webアプリはWEBブラウザーからアクセスすることができる、オンライン上で様々な処理を行うシステムです。
iOSアプリやAndroidアプリといったネイティブアプリとは異なり、端末に縛られずに開発を行うことができるので、その分コストを抑えることができます。
今回はそんなwebアプリの開発費用について解説したいと思います。
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば、webアプリ開発の相場を知るのはもちろん、よりコストを抑えるコツも知ることができますよ。
webアプリの開発費用の内訳は、「機能」と「人件費」「保守・メンテナンス費」「リスク費」です。
機能の数や種類が多いほど制作時間が長くなってしまうので、費用は高くなります。
また、導入・稼働後にバグ修正やOSなどのプラットフォームのサポート終了などに対応するためには保守・メンテナンスが必要です。保守・メンテナンス費は開発コストの15％をみておきましょう。
リスク費とは、開発中にトラブルが発生した場合や、開発期間が延びてしまう場合などに備えるために用意しておく、予備の費用のことを指します。
webアプリの相場は以下の通りです。機能をどのぐらいつけるのかによっても費用は変わりますが、一つの参考にしていただければと思います。
| Webアプリの種類 | 費用相場 |
|---|---|
| ECサイト | 60~400万円 |
| SNS | 100~500万円 |
| 口コミサイト | 80~300万円 |
| 掲示板サイト | 50~300万円 |
| ゲーム系 | 300~1,000万円 |
| CMS | 80~400万円 |
| 予約管理サイト | 80~500万円 |
| マッチングサイト | 100~500万円 |
ネイティブアプリはiOSアプリやAndroidアプリといったスマートフォン上で、端末上のシステムを使って動かすことができるアプリです。
iphoneとAndroid両方でアプリを使うようにするためには、iOSとAndroidの両方のアプリを開発する必要があります。
その分開発工程がかかってしまうので、コストは高くなってしまいます。
一方、webアプリは端末に縛られずに利用することができるため、開発コストを抑えることができるのです。
MVP開発とはMinimum Viable Productの略で、その名の通り最小限に機能を削ぎ落としたシンプルなシステムを開発することを指します。
たとえば、ある特定のテーマに特化したSNSサービスの開発を考えていたとしましょう。
SNSサービスの機能は、タイムライン機能、チャット・DM機能、いいね・スタンプ機能、保存機能など様々なものが考えられます。
他にも、機能を追加しようと思えば様々な機能を追加することもできますが、MVPならこれらの１つか２つくらいの機能を実装するだけでリリースを行うのです。
最小限の開発に止めることによって開発コストを抑えることができるのです。
合わせて読みたい＞＞【スタートアップ向け】MVP開発とは【事業開発の新しい形】
ラボ型開発とは、基本的にある 一定期間(半年〜1年)の間、あるお客様の専用のチームを用意し開発を行うという契約形態のこと。
修正が多いアプリ開発などでは、修正に追加費用がかかる請負型開発に委託するよりも、ラボ型開発のほうが低コストで済む場合が多いです。
ラボ型契約に関する詳しい内容についてはこちらの記事で紹介しています。気になる方はぜひチェックしてみてください。
合わせて読みたい＞＞【もう安心】ラボ型開発で、見積や雇用の不安解消！請負型開発との違いやメリットも解説【ODC/ラボ契約とは】
オフショア開発とは比較的開発費用の安い海外で開発を委託する手法のことを指します。
日本のソフトウェア開発や事務作業でオフショア開発が利用されていましたが、近年ではAI開発やサイト制作の現場でもよく見られるようになってきました。
先ほどもいったようにオフショア開発なら人件費を大幅に抑えることができます。
ベトナムオフショアなら、日本人１人のエンジニアに対して、ベトナムのエンジニアを3人雇うことができると言われています。
さらにベトナムオフショアでは、技術力の高いエンジニアに外注するなどといったメリットがありますよ。
合わせて読みたい＞＞オフショア開発とは！？ベトナムに発注するメリット・各国の相場比較
webアプリ開発の業者選定でよくある失敗が、コストだけで急いで契約したら設計と異なるアプリが納品されてしまったり、アプリの質が悪かったということです。
こう言った悲劇は、契約前のコミュニケーションを大事にすることで回避が可能です。
あまりにも相場から外れた低価格の提案には注意をすること、レスポンスが良いかを確認すること、開発業者の口コミを調べておくことなどが重要です。
開発業者を選定する際は、必ず複数者から見積もりをとるようにしましょう。同じWebシステムでも、委託先が違えば開発費もバラバラです。
どういった機能をつけることができるのか、どのくらいコストがかかるのか、比較して最適な開発業者を選定していきましょう。
いかがでしたか。本日はwebアプリの開発費用に関して紹介していきました。
webアプリはネイティブアプリに比べ開発費を抑えることができましたね。
さらに開発費を抑えるには、オフショア開発を検討しましょう。
DEHAソリューションズでは、そんなベトナムオフショア開発で5年に渡る開発実績があります。
アプリ開発にかかる費用は、アプリの種類によって異なります。正しい相場観や費用感を掴むためにも、見積もりは必要不可欠です。
「実際にどのぐらいの費用がかかるのか」「どのぐらいの期間の開発になるのか」など、簡単に見積もりすることができます。仕様書などがない場合でも、まずはお気軽にお問い合わせ下さい。
AIや生成AIの導入が急速に進んでいます。しかし、「AIを導入した企業が、そのまま企業価値を高められているか」という問いに対しては、まだ明確に「Yes」とはいえません。 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2026年7月に公表した「DX動向2026」では、日本企業のAI導入・試験利用が58.0％に達したことが明らかになりました。AI活用そのものは、もはや一部の先進企業だけの取り組みではありません。 一方で、AIによって得られた成果を見ると、「業務が効率化したり迅速化した」が91.6％であるのに対し、「顧客満足度が向上した」は4.5％、「売上や利益が向上した」はわずか3.9％にとどまっています。 つまり、AI導入は進んでいるものの、その成果はまだ「社内の効率化」という内向きの領域に集中しているのです。 この状況を変えるために重要になるのが、AIツールを増やすことだけではありません。AIが企業の中核業務や顧客接点、データ活用まで入り込めるよう、既存システムそのものを見直すことが必要です。 この記事では「DX動向2026」のデータを読み解きながら、AI活用を企業価値創出につなげるために、なぜレガシーマイグレーションが重要なのか、そしてどのシステムから刷新すべきなのかを解説します。 レガシーマイグレーションについて知りたい方 AIを活用したい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばレガシーマイグレーションの特徴が丸わかりですよ。 AI導入率58％――日本企業のAI活用は「導入するか」から「どう成果につなげるか」へ 「DX動向2026」でまず注目したいのが、AIの導入状況です。 調査では、「AIを導入している」が42.3％、「現在、試験利用している」が15.7％となり、合計58.0％の企業が何らかの形でAIを導入・試験利用していることが分かりました。 企業の半数以上がAIに取り組んでいることからも、AI活用は実証実験の段階から、本格的な企業活動へ移行しつつあるといえます。 さらに生成AIについて見ると、「導入している」と回答した企業は2024年度の22.6％から2025年度には44.0％へ急増しています。わずか1年で導入率が大幅に上昇しており、生成AIが企業のIT環境に急速に組み込まれていることが分かります。 しかし、ここで重要なのは「導入率が高い＝DXが成功している」というわけではない点です。…
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