DXはデジタルトランスフォーメーションの略です。進化したテクノロジーを利用したビジネスモデルの変革を指します。 近年DXという言葉をよく耳にするようになりました。 この記事ではそんなDXについて、「どんなシステムなのか」や「どう言ったことが必要なのか」など徹底解説していきます。 DXについて詳しく知りたい方 社内のシステムをITを使って変えていきたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばDXはどんなシステムなのか丸わかりですよ。 合わせて読みたい：ホワイトペーパー「デジタルトランスフォーメーション戦略とサステナビリティ目標の統合に不可欠な柱」 DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？ DX（デジタルトランスフォーメーション）は、2004年ごろにスウェーデンのウメオ大学で提唱された概念です。 「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味があり、デジタルシフトと呼ばれることもある言葉です。 日本では企業が行う取り組みとしてのDXが注目されていますが、元々は企業活動に限らず、進化したテクノロジーを使って生活を豊かに変革していくことを指しています。 「デジタイゼーション（Digitization）」と「デジタライゼーション（Digitalization）」との違い デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）に近い言葉に、「デジタイゼーション（Digitization）」や「デジタライゼーション（Digitalization）」などがあります。 どちらも「デジタル化」を表す単語で、似た概念ですが、それぞれ意味が少しずつ異なります。 まず「デジタイゼーション」は、部分的なデジタル化を指します。 一部の作業を効率化するためにデジタルツールを導入することで、例えば、フィルムカメラをデジタルカメラに変えてみる、などがこれにあたります。 「デジタライゼーション」は、ビジネス全体をデジタル化する試みです。経営戦略などの面からプロセス全体を効率化します。 デジタルカメラが当たり前になることで、写真を現像せず、オンライン上のやりとりで完結させる、などが「デジタライゼーション」にあたります。 「デジタルトランスフォーメーション」は、さらに高い視点の話で、「デジタイゼーション」や「デジタライゼーション」の結果、文化の変革といった社会的な影響を起こすことを指します。…
2022年、Google chromeで、Cookieの利用制限が行われます。chromeは、非常にシェアの多いウェブブラウザなので、多くのウェブサイトやウェブサービスで対応が必要になるでしょう。 このままではリターゲティング広告やアクセス解析の精度が大きく下がってしまいます。 この記事ではそうならないために、Cookieの利用制限までに行わなくてはいけないことをまとめています。 ・オンラインでビジネスを行っている方・ECサイト運営を行っている、または行いたい方・IT人材が不足している事業者様 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばCookie時代が終焉するまでに何をすればいいかが分かりますよ。 Cookie利用制限によって起こること 2022年のCookie利用制限では、Google chromeで、サードパーティCookieを使うことができなくなります。 Cookieは、ブラウザの識別に使われる技術であり、どんな属性のどのユーザーが、インターネット上でどのような行動を取ったかを追跡できる技術です。 特に、広告などで用いられるサードパーティCookieでは、サイトを跨いだユーザーの行動も追跡できるため、プライバシー保護の観点から問題視する声がありました。 サードパーティCookieが使えなくなることで、サイトを横断するデータの取得が難しくなり、結果としてリターゲティング広告やアクセス解析の精度が大きく下がることが予想されています。 リターゲティング広告は、以下のような流れで、ユーザーの再来訪を促していました。 ユーザーが自社サイト（HPやECサイト）に来訪するサイトを離脱し、別のサイトに行く別のサイトのリターゲティング広告に、自社サイトの広告が表示される ECサイトなどであれば、ショッピングカートに商品を入れたまま離脱したユーザー向けに、最適化された広告を表示することもできていました。 サードパーティCookieが廃止されることで、一度サイトから離脱してしまったユーザーにアプローチするのが難しくなってしまいます。 またアクセス解析や、コンバージョンの解析なども難しくなると思われます。 これまでは、「どんな属性（年齢、性別、地域など）のどんなユーザー（何度自社ページを来訪したかなど）、どんな商品を買った」という非常に細かい情報を、簡単に得ることができました。 ですがサードパーティCookieが使えなくなることで、ユーザーの許諾なしに、属性などの情報を取得するのが難しくなるでしょう。 解決策はファーストパーティーデータ（自社データ）の活用…
インバウンドマーケティングを効率化してくれるプラットフォームHubSpotを利用すれば営業活動のDXを行うことができます。 DXはデジタルトランスフォーメーションの略で、ITツールを活用し、ビジネスの効率化を図る取り組みのことを指します。 つまり、HubSpotを利用することで営業部門が効率化され、よりスピーディーに管理も簡単になるのです。 この記事ではそんなHubSpotについて紹介していきます。 営業部門の業務を効率化したい方DXに興味がある方HubSpotについて詳しく知りたい方社内のIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばHubSpotで業務効率化をする方法が丸わかりですよ。 HubSpotで営業部門をDXしよう HubSpotは、インバウンドマーケティングを効率化してくれる、アメリカ発のプラットフォームです。 といっても、初めて聞いた方もいらっしゃるかと思うので、HubSpotとDXについてもう少し詳しく説明します。 そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは？ 企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。経済産業省「DX 推進ガイドラインver1.0」 上記は、経済産業省の「DX 推進ガイドラインver1.0」に記載されているDXの定義です。 DX=ITツールの導入と思われがちですが実際にはそうではなく、ツール導入後に業務フローそのものを刷新して、組織自体の改革まで行うのがDXです。 うまくDXを行うことができれば、自社ビジネスのあらゆる面を改善・効率化することができ、競争力を獲得することができます。 HubSpotとは？ HubSpotは、2005年にアメリカで開発されたインバウンドマーケティングのプラットフォームです。 インバウンドマーケティングとは、顧客に対して価値のあるコンテンツを提供して、サービスや商品に対する興味と信頼感を育てるマーケティング手法のことを指します。 HubSpotでは、CRM（顧客関係管理）ツールを主軸に、マーケティング、セールス、カスタマーサポートなどをまとめて効率化できる仕組みを提供しています。…
カナダ発のECプラットフォームであるShopifyは、ここ数年非常に人気となってきています。特徴として多言語対応に強みがあり、１つのサイトで海外向けに展開できるのが魅力です。 ですが、日本国内のShopify開発ニーズに対して、対応できる開発会社が少ないのが現状です。また海外産のサービスということもあり、運用後のメンテナンスも容易ではありません。 そんなShopifyでのお悩みを解決できるのがオフショア開発です。この記事ではShopifyでのメンテナンスと、それを容易にするオフショア開発について解説しています。 「Shopify案件を受けたいが、リソースが足りない」「Shopifyでオンラインストアを開設したいが自分では難しい」「Shopify構築の注意点を知りたい」 このような疑問やお悩みをお持ちの方におすすめの記事となっています。これを読めばShopifyでは難しいメンテナンスを容易にできるオフショア開発について丸わかりですよ。 Shopify案件の課題 本格的なECサイトを構築・運営する場合、商品の追加・更新に加えて、サイトデザインのリニューアルや、他のアプリとの連携など、たくさんのメンテナンス業務が発生します。 Shopifyを用いて、ECサイトを構築・運営する場合、これらのメンテナンス業務の難易度が非常に高くなりがちです。 「恒常的に発生するメンテナンス業務の負荷が高い」というのが、Shopify案件の課題と言えるでしょう。 では、なぜ通常のECサイトに比べて、メンテナンス業務の負荷が高くなってしまうのでしょうか？主に２つの理由があると考えられます。 機能やオプションが多すぎる １つは、Shopifyの持つ機能の多さです。 Shopify公式が提供している機能一覧には膨大な量の機能が記載されています。また、Shopifyに実装されている既存機能以外にも外部公開APIが存在し、さらに、連携可能なサードパーティアプリは6000件以上あるのが現状です。 このように膨大な量の選択肢の中から、顧客が求める機能を選定し、実装する必要があります。調査だけでもかなり時間と労力がかかりますし、この調査業務が恒常的に発生することは、エンジニアへのストレスに繋がるでしょう。 英語ドキュメントがメインである もう１つの理由は、ドキュメントの多くが英語で書かれているという点です。現時点で、Shopify関連の情報の多くは英語で書かれており、日本語の情報はあまり見つかりません。公式ドキュメントも、専門的な物に関しては、英語が多いです。 やはり、日本人のエンジニアにとって、日本語以外で書かれたドキュメントは、読解に時間がかかるものです。ただでさえ、調査するべき内容が多いのに加えて、英語のドキュメントばかりなので、より負荷が高くなってしまっています。 単純作業が多く、エンジニアのスキルアップにつながらない 上記の２つの背景に加えて、Shopify運営のための機能実装は、単純作業になりがちで、開発会社に在籍しているエンジニアのスキルアップにつながらない場合が多いです。 このように、作業負荷が高い＋自社エンジニアのスキルアップにつながらないという背景があり、Shopifyの運用保守は、国内のITベンダーにとって苦い仕事となっているのが現状と言えるでしょう。…
Googleは、2022年までにGoogle chromeでの、サードパーティcookieの廃止を宣言しています。 サードパーティcookieの廃止後は、ファーストパーティーデータ（自社データ）が重要になります。 この記事ではそんなファーストパーティーデータ（自社データ）の重要性について徹底解説していきます。 ・オンラインでビジネスを行っている方・ECサイト運営を行っている、または行いたい方・IT人材が不足している事業者様 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばCookie時代が終焉するまでに何をすればいいかが分かりますよ。 ファーストパーティーデータの重要性が増す理由 2022年までに、ウェブブラウザのGoogle chromeでサードパーティcookieが使用できなくなると言われています。 Cookieとは、ウェブサイトやウェブアプリから発行される、ユーザーの識別を助けてくれる情報のことです。 サードパーティCookieとは、その中でも、広告などの第三者が発行しているCookieのことです。 Cookieがあることで、各サイトはユーザー（正確には、ブラウザ）を識別することが可能になっていました。 サードパーティCookieが使えなくなると、サイトを跨いだ情報収集が難しくなり、結果としてユーザー識別の精度が大きく下がってしまうのです。 サードパーティCookieが使えなくなることの影響 サードパーティCookieは、現在、アクセス解析やリターゲティング広告に用いられている技術です。 サイトを跨いで情報を保持するため、非常に多くの個人情報を得ることができます。 サードパーティCookieを用いたマーケティングの施策として、一番わかりやすいのがリターゲティング広告でしょう。 サードパーティCookieを用いたリターゲティング広告 サードパーティCookieを用いたリターゲティング広告は以下のような流れで活用されてきました。 あるユーザーAが、自社ECサイトを訪れ、特定の１商品だけ閲覧して、ページを離脱したとします。…
2022年を目処にGoogle Chromeがクッキーデータの利用を規制するという話が出ており、Cookie時代が終わると言われています。 ウェブサイトの運営をしていたり、ウェブアプリの運営をしている事業者にとっては、非常に関心の高い話題ではないでしょうか。 この記事ではCookieの終焉に関して、「何が起きるのか」「どういった制約があるのか」など徹底解説していきます。 ・オンラインでビジネスを行っている方・ECサイト運営を行っている、または行いたい方・IT人材が不足している事業者様 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばCookie時代が終焉するまでに何をすればいいかが分かりますよ。 そもそもCookieとは何か？ Cookieとは、アクセスしてきたブラウザ（ユーザー）を識別するために使われている技術です。 ユーザーがウェブサイトにアクセスした際に、サーバーなどから渡されるメモ書きのようなもので、ターゲティング広告の最適化やアクセス解析などにも用いられています。 近年ユーザーのプライバシー保護の観点から、Cookieの危険性が注目されており、Cookieを規制する流れがあります。Cookie規制について正しく理解するためには、Cookieについてもう少し深く理解した方が良いです。 Cookieには種類がある Cookieにはいくつか種類があります。 まず１つは、発行者の違いです。 あるウェブサイトにアクセスされたとき、ウェブサイトの管理者から発行されるCookieを、ファーストパーティCookieと呼びます。サービス運営者自身が発行しているCookieのことですね。 一方で、サービス運営者以外の第三者によって発行されるCookieを、サードパーティCookieと呼びます。広告用のCookieなどが、これにあたります。 たとえば、自社サイトにGoogleアドセンスの広告を貼っていた場合、ユーザーは自社のサーバー以外に、Googleのサーバーともやりとりをしています。 そこでGoogleから発行されたCookieがサードパーティCookieです。 もう1つは、発行方法の違いです。 Cookieを発行する方法は、「サーバーから発行する」方法と「JavaScriptから発行する」方法の２種類があります。現在のCookie規制では、方法の違いで挙動が変わってきます。 Cookieの中身について…
この度DEHA VIETNAMは、大変光栄な事にベトナムの情報通信省大臣から表彰状を受け取りました。 2021年3月19日、2021年から2025年任期の第5回ベトナムソフトウェアITサービス協会（VINASA）の大会でDEHA VIETNAMはベトナム情報通信産業の発展において貢献した14企業の1つとして情報通信省の大臣から表彰されました。 このイベントは全部で438社ある会員企業から260名の代表者が参加し、オンライン中継で開催されました。会議にはヴードゥックダム副首相も出席しました。また情報通信省のグエン・マン・フォン大臣、中央企業団のファム・タン・コン党委員会副書記、内務省の代表者、指導者、省庁および中央支部の元指導者の方々も出席しました。 ヴードゥックダム副首相 「2021年から2025年任期の第5回ベトナムソフトウェアITサービス協会（VINASA）会議」の枠組みの中、DEHA VIETNAMの取締役会会長であるハンヴァンタンは VINASA理事会の53名の内の1人として任命されました。 これはDEHA VIETNAMが国のデジタルトランスフォーメーションに対して責任を負って技術の発展に貢献できると同時に、期間中のIT開発に携わることで多くの経験を積むことができる大変素晴らしい機会です。 今回の情報通信大臣からの表彰状はベトナムのICT産業の発展と国家のデジタル化に対するDEHA VIETNAMの努力と貢献を表彰するものです。また、このイベントでの表彰はDEHAにとって大きな勲章であると共に、DEHAのメンバーが一団となって、さらなるベトナムのIT産業の発展の為に精進する大きな動機にもなります。
コロナウイルスのパンデミックにより、様々な業界が打撃をうけました。IT業界は、その中でも比較的ダメージは少ないですが、コロナ禍による社会の変化の影響は少なからずあります。 今回は、WITHコロナ時代だからこそ注目されるラボ型開発についてまとめました。IT人材を採用する以外の選択肢としてのラボ型開発に興味のある方は、ぜひ最後までご覧になってください。 (more…)
国内のIT人材不足もあり、オフショア開発が再び注目されるようになってきました。 オフショア開発には、プロジェクトごとに単発で契約を結ぶ請負契約と、中長期に渡り開発チームを抑えるラボ契約の２種類があります。オフショア開発を検討する際、どちらの契約方式が良いのか、自社のプロジェクトとマッチするのはどちらなのか、と悩まれる担当者様も多いのではないでしょうか？ 今回は、ラボ契約と相性の良いプロジェクトについて解説いたします。オフショア開発を検討中であれば、ぜひご参考にされてみてください。 (more…)
スタートアップとして新しいプロダクトを立ち上げる際、小さく作り、市場の反応をみるMVP開発が主流となってきています。 MVP開発とはMinimum Viable Productの略で、その名の通り最小限の機能のシステムを開発することを指します。 そんなMVP開発ですが、実は普通の開発に比べエンジニアの質がとても重要。そこで注目されるのがベトナムオフショアなのです。 この記事ではなぜベトナムオフショアとMVP開発の相性がいいのかについて解説をしていきます。 ベトナムオフショアが気になる方MVP開発が気になる方スタートアップの企業やプロジェクトを行う方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばMVP開発におすすめのオフショア開発について丸わかりですよ。 低コストで優秀なエンジニアを確保するにはどうすれば良いか？ エンジニアの生産性は、個々人の能力で大きく差がでます。 優秀なエンジニアが1人で多くの仕事をこなすのに対し、能力の低いエンジニアは、バグを生み出し、プロダクトの質を下げたり、プロジェクトを遅らせてしまったりします。 シリコンバレーで活躍する起業家であるマーク・アンドリーセンはインタビューの中で「優秀な5人のプログラマは、二流のプログラマ1000人を完全に凌駕する」と発言したそうですが、実際、優秀なエンジニアを登用できるかどうかはプロダクトの質を大きく左右します。 通常のシステム開発でもエンジニアの能力は重要ですが、MVP開発では特に重要度が上がります。 MVP開発では、製造→テスト→リリース→検証→改善といったサイクルを、小さく大量に回すため、素早く検証に耐えうるプロダクトを作る能力が求められるからです。 ですが、優秀なエンジニアの人件費は非常に高くつきます。 国内でのIT人材の不足が叫ばれて久しいですが、優秀で、かつスタートアップで求められるような最新技術に精通した日本人エンジニアとなると、数がかなり限られてくるでしょう。 そこで、有力な選択肢として上がってくるのが、オフショア開発です。オフショア開発は、海外に業務を委託することで、人件費を抑える開発手法です。 オフショア先としては、インド、中国、フィリピン、ブラジル、ベトナムなど、様々な国が存在します。 オフショアと言っても様々な選択肢がありますが、人件費を下げて優秀なエンジニアを確保できるという意味でベトナムオフショアがおすすめです。 ベトナムオフショアを選ぶべき理由…