AP Iとは、2つのアプリケーションやソフトウェア同士の情報のやり取りの際に、プログラミング上で窓口になる場所のこと。
APIを活用することで既存の機能を自社システムに取り入れることができ、その分を1から開発する必要がなく、データ収集も不要。
開発効率を大きく上げることができるのです。
この記事ではそんなAPIに関してどんな仕組みなのか、どんなサービスがあるのかなど徹底解説していきたいと思います。
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばAPIがどんな仕組みなのかはもちろん、そのメリットやデメリットまで丸わかりですよ。
AP Iとは「Application Programming Interface」のことで、2つのアプリケーションやソフトウェア同士の情報のやり取りの際に、プログラミング上で窓口になる場所のことを指します。
ソフトウェアの一部をWEB上に公開し、それを外部の人が利用することで、自分のソフトウェアに他のソフトウェアの機能を埋め込むことが可能になります。
API自体はWEB上に公開されているので、誰でも無料で利用することができます。
外部のソフトウェアの機能を利用するといっても、内部のコードまでは公開していません。つまり外部からは機能の使い方がわからないため、使い方やルールもあわせて公開されているのが一般的です。
APIサービスを利用する人は事前に定められた形式に従って、使いたい機能や情報をリクエスト（要求）します。するとサービス側はリクエストを受け取り、送信された条件を処理してレスポンス（応答）を行います。
リクエストの内容はAPIサービスの提供者が情報をまとめて定義し、利用者に提示します。
APIのうち、多くがインターネットを経由してやりとりが行われます。これをWEB APIと呼びます。広く利用されているため、ネット上の記事ではAPI＝WEB APIとして取り扱っているものも多く存在します。
WEB APIはインターネット上で情報のやり取りに使われるHTTP/HTTPSを使用して、アプリケーション同士の連携を行います。
使用されるプログラミング言語の仕様にとらわれずに利用できるのが魅力です。
APIの中にはOS上でプログラミングを行うために用意されているAPIも存在します。
例えばWindowsAPI。WindowsAPIはその名の通り、Windows上でプログラミングをするために用意されたAPIです。
具体的には、様々なアプリケーションソフトが共通して使える機能を提供します。例えばウィンドウやフォントなど共通した機能を提供することで各種アプリケーションソフトの製作者は、全ての機能を作り込む作業から解放されます。
プログラムを動かす環境であるランタイムが提供するAPIも存在します。例えばプログラミング言語のJavaはアプリケーションの開発に必要な標準機能がAPIとして提供されています。
このAPIがあればJavaでより効率的に作業をすることが可能です。Java SE APIの仕様については、Javaの開発を行なっているアメリカのオラクル社が提供する開発者ガイドの中で詳しく紹介されています。
Java学習者はAPIのドキュメントの構造や読み方を確認しておくと良いでしょう。
Facebook APIはFacebookが提供しているAPIです。インスタグラムなどで利用されています。Facebook APIを利用することで、Facebookの友達がインスタグラムに登録した際に、通知がきたり、投稿のお知らせを送ることができます。
LINE APIはチャットボットの開発や、LINEでのログイン機能、IoT開発、音声アシスタント、LINE決済機能、ソーシャルボタン・通知機能などと言った機能を利用することができます。
このようにLINEは、Web開発に使えるものだけでなく、IoT開発など幅広い機能を公開しています。
特にチャットボット機能はLINEのトーク画面を利用して、ユーザーの反応に応じてあらかじめプログラムしておいた処理が可能というもの。
多くのサイトで利用されていて、使い方によってはお客様サポートの効率化に繋がります。
YouTube APIでは動画の効果測定や制御、チャンネルデータの一括取得などと言った利用が可能です。
特にチャンネルデータの一括取得では、動画のタイトル、再生回数、いいね数などはもちろん、チャンネルの登録者数、チャンネルの再生リストなどの情報を取得することができます。
動画で集客を考えている方はこれらの機能を活用して分析、他の競合と差別化も可能ですよ。
チャットツールで有名なチャットワークでもAPIがあります。チャットワークAPIでできることは以下の通り。
Amazonでは商品検索をして商品の情報を取得することができるAPIがあります。これを利用することで、Amazon内の商品画像も取得することが可能です。
Googleは数多くのAPIを公開しています。例えば以下のようなものが利用可能。
| Google Sheets API | スプレットシートの内容を取得したり、データの入力が可能 |
| Google drive API | Googleドライブへアクセスしてファイルの一覧を取得でき、アップロード・ダウンロード・コピー・削除といった基本的な操作が可能となります。 |
| Google Maps JavaScript API | 座標間の距離やルートを探索したり、マーカーをマップ上に表示させたりすることが可能 |
| Google Cloud Machine Learning | 音声・画像・テキスト・動画などの認識や分析といった高度な機械学習モデルを構築するAPI |
APIを活用すれば実装済みの機能を1から開発する必要がありません。１から機能の実装をしようとすると仕様の決定のためのデータ収集から始まるため莫大な開発工程が発生してしまいます。
しかし、APIを利用すればサービス提供者側の機能をそのまま利用することができます。収集データも最新のものを利用することができるため、開発の効率が大きく上がります。
結果的にコスト削減も期待できます。
APIを利用することでAPI提供元が持っているデータを二次利用することができます。データの収集や登録、最新データへの更新といった作業が短縮されるため、開発に集中できると言ったメリットがあります。
例えば自社で会員登録画面を実装したとします。その場合、セキュリティ対策も1から構築していく必要があります。万が一、セキュリティ上の問題が出てしまった場合は信頼喪失につながってしまいます。
そこで、FacebookやTwitterといった世界基準の非常に高いセキュリティ対策をおこなっているAPIを活用することをおすすめします。
APIの利用によって、システムがより使いやすくなり顧客満足度の向上が期待できます。例えばAPIを連携し、ユーザー登録の工程を削除できれば登録のためにかかる時間を短縮することが可能です。
さらに開発工程の効率化によって、コスト削減も期待できるため、ユーザーへよりコストを抑えて商品を提供することも可能ですよ。
API提供元に依存しているため、万が一提供元がサービスを停止した場合は、API利用者は対策を考える必要があります。
もし仕様変更をおこなった場合などは、API利用者もそれにあわせて仕様変更が必要となる場合も出てくる可能性があります。
たとえ自社のシステムに不具合がなかった場合でもAPI機能に異常がある場合は、自社サービスに不具合が起こる可能性があります。
特に海外のAPIはメンテナンスが日本時間の日中に行われる可能性もあります。
API側の不具合の場合、自社ではトラブル対応が不可能なため、万が一のトラブルに備えてBCP（事業継続計画）の策定をしておくと良いでしょう。
先ほども言ったようにAPIにはさまざまなサービス提供会社があります。どのAPIに登録するかを決めて、その会社のサービスに登録しましょう。
多くの場合、登録時にAPI連携をおこなう予定のサイトURLや概要を記載する必要があります。APIの審査に使われる可能性もあるので、入力内容にミスがないように気をつけて登録をしましょう。
サービスの登録が完了するとAPIキーとシークレットが発行されます。これらはAPIを利用する際に必要なものなので、忘れないようにしましょう。
また外部からは見られないように管理をしっかり行いましょう。
API連携用に使われる固定情報を設定したらAPIを連携した機能の実装を行います。多くのAPIには使い方のドキュメントがあるので、それを参考に利用要求を行います。
送信内容が正しければサービス側で処理した結果を受け取ることができます。
いかがでしたか。本日は自社の開発を楽にしてくれるAPIに関して、その仕組みやサービス事例、導入の仕方など徹底解説していきました。
APIを利用することで、1から機能の実装を行う必要がなく、組み合わせ次第で新しい便利なサービスを生み出すことが可能でした。
一方、どうしてもAPI提供元に依存してしまうため、不具合やサービス停止などがあった場合に備えて、BCP（事業継続計画）の策定が重要でしたね。
システム開発をしたいとお考えの方、オフショア開発を利用することをおすすめします。
オフショア開発では開発コストを抑えて、クオリティの高い開発が可能です。DEHAでは5年以上に及ぶ開発実績があります。
日本語を習得し、数多くの日本企業との開発実務経験を積んだ優秀なエンジニアと円滑に開発をすすめることが可能。
開発費用の見積もり相談や資料請求などももちろん無料でできますので、気になった方はお気軽にお問い合わせください。
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〜IPA『DX動向2026』から読み解く、日本企業のリアルな課題と本質〜 はじめに：69ページの報告書が突きつける問い 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した最新の調査資料『DX動向2026』（有効回答数：1,799社）。本レポートを精読する中で、最も印象的かつ示唆に富んでいたのは、次の現実でした。 「コストを削減することは、新たな売上を生み出すことよりもはるかに容易である」 日本においてDXへの取り組み率は75.7%に達し、過去数年間にわたり高水準で推移しています。もはや「DXに取り組むべきか否か」という議論のフェーズは完全に過去のものとなりました。しかし、その取り組みの内実をデータで精査すると、多くの企業が直面している構造的な課題が浮かび上がってきます。 1. 「守りのDX」の成功と、「攻めのDX」の停滞 DXに取り組んでいる企業のうち、60.8%が「何らかの成果が出ている」と回答しています。しかし、その「成果」の内訳には顕著な偏りが見られます。 業務効率化・コスト削減の成果：70.9% 新規事業創出・売上拡大の成果：わずか17.9% ペーパーレス化や社内業務のデジタル化といった、既存プロセスの効率化（いわゆる「守りのDX」）は順調に進展しています。しかし、製品・サービスの変革やビジネスモデル自体の刷新といった、事業価値を拡張する「攻めのDX」で具体的な成果を上げている企業は2割にも満たないのが現状です。 効率化によるコスト削減はDXの重要な足がかりですが、それ自体がゴールではありません。真の変革は、効率化によって生み出された余力を「新たな事業機会の創出」へ再投資することで初めて達成されます。 2. 投資拡大の裏にある「投資対効果（ROI）の不可視性」 レポートが示すもう一つの注目すべきデータは、投資と効果測定のギャップです。…
企業の業務を支える基幹システムや業務システムは、長年にわたって使い続けることで、企業独自の業務ノウハウが蓄積される一方、システムの老朽化や複雑化が進みやすくなります。 「古いシステムを刷新したいが、業務を止めることはできない」「既存システムに詳しい担当者が退職し、保守が難しくなっている」「DXを推進したいものの、既存システムが足かせになっている」といった課題を抱える企業も少なくありません。 こうした問題を解決するための重要な取り組みが「モダナイゼーション」です。 モダナイゼーションは、単純に古いシステムを新しいものへ置き換えるだけではありません。既存システムが持つデータや業務ロジック、ノウハウを活かしながら、現在のビジネス環境に適したIT基盤へと刷新していく考え方です。 この記事では、モダナイゼーションの基本的な意味からDXとの違い、代表的な刷新手法、AIを活用した進め方、実施手順、成功させるためのポイントまで詳しく解説します。 モダナイゼーションについて知りたい方 古いシステムを刷新したい方 DX化をすすめたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションについてわかるのはもちろん、DX化との違いまで丸わかりですよ。 (more…)
「AIを業務に取り入れたいけれど、導入コストが気になる」「どのようなAIツールを選べばよいのかわからない」「補助金を使ってDXを進めたい」――このような悩みを抱える中小企業・小規模事業者は少なくありません。 そこで活用を検討したいのが、2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」です。 従来の「IT導入補助金」から名称が変更され、2026年度はAI活用を含むデジタル化をより意識した制度となっています。 業務効率化や生産性向上につながるITツールの導入費用を支援することで、中小企業のDXを後押しする制度です。 この記事では、2026年度のデジタル化・AI導入補助金について、制度の概要から申請スケジュール、AI活用の具体例、申請時の注意点までをわかりやすく解説します。 AI導入を検討している方 IT導入補助金を申請したい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」の詳細がわかるだけでなく、具体的な申請方法も丸わかりですよ。 (more…)