ECプラットフォームのShopifyは、海外展開に強いことで有名ですが、SNS連携でも強みがあります。
今回は、Shopifyで新たに連携できるようになったSNSについてまとめます。
Shopifyでは、様々なSNSと連携することで、より効率よく集客を行うことができるようになっています。
Tiktokは、若者に人気のあるモバイル向け動画プラットフォームです。
15秒から1分程のショートムービーを簡単に投稿できます。
TikTokの国内ユーザー数は、2019年の時点で既に950万人いると言われていました。
2021年時点でのユーザー数は公開されていないため、正確なところはわかりませんが、当時より更に増えていると思われます。
Shopifyでは、2021年の2月から、「TikTok for Business」と連携をはじめました。
「TikTok for Business」はTikTokおよびBuzzVideoやPangleといった動画サイトに運用型広告を出稿・管理できる、広告管理のプラットフォームです。
TikTok for Businessを活用することで、Shopifyの管理画面から直接動画広告を流すことができるようになります。
TikTokは、もともと中国の企業が運営しているということもあり、海外に対して大きな影響力を持っているアプリです。
Shopifyという海外向けECサイトとは非常に相性が良く、TikTokが有する大きな市場に簡単に広告を展開できるのは、非常に魅力的な機能といえるでしょう。
ShopifyはGoogleとも連携しています。
Googleは、Google検索だけでなく、Googleマップやyoutubeなど多くのサービスを展開しています。
そのいずれもが人々の生活に根ざしており、多くのユーザーを獲得していることは、言うまでも無いことでしょう。
Shopifyは、Googleの持つGoogleショッピングの機能と連携しており、Googleの持つ様々なサービスの中で効率よく広告を展開することが可能です。
Shopifyの在庫状況がGoogleの広告に自動的に反映するように設定できたり、簡単にキャンペーンを展開することができたりします。
現在、利用開始から一定期間の間は、無料でGoogle広告の機能を利用できるようですので、Shopifyを使っている方はぜひ一度試してみると良いでしょう。
SNS連携とは少し異なりますが、2021年6月には、サブスクリプション動画サービスのNetflixが、Shopifyを利用したオリジナルストアである「netflix.shop」を立ち上げました。
こちらのサイト、調べてみていただくとわかると思うのですが、非常に完成度が高いECサイトとなっています。
「映画館の帰りにパンフレットなどを買うような気持ちで利用できるように」と、デザインなど細部に拘ったECサイトです。
Shopifyでは、「Liquid」という独自のテンプレート言語が存在しており、やろうと思えば無限にカスタマイズすることが可能です。
ブランドイメージを崩さないECサイトを作りたい場合でも、問題なくハイクオリティなサイトを構築することができるでしょう。
Shopifyでは、今回紹介したTikTokやGoogleだけでなく、いくつもの大規模SNSと連携することが可能です。
以下に、以前から連携できたSNSをまとめておきます。
いずれのSNSでも、Shopifyで作ったECサイトと連携したショップ用アカウントを作成することができたり、SNS内部での広告と連携したりすることができます。
以前から、SNSを介してものを購入するユーザーが増えていることが指摘されていましたが現代社会での広告宣伝では、SNSの活用は必須といえます。
せっかくSNSと連携しやすいShopifyを使っているのであれば、上記のような機能を活用しない手はないでしょう。
dehaでは、5年間に渡り、ベトナムオフショア開発を行ってきました。
Shopify関連の開発実績も多数あり、Shopifyに公式認定されているShopifyパートナーでもあります。
Shopifyは非常に多機能で便利なECプラットフォームではありますが、その反面、多機能過ぎて使いこなすのにコストがかかりがちです。
ベトナムオフショア開発では、国内開発より、低コストで高品質なエンジニアをアサインすることができます。
「自社ECサイトをShopifyにリプレイスしたい」「Shopifyを導入したものの、複雑すぎて使いこなせていない」という事業会社様や、 「Shopify開発案件を受けたものの、リソース的に不安がある」という開発会社様は、ぜひ一度dehaにご相談くださいませ。
2026年のベトナムは、東南アジアの中でも特に「デジタル化が成熟段階に入りつつある国」として注目を集めています。 スマートフォンの普及、ソーシャルメディアの浸透、高速通信インフラの整備、そして若く人口ボーナス期にある社会構造が相まって、デジタル技術はすでに人々の日常生活、経済活動、情報収集の中核となっています。 この記事では、DataReportal「Digital 2026 Vietnam」レポートをもとに、2026年のベトナムにおけるデジタルデバイス、インターネット、ソーシャルメディア、主要プラットフォームの利用状況とその背景、そして今後の方向性について総合的に解説していきます。 ベトナムのデジタルの最新情報が気になる方 社内のIT人材が不足している方 ベトナムのIT人材が気になる方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばベトナムのデジタルの最新情報や動向が丸わかりですよ。 関連記事： 【2024年版】ベトナムのDX市場の状況と動向 2025年のベトナム デジタル状況、最新動向 (more…)
ソフトウェア開発の歴史において、エンジニアの核心的な能力は「コードを書く力」で測られてきました。しかし、AI技術が飛躍的に進歩し、人間よりも速く一貫性のあるコードを生成できるようになった今、その価値の軸が大きくシフトしています。 これからのエンジニアに求められるのは、単なるプログラミングスキルではなく、いかに高度なAI活用を行い、システムに何を許し、何を許さないかという「制約」を正しく設計できるかという点にあります。 (more…)
クラウドコンピューティングは、企業や政府のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支える基盤です。 データ保存、アプリケーション実行、AI・データ分析など、あらゆるITインフラがクラウドを通じて提供されるようになった現代において、クラウド市場の動向は企業戦略の要です。 2026年は世界的に5G、AI、IoT（モノのインターネット）、機械学習などがクラウド活用を加速させ、市場全体が大きく成長すると予測されています。 この記事では、2026年のクラウド市場について世界市場の最新シェアや日本国内のクラウド市場シェアとその特徴などを紹介していきます。 企業の IT戦略・DX推進担当者の方 クラウド関連ビジネスに関わる方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば2026年のクラウド市場のシェアやトレンドが丸わかりですよ。 (more…)
2030年に向けて、日本のIT市場は単なる成長産業ではなく、社会全体を支える基盤（インフラ）としての性格を一層強めていくと考えられます。 背景には、世界規模で進行するデジタル化、AI技術の急速な発展、クラウドサービスの定着、そして日本固有の人口減少・地方分散という社会構造の変化があります。 この記事では、世界のICT市場動向を起点に、日本のソーシャルメディア、メタバース、クラウド、データセンター、情報セキュリティといった分野が、2030年に向けてどのように変化していくのかを多角的に整理していきます。 IT市場の未来が気になる方 AI技術がどのように発展していくか気になる方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば日本のIT市場の未来が丸わかりですよ。 (more…)
日本は2030年代に入ると急激に人口が減少し、労働力全体の供給が縮小するとの構造的な課題を抱えています。 特にデジタル技術の中心となるAI（人工知能）やロボットの開発・利活用を担う人材の不足が深刻になるとの推計が経済産業省の将来試算で示されています。 現在の教育・採用のままでは、2040年にAI・ロボット関連の人材が約326万人不足する可能性があるとされています。 この数字の背景には、生成AIの急速な普及やデジタル技術の社会インフラ化がある一方で、既存の人材供給は追いつかず、求められるスキルとのミスマッチが拡大している実態があります。 この記事では、こうした人材リスクの本質を整理しつつ、デジタル人材減少時代を生き抜く方策として、オフショア（海外）によるグローバル開発チームの構築戦略をご紹介します。 人材不足にお悩みの方 オフショア開発に興味がある方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばデジタル人材減少時代をどう生き抜くかその方法がわかりますよ。 (more…)
近年、製造業はかつてないほどの環境変化に直面しています。 需要変動の激化、多品種少量生産への対応、グローバルサプライチェーンの複雑化、人手不足、原材料価格の高騰など、経営・現場の両面で不確実性が増大しているのです。 このような状況下において、多くの企業が課題として挙げるのが生産管理の属人化・分断化です。 販売計画と生産計画が連動していない 在庫情報がリアルタイムに把握できない 工程進捗が見えず、計画変更が後手に回る システムは導入しているが、Excelや紙運用が残っている これらの問題は、部分最適なシステム導入や、部門ごとに分断された業務プロセスによって引き起こされることが多いです。 こうした背景の中で注目されているのが、IFS（Industrial and Financial Systems）を活用した統合型生産管理の自動化。 この記事では、IFSの特長を踏まえながら、製造業における生産管理自動化の方式と、それを支えるプロセスモデルについて詳しく解説していきます。 (more…)