コロナの影響もあり、年齢層を問わず、ますます当たり前になってきたオンラインショッピング。そんなオンラインショッピングのためのECサイトを構築する方法はご存知ですか？
「ECサイトを作りたいけど、とりあえず制作会社に頼めばいいの？」
「ECサイト構築には、どんな方法があるのか知りたい」
など、ECサイト構築には様々な疑問や不安がありますよね。
そこでこの記事では、ECサイトの構築方法を比較し、ECサイトの構築手順や構築方法の選び方などを紹介します。
これらに当てはまる方は必見ですよ。
主にECサイトの構築方法には、主に以下の4つの方法があります。
それぞれのメリットやデメリット・費用の相場感について、1つずつ確認しておきましょう。
| ASP | ショッピングカート機能を提供するクラウド型サービス | 低い | 中 | 低額月額固定 | 国内だけではなく、越境ECを始めたい方低コストでECを始めたい方ECを早く始めたい方 |
| オープンソース | ソースコードが公開されている無料ソフトウェア | 無料 | 高 | 無料 | 無料で始めたい方自由にカスタマイズしたい方 |
| フルパッケージ | 管理・運用システムがすでに搭載をパッケージ化したソフトウェア | 高い | 低い | 高額約100万円～ | 大規模なサイトを構築したい方自社の管理・運営システムとカスタマイズしたい方 |
| フルスクラッチ | 完全にオリジナルで制作会社などにWEB制作を委託する方法 | 高い | 低い | 高額約200万円～ | 完全にオリジナルなECサイトを作りたい方セキュリティ面の対策を行いたい方 |
ここからはそれぞれの特徴をもとに、詳細に解説します。
ASPとは、ネットショップの構築・運用をクラウド型で行えるプラットフォームを指します。有名なものだと、shopifyやBASEなどが挙げられます。
決済機能や在庫管理システム、更にサイトデザインカスタマイズなど、ECサイトに必要な機能が使えることが主な特徴です。ショップ開設費用などの初期費用がかからず、月額固定の利用料と手数料のみでECサイトを運用できます。
できるだけ低コストで、早くECサイトを始めたいという方には、非常におすすめのECサイト構築方法です。
月額固定（相場は3,000円～50,000円ほど）
販売手数料がかかる場合もある
初期費用がかからない場合の方が多い
オープンソースとは、無償でソースコードなどが公開されているなどをシステムのことを指します。最も一般的なオープンソースは、WordPressが挙げられます。
無料にも関わらず、豊富な機能やシステムを実装することができるため、とにかく手軽に始められるECサイト構築方法です。
一方で、一般的なWEBサイトより様々な機能が求められるECサイトでは、サイトのカスタマイズが重要です。
しかし、オープンソースでは、アプリなども少ないためサイトのカスタマイズが難しく、エンジニアなどが必要になります。
無料のメリットを活かす場合には、制作会社などに低コストでの構築を依頼しましょう。
無料
フルパッケージとは、ECサイトの運営や管理に必要な機能やシステムを搭載したソフトウェアのことを指します。
ASPなどと異なるのは、クラウド型ではなくソフトウェアなので、既存システムや商流などに合わせて1からECサイトを構築できる点です。
簡単に言えば、ASPのフルカスマイズバージョンと言えます。
すでにある程度の売上がある場合や、クラウド型では対応できない場合には、フルパッケージ型のECサイト構築をおすすめします。
約50万円～
フルスクラッチのECサイト構築は、1からサイトを構築する方法です。完全に自社オリジナルのデザインやシステムを組み込みたい際には、おすすめのEC構築方法です。
約100万円～
各ECサイト構築会社
4つのECサイト構築方法について紹介しました。それぞれにメリットやデメリットがありますが、特におすすめしたいのは、ASPによるECサイト構築です。
など、ECサイトを行うにあたって必要な要素が多くあります。ここからはASPについて、有料版と無料版のそれぞれ3つずつ紹介してします。
有料のASPで特におすすめなのは、以下の3つです。
それぞれについて確認していきましょう。
shopifyは、低価格と高い機能性が魅力のカナダ発のASPです。全世界で100万店舗以上のECを開設し、日本にも2017年に本格参入しました。
初期費用はかからず、月額3,200円からECサイトを始めることができます。
様々なSNSと連携でき、集客面でも強みが多いASPです。どのASPで始めるか迷っている場合は、まずは導入を検討したいASPです。
カラーミーショップは、管理・運用、デザインなど特にバックオフィス機能に強みがあるASPです。2005年からサービスを提供しており、多くの法人サイトでも利用されています。
初期費用として3000円、月額料金として900円からECサイトを始めることができます。費用面を抑えながら、運営面でも頼もしいASPがほしい場合には、おすすめのASPカートです。
Makeshopは、651もの機能と、SNSだけではない広告やクリエイティブ連携などの集客面でも強みのあるASPです。22,000ショップを開設しており、店舗会員数は4000万にも及びます。
メール配信や取引業者ごとの割引率設定など、C向けだけではなく、B向けのECサイト構築にも向いています。
初期費用として10,000円、月額10,000円からECサイトを構築できます。無料体験期間もあるため、まずはお試し下さい。
有料のASPに比べて、できることは少ないですが、無料でも十分機能するASPは複数あります。特におすすめの無料で使えるASPは、以下の3つです。
これらのASPは、初期費用なしでEC構築でき、決済や注文ごとに手数料がかかるものがほとんどです。初期費用や月額の固定費をなくすことができるため、「とにかくショップを開設したい」という場合には、無料のASPがおすすめです。
イージーマイショップは、初期費用と月額費用なしでECサイトを立ち上げられるASPです。使用しているメモリーが制限されており、無料版では0.1GBしか使用できません。
登録商品数は無制限ですが、実際にはメモリーが制限されているため有限です。
決済手数料は、5％+40円/件となっています。メルマガ配信やクーポン機能などECサイトの運用に必要な機能も十分使用することができます。商品数が少なく、小規模から始めたい方には非常におすすめのASPです。
BASEは、2012年からサービスを提供しており、110万以上のショップがBASEで開設されています。
初期費用や月額固定費がかからないため、ECショップを手軽に始めることができると人気のASPです。テンプレートの種類が少なくHTMLの調節には有料化が必要な点は注意が必要です。
BASEでは手数料が売上金の3.6%+40円かかります。無料ASPの中では、手数料は低く手がたく収益を得ることができます。機能性と収益性を両立したサイト運営を行いたい方には、非常におすすめです。
store.jpとは、ネットショップ開設数が70万店舗にも及ぶ人気のASPです。
メールアドレスだけではなく、Facebookアカウントを活用して、最短2分でサイトを開設できます。スピード感のあるサイト開設だけではなく、48種類以上のサイトテンプレートが用意されているため、デザイン性に優れたサイトを構築が可能です。
store.jpの無料版では、売上の5%の手数料がかかります。
デザイン性では優れていますが、機能面では最低限の機能という印象です。初めてECを始める方にとっては、機能がありすぎても困るため、初心者の方が効率的なサイト運営を行うには十分です。
デザイン性とコスト面の両立に魅力を感じる方には、おすすめのサイト構築方法です。
ECサイトを構築するためには、やっておくべき手順があります。事業計画書や目標設定だけではなく、ECサイトを構築する際に、注意すべきは以下の3つです。
より失敗しないECサイトの構築を行うために、一点ずつ確認しましょう。
ECサイトで最も重要なのは集客です。どれだけ美しいデザインや、優れた機能を持っていても集客がうまくいかないことには、売上は上がりません。
どうやって集客するかがポイントです。SNSで集客するとしても、リソースが無い場合にはいくつものSNSを同時に運用することは困難です。
その際には、チャネルごとの特性と商材の特性の相性を考えてメインとなるチャネルを決めましょう。
例えば、アパレルや化粧品であればインスタグラムの運用が考えられます。しかし、全くのノンブランドで認知を広めることから初めたい場合には、Twitterが適しているかもしれません。また、自社コンテンツだけではなく、アフィリエイトや広告なども検討する必要があります。
自社にとって、最も最適な集客チャネルを決め、それに応じて一貫したサイト構築を行いましょう。
集客方法を考えたら、どのようにECサイトを構築するか考えましょう。商材やビジネスモデルに応じて、必要な機能やシステムは異なります。
例えば、完全にオリジナルサイトで、オークション機能や既存システムと連携したい場合には、フルパッケージやフルスクラッチでのEC構築が考えられます。
一方で、初期費用と保守管理コストを抑えて、自社内での効率的なサイト運営をしたい場合には、ASPやオープンソースを活用したEC構築が考えられます。
特に、ASPでは低コストでかつ様々な機能が充実しています。さらにノウハウを蓄積やSNSとの連携が簡単なため自然にカスタムしやすいです。特に、法人であればshopify、個人事業などであればBASEなどのASPが優れています。
自社の事業・集客戦略に合わせて最適な、ECサイト構築を考えましょう。
メルマガ機能や会員管理システムなど、ECサイトの構築を考える際には、顧客側の機能のことは多く考えます。しかし、受注管理や在庫管理などの機能を含むバックオフィス機能が非常に重要です。
ECは受注を記録し、在庫を管理し、発注作業を行う必要があります。リソースが無い場合や自社でロジスティクスを持っていない際には、よりシステムとして管理できる体制を作らなければいけません。
例えば、バックオフィス業務が機能していないと以下のようなトラブルが起こります。
手作業での入力などがあれば、その分ミスやタスク漏れが発生する可能性があります。ECサイトを構築する際には必ず時自社のバックオフィス機能についても確認しておきましょう。
この記事では、様々なECサイト構築方法を紹介してきました。実際にどの方法でECサイトを構築するかは、以下の5つのポイントを確認しましょう。
ECで失敗しないためにも、一点ずつ確認しておきましょう。
ECサイトを構築する際には、自社でコンテンツや商品登録を更新できるかどうかを確認しましょう。
多くの場合は制作会社に構築を委託します。保守管理やコンテンツの更新なども完全に委託してしまう場合があります。
ECサイトでは、ブログの更新や登録商品の訴求でPDCAを回すなど更新が欠かせません。さらにセキュリティ面や機能の追加・削除などは、最速での対応が必要です。
制作会社に保守管理を委託しても、担当者が常にサイトを触り更新できる状態にしておきましょう。
ECサイト構築方法を考える際には、初期費用や保守管理費用が、決めてになる方も少なくないでしょう。しかし、料金形態を考える際には、規模や売上などを試算し選択することが重要です。
例えば、小規模サイトであれば、固定費が少ない料金形態のほうが利益が多くなります。一方で、大規模サイトで、ある程度の取引量が見込める場合には、手数料型より固定費型の料金形態のほうが利益が多くなります。
どの程度の注文が発生した場合には、有料化して手数料を下げるようにするのかなどは事前に試算しておきましょう。自社の商材やビジネスモデルに応じて、最適な料金体系を選択しましょう。
すこし変わった商材や、オークション型のECサイトの場合には、サイトのカスタマイズや機能の追加が必要です。しかし、拡張性の低いASPやパッケージ型を選択してしまうと、構築後にさらに費用が必要になる場合があります。
特に自社でASPやパッケージ型のECサイト構築を行う際には、事前にできること・できないことを制作会社などに確認しておきましょう。
マルチチャネルやOMOなど、ECサイトも集客チャネルの多様化は必須です。トレンドや商材に応じて、選ぶべきチャネルは異なります。場合によっては、複数のチャネルを組み合わせることが重要です。
ASPによっては、Instagramには連携できるけど、Pinterestとは連携できないなど、SNSによって連携できるものが制限されています。
ASP選びに悩んでいる際には、連携できるSNSが多いものを選択しましょう。SNSはトレンドによって移り変わりがあります。
サイト側が原因となって、チャネル選定が制限されないように、事前に連携できるSNSについては調べておきましょう。
ECサイトの構築を考える際に、特に注意すべきはバックオフィスの機能です。特に受注管理や在庫管理、顧客ステータスの管理など、注目すべきシステムは様々です。バックオフィスが充実してさせることで、以下のようなことができるようになります。
ECの場合、数値化できないものや手入力のものが多いと、発送ミスや数字の間違いの確率が上がってしまいます。
自動化・システム化することで、ミスを減らし工数の削減もできます。ECサイトを構築する際には、バックオフィスのシステムまで連携できるか、確認して検討しましょう。
ECサイトの構築は、様々な方法があります。主な構築方法方は以下の4つです。
ASPやオープンソースでは、個人でも構築できますが、ある程度整ったデザインや機能を持ったECサイトを構築するには制作会社に依頼しましょう。
コストを抑えて制作を委託する場合は、オフショア開発がおすすめです。
オフショア開発のなかでも、shopifyの正式なシステムパートナーとなっている会社は少数です。DEHAソリューションズでは、優秀なエンジニアが多数在籍しており、shopifyを活用したECサイトの構築の実績も多数あります。
まずは、「どんなサイトが作れるのか」、「オフショア開発だとどの程度費用を抑えることができるのか」など気になる方は、ぜひご気軽にお問い合わせください。
多くの企業では、長年にわたって利用してきた基幹システムや業務システムが、現在も重要な役割を担っています。 一方で、こうした「レガシーシステム」は、技術の老朽化や複雑化、保守人材の不足、外部サービスとの連携の難しさなど、さまざまな課題を抱えています。 こうした状況を受け、企業ではシステムを単純に新しくする「リプレース」だけではなく、クラウドやAPI、データ分析基盤などを活用して、IT環境そのものを現代のビジネスに適した形へ変える「モダナイゼーション」が進んでいます。 本日はそんなモダナイゼーションについて、具体的な手順や活用事例を踏まえて解説していきます。 モダナイゼーションが気になる方 社内のIT人材が不足している方 レガシーシステムの刷新をしたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションについてわかるのはもちろん、レガシーシステム刷新の具体的な手順まで丸わかりですよ。 (more…)
〜IPA『DX動向2026』から読み解く、日本企業のリアルな課題と本質〜 はじめに：69ページの報告書が突きつける問い 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した最新の調査資料『DX動向2026』（有効回答数：1,799社）。本レポートを精読する中で、最も印象的かつ示唆に富んでいたのは、次の現実でした。 「コストを削減することは、新たな売上を生み出すことよりもはるかに容易である」 日本においてDXへの取り組み率は75.7%に達し、過去数年間にわたり高水準で推移しています。もはや「DXに取り組むべきか否か」という議論のフェーズは完全に過去のものとなりました。しかし、その取り組みの内実をデータで精査すると、多くの企業が直面している構造的な課題が浮かび上がってきます。 1. 「守りのDX」の成功と、「攻めのDX」の停滞 DXに取り組んでいる企業のうち、60.8%が「何らかの成果が出ている」と回答しています。しかし、その「成果」の内訳には顕著な偏りが見られます。 業務効率化・コスト削減の成果：70.9% 新規事業創出・売上拡大の成果：わずか17.9% ペーパーレス化や社内業務のデジタル化といった、既存プロセスの効率化（いわゆる「守りのDX」）は順調に進展しています。しかし、製品・サービスの変革やビジネスモデル自体の刷新といった、事業価値を拡張する「攻めのDX」で具体的な成果を上げている企業は2割にも満たないのが現状です。 効率化によるコスト削減はDXの重要な足がかりですが、それ自体がゴールではありません。真の変革は、効率化によって生み出された余力を「新たな事業機会の創出」へ再投資することで初めて達成されます。 2. 投資拡大の裏にある「投資対効果（ROI）の不可視性」 レポートが示すもう一つの注目すべきデータは、投資と効果測定のギャップです。…
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