オフショア開発は、海外に開発を委託することを指します。
安価で高度な製品を開発できますが、外国の方に開発を委託するのに抵抗がある方もいらっしゃるかと思います。
トラブルを回避するにはエンジニアのコミュニケーション能力を事前に確認し、仕様書や開発スケジュールについてしっかり打ち合わせておくことが重要なのです。
この記事ではそんなオフショア開発におけるコミュニケーションについて、どのような課題と解決方法があるのか徹底解説していきます。
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発に重要なコミュニケーションの問題について丸わかりですよ。
オフショア開発では、コミュニケーションが重要な役割を果たします。
海外に開発を委託するので当たり前ですよね。
オフショア開発は基本的には英語が共通語です。
英語でも十分にコミュニケーションを取れれば問題ありませんが、デザインの委託をする際になどには細かなニュアンスが必要になってしまいます。
そもそもオフショア開発は「オフショア」（”Off Shore”＝「岸：Shoreから、Off：離れた」を語源とし、「海外」という意味に使われます）で、「開発」（＝主にシステム開発などを指します）を行うことを指します。
一般的な日本人エンジニアの人件費は 人月単価90万円～ である一方で、オフショア開発の場合は人月単価30万～円前後。日本のエンジニアの採用に比べて低いコストでのエンジニア採用を実現できます。
さらに日本はIT技術者が不足していて人材の確保が難しいですが、オフショア開発先の海外は国としてもIT教育に力を入れていて、優秀なエンジニアを確保しやすいといったようなメリットもあります。
特にベトナムは1995年4月に「IT2000」というものを発表していて、ITに対する教育が充実しています。
最新技術を習得しているエンジニアも多く、流行の技術への感度が非常に高く、しっかり情報収集をしています。
合わせて読みたい＞＞【ベトナム×MVP開発】スタートアップ経営者に知って貰いたいベトナムオフショアを選ぶべき理由
オフショア開発では、要件通りの実装ができないことがあります。
それはオフショア開発での共通言語、英語でニュアンスがうまく伝えられないことが原因です。開発メンバーがプロジェクトの目的や内容を正確に理解していなければ納期も守られないなどの問題も起こりかねません。
オフショア開発先とは地理的な距離があるため、現地でどのような開発を行っているかを確認することができません。
進捗確認はレポートかリモート会議が主流ですが、それでは相手の内容を信用するしかないので、開発の真の状況はわかりません。
さらにレポートも英語で行われるので、語学が得意ではない場合はストレスも溜まってしまう可能性もあるでしょう。
日本語の話者がいない国にオフショア開発を依頼するよりは、日本語話者が多くいる国で依頼する方がコミュニケーションの問題を回避することができます。
おすすめなのはベトナムです。ベトナムでは日本語学習者が年々増加傾向にあります。
オフショア開発ではブリッジSEと呼ばれる役割の方が日本側の企業とオフショア開発先の企業の「橋渡し」を行います。
具体的には日本にいるクライアントからヒアリングした内容を、海外にいる開発者に伝える、国内と海外の取りまとめの役割を担います。
ブリッジSEは高い技術力はもちろん、コミュニケーション能力や柔軟性、マネジメントスキル、問題開発スキルなど幅広いスキルが求められます。
スキルの高いブリッジSEを設定することで、オフショア先とのコミュニケーションが円滑に進められ、コミュニケーションの問題を解決することができます。
ブリッジSEに必要なスキルは以下の通りです。
コミュニケーション能力やマネジメント能力はもちろんのこと、開発に関する知識も重要です。
ブリッジSEが技術を詳しく理解していなければ、日本側の企業とオフショア開発先に情報伝達ができず、スムーズに仕事を行うことが困難になってしまいます。
やはりオフショア開発を選択する以上は、日本のような文化的傾向やコミュニケーションを期待しない方が良いでしょう。
日本と海外では、文化や歴史的側面、国民性や風土まであらゆる点が異なります。
例えば日本では、サービス残業に関してそこまで抵抗がない場合がありますが、海外ではそういった文化はありません。
また、上司に対する対応も日本に比べるとルーズな印象を受けるかもしれません。
そういった場面があったとしても、「非常識」や「間違っている」と思わずに「これが相手の文化なんだ」と受け入れていくことが重要です。
日本ではあまり伝えなくてもニュアンスで要点を伝える傾向がありますが、海外では通用しません。
言いたいことはしっかり伝え、曖昧な表現は避けるようにしましょう。
オフショア開発では、日本の商習慣や、海外の商習慣を理解している人材がプロジェクトを推進することが重要です。
人材会社だと開発方法や目的によって必要な人材は変わってしまうので、オフショア開発業者を選択するのをおすすめします。
オフショア開発業者なら、日本側と現地側両方に精通しているので、安心して利用することができますよ。
オフショア開発業者の選び方に関してはこちらの記事を参考にしてくださいね。
合わせて読みたい＞＞webアプリの開発費用はどのくらい？相場やコスト圧縮のコツを解説【オフショア開発】
いかがでしたか。本日はオフショア開発におけるコミュニケーションの問題とその解決方法について解説していきました。
外国での開発委託ということもあり、コミュニケーションによるニュアンスの違いで要件通りの発注ができなかったり、文化の違いによる難しさなどがありました。
これらの問題を解決するには、日本の常識を取り払い、オフショア先の文化を受け入れることが重要でした。
もちろん言いたいことははっきりと伝えていくことも必要です。
優秀なブリッジSEを用意したり、信頼のおけるオフショア開発企業に依頼をするのもおすすめでした。
dehaでも５年ほど前から、ベトナムオフショア開発を行っています。
オフショア開発のうち、ベトナムオフショアは日本と物理的な距離も近く時差も2時間ほどしかないので、オンラインの打ち合わせなども行いやすいです。
また、国策としてIT人材強化に努めていて優秀な人材を集めやすいといったメリットもあります。
具体的なオフショア開発を行う際の費用が知りたい方やエンジニアの質を知りたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。
お問い合わせはこちらから
近年、IT開発の現場では「オフショア開発のコストが上昇している」という声が多く聞かれるようになりました。 かつてオフショア開発は「低コストで開発できる手段」として広く活用されてきましたが、現在ではその前提が変化しつつあります。 為替環境の変化、各国の人件費上昇、グローバル市場の競争激化などにより、オフショア開発の価格構造は大きく変わり始めています。 一方で、日本国内ではエンジニア不足が深刻化しており、企業は開発リソースを確保するために海外人材の活用を続けざるを得ない状況にあります。 つまり、オフショア開発は「安いから使う」ものから、「必要だから使う」ものへと役割が変化しているのです。 この記事では、オフショア開発の最新動向をもとに、各国のコスト動向、企業の発注傾向、案件内容の変化、契約形態の変化、そして今後の展望について詳しく解説します。 オフショア開発を検討している方 開発効率を上げたい方 社内のIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発のコスト面について最新の情報がわかるのはもちろん、今後の展望もわかりますよ。 (more…)
不動産業界は、これまで「対面営業」「紙契約」「属人的な価格交渉」といったアナログな手法が中心でした。 しかし近年、デジタル技術の進化と顧客行動の変化により、業界全体でDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速しています。 この記事ではそんな不動産業界のDX化において、注目されている「オークション形式」についてどんな特徴があるのかや、システムを選定する際のポイントについて見ていきたいと思います。 DX化をすすめたい企業の方 不動産業界の方 社内のIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば不動産業界におけるオークション形式のポイントや注意点が丸わかりですよ。 不動産DXが求められる背景とオークションモデルの可能性 国土交通省の電子契約解禁やオンライン重要事項説明の普及により、売買・賃貸のプロセスは大きく変わりました。さらに、ポータルサイト依存型の集客モデルから脱却し、より収益性の高い販売手法を模索する動きが強まっています。 そこで注目されているのが「オークション形式」です。 従来の不動産取引は「売主が価格を提示し、買主が交渉する」という相対交渉モデルが一般的でした。 しかし、オークションモデルでは市場原理をより明確に反映させることが可能です。需要が集中するエリアや希少物件では価格が自然に上昇し、売主にとっては最大利益を得られる可能性があります。 また、オークション形式は透明性の向上にも寄与します。 価格決定のプロセスが明確になり、「なぜこの価格になったのか」という説明責任を果たしやすくなります。 これはコンプライアンス強化が求められる現代において大きな利点です。…
2026年、AI活用は新たなフェーズへと突入します。これまでの「生成AIを使う」段階から、「AIエージェントが業務を遂行する」段階へと進化しています。 Google Cloudが発表したレポート『AI agent trends 2026』では、企業活動におけるAIの中心がAgentic AI（エージェント型AI）へ移行すると指摘しています。 AIエージェントとは、単に質問に答える存在ではありません。目標を理解し、計画を立て、複数のシステムを横断しながら実行まで行う「行動するAI」です。 この記事では、Googleの調査をもとに、2026年を形づくる5つのAIエージェントトレンドを詳しく解説します。 AIエージェントは何か知りたい方 業務効率を上げたい方 これらに当てはまる方におすすめの数となっています。これを読めばAIエージェントのトレンドがわかるのはもちろん、利用のポイントもわかりますよ。 すべての従業員にAIエージェントがつく時代（Agents for Every…
グローバル市場におけるITアウトソーシングでは、品質保証は単なる最終テスト工程ではありません。 品質は「工程の最後で確認するもの」ではなく、「開発の初期段階から設計され、統制されるべき経営基盤」です。 従来型のQAがリリース直前のテストに依存するのに対し、DEHA SOLUTIONSではTQA・PQA・SQAの3層構造により、技術・プロセス・サービス全体を横断的に管理しています。 これは単なる品質向上施策ではなく、リスクコントロールと持続的成長を実現するためのガバナンス設計です。 (more…)
システム開発プロジェクトにおいて、成功と失敗を分ける最大の要因は「PM（プロジェクトマネージャー）」の力量だと言っても過言ではありません。 技術力の高いエンジニアが揃っていても、要件が曖昧だったり、スケジュールが破綻したり、関係者間の認識がずれたりすれば、プロジェクトは簡単に炎上します。 特に近年は、アジャイル開発やハイブリッド型開発など手法の多様化、オフショア開発の増加、DX推進によるスピード要求の高まりなど、PMに求められる能力はますます高度化しています。 この記事では、そんなシステム開発におけるPMの役割を体系的に整理し、失敗や納期遅延を防ぐための実践的なポイントを徹底解説します。 システム開発をしたい方 システム開発を効率よく行いたい方 社内にIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばシステム開発におけるPMの役割がわかるのはもちろん、失敗しないためのポイントも丸わかりですよ。 PMとは何か？システム開発における本質的な役割 システム開発におけるPM（プロジェクトマネージャー）は、単なる進捗管理者ではありません。 PMの本質的な役割は、「プロジェクトを成功に導くための総責任者」であることです。 プロジェクトには必ず「QCD（品質・コスト・納期）」という制約があります。さらに、近年では「スコープ（範囲）」や「リスク」、「ステークホルダー満足度」も重要な要素です。 PMはこれらすべてを統合的に管理し、バランスを取りながら意思決定を行います。PMの主な責任領域は以下の通りです。 目的・ゴールの明確化 要件定義の統括…
アジャイル・ウォーターフォールハイブリッド開発は、ウォーターフォール開発の計画性・文書化・統制力と、アジャイル開発の柔軟性・反復改善・顧客密着型の進め方を組み合わせる手法です。 この記事では、そんなアジャイル・ウォーターフォールハイブリッド開発の基本概念から具体的な実践方法、さらにオフショア開発における効果や導入時の注意点まで、体系的に解説していきます。 アジャイル・ウォーターフォールハイブリッド開発が気になる方 オフショア開発に興味がある方 開発効率を上げたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばアジャイル・ウォーターフォールハイブリッド開発について特徴わかるだけでなく、導入のポイントも丸わかりですよ。 なぜ今「ハイブリッド開発」が注目されているのか 近年、ITシステム開発の現場では「スピード」と「品質」の両立が強く求められています。市場環境は急速に変化し、顧客ニーズも多様化しています。 その一方で、セキュリティ要件や法規制への対応、社内ガバナンスの強化など、開発プロジェクトに求められる統制レベルは年々高まっています。 このような背景の中で、従来型のウォーターフォール開発だけでは変化への対応が難しく、またアジャイル開発だけでは大規模案件や厳格な要件管理が必要なプロジェクトに対応しきれないケースも増えています。 そこで注目されているのが、「アジャイル・ウォーターフォールハイブリッド開発」です。 これは、ウォーターフォール開発の計画性・文書化・統制力と、アジャイル開発の柔軟性・反復改善・顧客密着型の進め方を組み合わせる手法です。 単なる折衷案ではなく、プロジェクトの特性やフェーズに応じて最適な開発アプローチを選択・融合する実践的な方法論といえます。 特にオフショア開発においては、言語・文化・時差・契約形態といった要素が絡み合うため、開発手法の選択はプロジェクトの成否を左右します。 日本国内で要件定義を固めた上で海外チームに実装を委託するケース、あるいは海外側に一部設計まで任せるケースなど、形態はさまざまです。…