日本のITエンジニアは今後減少していく見込みです。
経済産業省によると2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足すると言われています。
そんな中注目なのが、外国人エンジニアの存在。
この記事では、外国人エンジニアを雇用するメリット・デメリット、採用のノウハウなどを徹底解説していきます。
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば外国人エンジニアの採用について丸わかりですよ。
日本はIT人材不足が問題となっています。経済産業省によると2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足すると言われています。
その理由としては以下の通り。
ITは技術の移り変わりが速く、常に学び続けなければいけません。その労力を考えた時に「給与と割が合わない」と思ってしまう人が一定数いるのです。
バングラデシュやベトナムなどの東南アジアではIT教育に力を入れています。
特にベトナムでは、若いエンジニアが多いため、流行の技術や最新技術への興味関心が高い傾向があります。
実際、ベトナムではWeb・モバイルアプリに強みを持つ人材が多い一方、ここ数年AIやクラウド等最先端の開発者が増加しています。
ITは技術や流行の変化がとても速いです。Webアプリケーションでフロントエンドのライブラリを学んだとしても、数年でその知識は古いものになってしまいます。
特に、日本人は新しい技術を学ぶ時間が短かったり、意欲が低い傾向にあります。
「我が国におけるIT人材の動向」によると「業務が忙しく勉強時間が確保できない」と回答した人が40％、「勉強の必要性を感じない（現在のスキルで十分だと思うから）」と回答した人が26.2%いました。
同調査で、日本人の週あたりの平均勉強時間は1時間でしたが、インドは4時間、ベトナムは3.5時間となっています。
このように外国人の雇用によって、新しいスキルを身につける意欲がある人材、身につけている人材を確保が可能になるのです。
エンジニアは特定の技術に関して、クローズドなチャットツールを使って情報共有を行っています。
そういった情報は、インターネット上の情報や書籍の情報などよりも濃く、最先端の情報を吸収したい企業にとってはとても重要なものになるでしょう。
外国人エンジニアと一緒に働くことで、その国で利用されているクローズドなチャットツールから、リアルタイムな情報をスピーディーに吸収できるといったメリットがあります。
外国人エンジニアと一緒に働く上で1番の懸念材料になるのが言語の壁ではないでしょうか。
日本語ではない言語で会話をすることで、細かいニュアンスが伝わらなかったり、結果的に仕様書通りの開発が行われなかったなんて声も耳にします。
日本語を上手に扱えるエンジニアを採用するのが理想ではありますが、それ以外にも、研修制度やインセンティブなどで、社内の英語話者の人数を増やすなどと言った対策が必要です。
また、翻訳機能を活用できるチャットツールなどを社内の連絡ツールにするなどといった環境対策も効果的でしょう。
外国人を雇用する際は、在留資格を管理する必要があります。
少し手間がかかってしまいますが、手続きは複雑なものではありません。
外国人エンジニアの採用手法は、求人サイト、人材会社、派遣会社など日本人採用の場合と変わりませんが、いくつか注意事項があります。ここからはそんな注意事項を解説します。
多くの企業では日本語力を試すということもあってか、日本語のみの求人票を用意していますが、大事な情報ですから母国語での求人票を用意するのがベターです。
外国人エンジニアにとって、求人情報は自分の人生に関わる重要なものですからね。
Google翻訳ではナチュラルな文章が作成できない場合は、ココナラなどのサービスを活用して外国語の書類を作成してもらうのもおすすめです。
日本語ではニュアンスで伝わるところがありますが、外国語ではそうはいきません。
ミスマッチな採用は、企業側にも採用される側にもデメリットになってしまいます。そんな採用後のミスマッチを防ぐためにも必要な情報は細かく明確に記述するよう心がけましょう。
また、選考の流れなども記述することで、外国人エンジニアへの信頼にも繋がります。
日本の労働環境は「残業が多い」、「過労死」などマイナスなイメージがつきがちです。
外国人エンジニアが安心して就職ができるよう、そういったマイナスイメージは払拭しておきたいところです。
採用ページに労働時間を明記しておくのをおすすめします。
また外国人エンジニアはスキルアップに意欲的な人が多いので、社内勉強会を開いたり、インセンティブを与えたりとキャリアップの機会を設けるのも効果的です。
いかがでしたか。本日は今注目の外国人エンジニアについて、採用するメリットやデメリット、採用のノウハウなど紹介していきました。
外国人エンジニアの採用をすることで最新スキルを知ることができました。
一方、日本人ならではのニュアンスで伝えるといった商習慣は、外国人には通用しません。社内の英語教育を行ったり、細かいニュアンスを伝える意識が必要でしたね。
2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足する日本。外国人エンジニアが日本のIT人材不足の救世主になることは間違いありません。
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