SaaS

「Kintone」とオフショア開発で業務改善が加速する!

「Kintone(キントーン)」は数ある業務効率化システムの中でも特にシェアを広げ、IT業界の中でも人気となっています。

様々な業務を一括で管理することができ、導入も簡単な「Kintone」。

この記事ではそんな「Kintone」とはどんなツールなのか、どんなメリットがあるかなどを徹底解説していきます。

  • 社内の業務効率を上げたい方
  • 「Kintone」が気になる方

これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば社内の業務改善を簡単に行う方法がまるわかりですよ。

「Kintone」ってどんなツール?

「Kintone」はCybozu(サイボウズ社)が開発・販売するクラウド型の業務アプリ構築システムです。

従来業務アプリを使用したい時にはパッケージの業務ソフトを購入するか、システム開発会社に1から開発を発注する必要がありました。

しかし「Kintone」を導入すれば簡単な業務アプリを自社内で開発できるようになり普及し、2018年に導入者数10,000社を突破しました。

「Kintone」のスゴイところ

「顧客管理」「案件管理」「勤怠管理」などがひとまとめになっている

社内にあるさまざまなファイル、システム、ツールにバラバラに登録されていることは多くあると思います。

どこを見ればいいのか、情報共有ができない、などの不便が生じ、業務効率が低下している企業も多いのではないでしょうか。

 「Kintone」にはあらかじめ業務に必要な「顧客管理」「案件管理」「勤怠管理」などのよくある機能が搭載されています。業種別から選択することも可能です。これらの機能を活用し、現場業務のファイルやシステムをスムーズに移管することができます。

情報共有も可能

「Kintone」の強みには「コミュニケーション」と「情報共有」というキーワードがあります。色々なところにバラバラに点在しているデータ・情報を「Kintone」でまとめることができます。

「Kintone」を見ればすべてわかる、という状態を作り出せるのです。さらにコミュニケーション機能も搭載されているのでチャットなどでリアルタイムな情報共有が可能となります。

アプリ構築が簡単!

「アプリ構築」と聞くとプログラミングの知識やスキルが必要なら無理!と敬遠したくなりますが、「Kintone」は違います

ドラッグ&ドロップで直感的にアプリを構築することができます。

導入にかかる費用や時間も大幅に短縮されるのも大きなメリットです。

APIで他システムとの連携も!

「Kintone」のスゴイところはまだまだあります。他システムとの連携がスムーズなのところも特長の1つです。

「Kintone」で登録されたデータを「BIツール」とスムーズに連携することができます。

「Kintone」にもグラフ作成や集計機能は搭載されていますが、「BIツール」と連携させることでより詳細にさまざまな角度からの分析ができ、「見える化」を推進することができます。

さらに現在利用中のシステムはそのままで「Kintone」の便利な機能と連携をさせたい、といった要望にも応えることができます。

そこで登場するのが「API」です。

現在利用中の業務システムと「Kintone」を独自に開発した「API」でつなげば業務システムが古くても最新の「Kintone」との連携が可能になります。

クラウド上の「Kintone」から業務システムへデータを入力したり、業務システムのデータを「Kintone」で読み込んだりと業務の幅が広がります。外出先や自宅からもアクセスができるようになり働き方改革にもつながります。

「Kintone」のAPIはオフショア開発で!

APIの開発は社内に情報システム担当や社内SEが担当することもよくありますが、社外のシステム開発会社に開発を発注することも多くあります。

「Kintone」も基本的には日本企業向けなので、日本の文化や業務を理解し、経験の多い日本のシステム開発会社に発注すれば間違いないと考える方が多いと思いますが、開発コストが高くなる傾向があります。

「APIを作りたいけど、できるだけコストは抑えたい」という企業ももちろん多いと思います。

そこで検討いただきたいのが「オフショア開発」です。海外のシステム開発会社もオフショア開発が広がるにつれて、日本の文化や業務の経験を積み、しっかりとコミュニケーションが取れるようになっています。

納期やコストがかかってしまう日本のシステム開発会社よりも「Kintone」のAPI開発経験のある海外のシステム開発会社に「オフショア開発」を依頼することも選択肢の1つに加えることをオススメします。

まとめ

このように「Kintone」はさまざまな規模や業種に柔軟に対応し、クラウド環境で提供されることで業務効率を飛躍的に向上するツールです。

「顧客管理」「案件管理」「勤怠管理」など社内のあらゆる業務を1つのシステムで管理することができ、導入も簡単でしたね。

APIを開発して現在利用中の業務システムと「Kintone」を連携させることができます。

オフショア開発なら開発費を抑えることが可能。

dehaでは、5年間にわたりベトナムオフショア開発を行ってきました。

ベトナムオフショアでは国内開発の7割〜半額程度のコストで、優秀なエンジニアを登用することができます。

気になる方は、ぜひ一度dehaにお問い合わせください。

Van Nguyen

Recent Posts

AI導入58%でも成果は“内向き”止まり|『DX動向2026』が示すレガシーマイグレーションの優先順位

AIや生成AIの導入が急速に進んでいます。しかし、「AIを導入した企業が、そのまま企業価値を高められているか」という問いに対しては、まだ明確に「Yes」とはいえません。 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が2026年7月に公表した「DX動向2026」では、日本企業のAI導入・試験利用が58.0%に達したことが明らかになりました。AI活用そのものは、もはや一部の先進企業だけの取り組みではありません。 一方で、AIによって得られた成果を見ると、「業務が効率化したり迅速化した」が91.6%であるのに対し、「顧客満足度が向上した」は4.5%、「売上や利益が向上した」はわずか3.9%にとどまっています。 つまり、AI導入は進んでいるものの、その成果はまだ「社内の効率化」という内向きの領域に集中しているのです。 この状況を変えるために重要になるのが、AIツールを増やすことだけではありません。AIが企業の中核業務や顧客接点、データ活用まで入り込めるよう、既存システムそのものを見直すことが必要です。 この記事では「DX動向2026」のデータを読み解きながら、AI活用を企業価値創出につなげるために、なぜレガシーマイグレーションが重要なのか、そしてどのシステムから刷新すべきなのかを解説します。 レガシーマイグレーションについて知りたい方 AIを活用したい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばレガシーマイグレーションの特徴が丸わかりですよ。 (more…)

5 days ago

【2026年版】モダナイゼーション×AI:成功へ導く戦略と失敗しないための注意点

「レガシーシステムを刷新したいが、コストや移行リスクが不安」「生成AIをシステム刷新に活用したい」と考える企業が増えています。 2026年は、生成AIを活用して既存システムの解析やコード変換、ドキュメント作成、テストなどを効率化する「モダナイゼーション×AI」が注目されています。 この記事では、AIを活用したモダナイゼーションのメリットや成功のための戦略、失敗を防ぐための注意点について詳しく解説します。 モダナイゼーションが気になる方 モダナイゼーションとAIをどう組み合わせればいいのかわからない方 業務にAIを活用していきたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションとAIの活用方法やポイントが丸わかりですよ。 (more…)

2 weeks ago

AIで加速するモダナイゼーション:レガシーシステム刷新の手順と活用事例

多くの企業では、長年にわたって利用してきた基幹システムや業務システムが、現在も重要な役割を担っています。 一方で、こうした「レガシーシステム」は、技術の老朽化や複雑化、保守人材の不足、外部サービスとの連携の難しさなど、さまざまな課題を抱えています。 こうした状況を受け、企業ではシステムを単純に新しくする「リプレース」だけではなく、クラウドやAPI、データ分析基盤などを活用して、IT環境そのものを現代のビジネスに適した形へ変える「モダナイゼーション」が進んでいます。 本日はそんなモダナイゼーションについて、具体的な手順や活用事例を踏まえて解説していきます。 モダナイゼーションが気になる方 社内のIT人材が不足している方 レガシーシステムの刷新をしたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションについてわかるのはもちろん、レガシーシステム刷新の具体的な手順まで丸わかりですよ。 (more…)

2 weeks ago

DXの現状:「守りの効率化」から「攻めの価値創出」へ

〜IPA『DX動向2026』から読み解く、日本企業のリアルな課題と本質〜 はじめに:69ページの報告書が突きつける問い 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が発表した最新の調査資料『DX動向2026』(有効回答数:1,799社)。本レポートを精読する中で、最も印象的かつ示唆に富んでいたのは、次の現実でした。 「コストを削減することは、新たな売上を生み出すことよりもはるかに容易である」 日本においてDXへの取り組み率は75.7%に達し、過去数年間にわたり高水準で推移しています。もはや「DXに取り組むべきか否か」という議論のフェーズは完全に過去のものとなりました。しかし、その取り組みの内実をデータで精査すると、多くの企業が直面している構造的な課題が浮かび上がってきます。 1. 「守りのDX」の成功と、「攻めのDX」の停滞 DXに取り組んでいる企業のうち、60.8%が「何らかの成果が出ている」と回答しています。しかし、その「成果」の内訳には顕著な偏りが見られます。 業務効率化・コスト削減の成果:70.9% 新規事業創出・売上拡大の成果:わずか17.9% ペーパーレス化や社内業務のデジタル化といった、既存プロセスの効率化(いわゆる「守りのDX」)は順調に進展しています。しかし、製品・サービスの変革やビジネスモデル自体の刷新といった、事業価値を拡張する「攻めのDX」で具体的な成果を上げている企業は2割にも満たないのが現状です。 効率化によるコスト削減はDXの重要な足がかりですが、それ自体がゴールではありません。真の変革は、効率化によって生み出された余力を「新たな事業機会の創出」へ再投資することで初めて達成されます。 2. 投資拡大の裏にある「投資対効果(ROI)の不可視性」 レポートが示すもう一つの注目すべきデータは、投資と効果測定のギャップです。…

3 weeks ago

モダナイゼーションとは?DXとの違いやAIを活用した業務システムの刷新手法・手順を徹底解説

企業の業務を支える基幹システムや業務システムは、長年にわたって使い続けることで、企業独自の業務ノウハウが蓄積される一方、システムの老朽化や複雑化が進みやすくなります。 「古いシステムを刷新したいが、業務を止めることはできない」「既存システムに詳しい担当者が退職し、保守が難しくなっている」「DXを推進したいものの、既存システムが足かせになっている」といった課題を抱える企業も少なくありません。 こうした問題を解決するための重要な取り組みが「モダナイゼーション」です。 モダナイゼーションは、単純に古いシステムを新しいものへ置き換えるだけではありません。既存システムが持つデータや業務ロジック、ノウハウを活かしながら、現在のビジネス環境に適したIT基盤へと刷新していく考え方です。 この記事では、モダナイゼーションの基本的な意味からDXとの違い、代表的な刷新手法、AIを活用した進め方、実施手順、成功させるためのポイントまで詳しく解説します。 モダナイゼーションについて知りたい方 古いシステムを刷新したい方 DX化をすすめたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションについてわかるのはもちろん、DX化との違いまで丸わかりですよ。 (more…)

3 weeks ago

AI活用で業務効率化へ:2026年度IT導入補助金のスケジュールと活用法

「AIを業務に取り入れたいけれど、導入コストが気になる」「どのようなAIツールを選べばよいのかわからない」「補助金を使ってDXを進めたい」――このような悩みを抱える中小企業・小規模事業者は少なくありません。 そこで活用を検討したいのが、2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」です。 従来の「IT導入補助金」から名称が変更され、2026年度はAI活用を含むデジタル化をより意識した制度となっています。 業務効率化や生産性向上につながるITツールの導入費用を支援することで、中小企業のDXを後押しする制度です。 この記事では、2026年度のデジタル化・AI導入補助金について、制度の概要から申請スケジュール、AI活用の具体例、申請時の注意点までをわかりやすく解説します。 AI導入を検討している方 IT導入補助金を申請したい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」の詳細がわかるだけでなく、具体的な申請方法も丸わかりですよ。 (more…)

4 weeks ago