「自社製品をネット販売したい」
「自社ブランドを世界に広めたい」
そんな想いをお持ちの方におすすめなのがShopifyです。
Shopifyは世界193カ国で利用されているネットショップ作成サービスです。月額費用はかかるものの、手数料が他のサービスよりも安く、洗練されたデザインやSNSなどの広告連携などが充実しています。
まさに稼ぐためのサービスが備わったShopify。本日はそんなShopifyに関して徹底解説していきます。
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばShopifyがどういった特徴があるのか、企業が導入するメリットは何なのかなど、Shopifyの全てが丸わかりですよ。
Shopify（ショッピファイ）とは、本格的なネットショップが開設できるECプラットフォームです。
世界175か国、170万店舗以上で利用されており、グローバルでの流通総額はなんと10兆円を超えており、世界シェアNo1のECプラットフォームとなっています。
初期導入コストが低く、決済手数料も業界最安値クラス。月額のサブスクリプション制なので、管理も簡単なため、数多くの企業でも導入されています。
例えばエナジードリンクで有名なレッドブル。レッドブルのファッション商品を販売するECサイトはShopifyで構築されています。
またゴリラマークが印象的なゴーゴーカレーもShopifyで構築されています。ゴーゴーカレーのECサイトはShopifyの公式サイトにも成功事例として紹介されています。
ゴーゴーカレーのECサイトでは、カレーはもちろんフォークやカレー皿、ギフトバックなども販売されていて、黄色でポップなデザインが印象的です。
沖縄のご当地ビールとして有名なオリオンビールもShopifyでECサイトを構築しています。シンプルなデザインながら、写真も多く見やすいのが特徴です。
Shopifyは本格的で、売れるショップを構築するのにおすすめです。その理由は以下の通りです。
ネットショップにおいて重要なのがこの「かご落ち」対策。かご落ちというのは、ユーザーがショッピングカートに商品を入れたものの、決済を行わず購入に至らないことを指します。
Baymard Instituteの調査資料によると、世界のECサイトのカゴ落ち率の平均値は69.57%にも及びます。
つまり、かご落ち対策をすることで購入の見込みがあるユーザーを取りこぼすことがなく、売上の改善に繋がるわけなのです。
Shopifyでは、かご落ちをしたお客様に対して再度購入を促すようポップを出したり、メールを送るなどのアピールが可能です。
ShopifyはSNS広告やリスティング広告、SEO対策に対応しています。リスティング広告はWeb広告の基本となっていて、一番成果が出る可能性も高いと言われています。
またSNS広告は近年注目を浴びている広告施策。Shopifyでは数多くのSNSとの連携が可能です。
特にFacebook広告では、全世界で26億を超えるユーザーがいると言われているFacebookやInstagramにおいて、趣味や関心、性別や年齢などを元に細かいターゲティングで広告を表示させることができるのです。
Googleなどの検索エンジンからサイトに訪れる人を増やすために重要なSEO対策も、Shopifyなら可能です。
Shopifyでは機能拡張が可能なアプリが2000種類以上ありますが、SEO対策アプリも充実しています。
例えば「SEO Manager」では、一通りのSEOの機能が利用できるのはもちろん、Target KeywordでGoogleサジェストのデータを抽出し、それをTitleやmeta descriptionに記述されているかチェックすることが可能。
またGoogleタグマネージャーではページビュー計測タグなどといったECサイトに複数あるタグを1つのJavaScriptリクエストにまとめることができます。
Shopifyは自由度が高く、さまざまなカスタマイズが可能です。例えばテーマと呼ばれるデザインのテンプレートは公式のもので100種類以上、非公式のものを含めると1000種類以上あります。
公式の無料のものは8種類あり、シンプルでショップの個性を出しやすいのも魅力です。liquidの知識があればカスタマイズも可能。
「よりショップに個性を出したい」「完全オリジナルのデザインにしたい」という方は、Shopify構築を外注してみるのもおすすめです。
また先ほどもいったように、機能を拡張するためのアプリの数は2000種類以上。集客やマーケティングのためのアプリや配送手配アプリ、POPを表示するアプリなどが用意されています。
Amazonや楽天などのECモールでは、そのサービスに基づいたデザインになってしまいショップの個性を出すのは難しいですが、Shopifyではオリジナリティ溢れるショップを運営することができるのです。
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Shopifyは月額費用がかかるため、ネットショップを全く行ったことがない方などはBASEなどの無料のECサービスを利用するのがおすすめです。
しかし、一定の売上を獲得した方は、次のステップとしてShopifyを検討しましょう。
というのも、BASEは利用料が3.0%かかり、決済手数料も注文ごとに3.6%＋40円かかってしまいます。
つまり、たくさん商品を販売すればするほど多くの手数料がかかってしまうのです。1つの目安として、月に10万以上の売上がある方は、Shopifyへの移行を検討しましょう。
BASEなどの他社サービスからの以降は、Shopifyアプリを利用することで簡単に行うことができます。「BASEショップ情報移行アプリ」では、手作業での登録は一切、不要。
CSVファイルのインポートでデータ移行を2時間程度で行うことが可能です。無料なのはもちろん、完全日本語対応なのも嬉しいポイントです。
Shopifyは越境ECに大きな強みを持っています。
そもそもShopifyは海外発のサービス。海外販売に関するたくさんのノウハウがあり、越境ECにおすすめの機能も充実しているのです。
例えば通貨や言語の変更、支払い方法の変更や関税など。こういった機能を1つの管理画面から設定することが可能です。市場別にローカライズされたショップを一元管理できることで、ビジネスの全体を見ることができ市場調査や分析などをより容易に行えるのです。
国内のEC市場も19兆2,779億円（2020年）と成長を続けていますが、世界に目を向けると、アメリカの市場規模は45兆7,055億9,600万円で、中国の市場規模は118兆1,908億7,000万円にも及びます。
日本の商品は品質も良く、外国人ウケも良いので特に人気が高いです。越境ECに興味がある事業者様はこれを機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。
合わせて読みたい＞＞【中国展開にも最適】越境ECするならShopify（ショッピファイ）がおすすめなワケとは！？
ここからはShopifyの4つのプランについて紹介します。
| ベーシック | スタンダード | プレミアム | Shopify Plus | |
| 月額費用 | 29ドル | 79ドル | 299ドル | 2000ドル |
| 決済手数料 | 3.4%~ | 3.3%~ | 3.25%~ | 3.15%~ |
| 取引手数料 （Shopifypayment以外） | 2% | 1% | 0.5% | 0.15% |
| スタッフアカウント | 2アカウント | 5アカウント | 15アカウント | 無制限 |
| 構築可能なサイト数 | 1サイト | 1サイト | 1サイト | 10サイト |
| ロケーション | 4ヶ所の倉庫 | 5ヶ所の倉庫 | 8ヶ所の倉庫 | 20ヶ所の倉庫 |
Shopify Paymentを利用することで取引手数料を無料にすることができます。
この4つのプランの他に、自社のWebサイトやブログをお持ちの方向けに月額9ドルのライトプランもあります。ライトプランでは、Shopifyでのオンラインストアを構築することなく格安でネットショップをオープンさせることができます。
またShopify POSシステムを利用することで、オンライン販売と同じ管理画面からオフライン（実店舗）と連携することも可能です。
月額費用に注目するのももちろんですが、ネットショップを企業で運営する場合、どのぐらいの人が運営に関わっていくのか、EC事業の目標はどのぐらいなのか、在庫を保管する倉庫の数はどのぐらいなのか、OMOを行うための実店舗はどのぐらい設けるのかなどといった事業の規模や運用を含めた総合的な視点が重要です。
例えばベーシックプランでは、同時にアクセスすることができるスタッフアカウント数は2つまで、倉庫は４カ所となっています。
これでは本格的なEC運営を検討している企業では物足りなさや不便さを感じてしまうでしょう。
一方、Shopify Plusはスタッフアカウント数無制限で、20ヶ所の倉庫を利用することができます。さらには、1つのライセンスで同一ブランドに対する追加サイトを10サイトまで作成することが可能。
多言語展開などで複数のショップを立ち上げたい場合やジャンル別でのネットショップを作りたい場合でも対応が可能なのです。
Shopify Plusの魅力的な機能に関してより詳しく見ていきましょう。こちらの記事も合わせてチェックしてみることをおすすめします。
合わせ読みたい＞＞【徹底比較】Shopify Plusで何ができる？Shopifyとの違いを調査
SSO（シングルサインオン）とは、1度ユーザー認証を行えば、以降そのユーザー認証に紐づけられているシステムやサービスを追加認証なしで利用することができる機能です。
Shopify Plusでは、既存のECサイトやサービスで運用している会員のアカウントを利用して、Shopifyのアカウントにログインすることができるのです。
サイトごとの面倒な新規会員登録が不要なため、高いユーザー満足度が実現できています。
Shopify Plusではliquidでの編集ができるため、配送先の住所や決済情報などを入力するチェックアウトページを自由にカスタマイズすることができます。
チェックアウトページはお客様の離脱を防ぐ重要なページです。お客様の気の迷いによる購入離脱を防ぐために、見やすく機能性に富んだチェックアウトページを構築していく必要があります。
Shopifyの他のプランでもロゴの追加や色やフォントの変更などができますが、Shopify Plusではさらに以下のような機能が実行可能です。
特に越境ECを検討している企業は、Shopify Pluで現地ユーザーの特徴に合わせてローカライズされた運営が実現できます。
合わせて読みたい＞＞Shopifyのテンプレート開発言語Liquidとは？機能と注意点を徹底解説
ShopifyではOMOの観点でも充実の機能が備わっています。OMOとはonline Merges with officeの略で、オンラインとオフライン（実店舗）の融合を指します。
実店舗で接客を受け、購入はオンラインというようなスタイルや、ネットショップで注文した商品を実店舗で受け取るなどといったことがあげられます。
OMOによってスマホ1つで買い物ができたり、顧客情報をオンライン上に集約するすることができるなどといったことが期待されます。
Shopify Plusでは、在庫保管ができる倉庫（ロケーション）を20ヶ所まで登録することができます。
20ヶ所も倉庫を登録することができればお客様の自宅までの直送はもちろん、店頭受取の手配も基本機能で実現することができるのです。
もちろん1つの倉庫でも店頭受取サービスを実装することはできますが、複数店舗を持つ企業の場合、ユーザーが商品を受け取りやすい店舗を自由に選ぶことができるようになるため、よりショッピングの利便性を高めることが実現できます。
Shopify Plusではサポート体制も充実しています。具体的には24時間いつでもサポートが可能なのです。
多くのネットショップ作成サービスでは、問い合わせ時間が限られているのが普通ですが、ネットショップ運営はいつトラブルが起きてもおかしくはありません。24時間365日サポートが可能なので、ストアの更新作業なども時間を気にせず行うことができるのです。
また、専用のサポートも受けられるので初心者の方でも安心して利用することが可能です。
いかがでしょうか。ShopifyはSEOや広告施策、カスタマイズがしやすいなど売れるための機能が充実していました。
決済手数料も安く、一定の売上を見込んでいる企業にはピッタリのサービスでした。
Shopify Plusを利用することで今注目のOMOの対応ができたり、サポートオプションなどが利用できましたね。
DEHAソリューションズは、shopifyの公式パートナーとして、構築サービスを提供しています。
オフショア開発だからこそ、相場より安い価格でより質の高いサイトを構築できます。
Shopify構築を考えている方は、ぜひお気軽にお問合せください。
多くの企業では、長年にわたって利用してきた基幹システムや業務システムが、現在も重要な役割を担っています。 一方で、こうした「レガシーシステム」は、技術の老朽化や複雑化、保守人材の不足、外部サービスとの連携の難しさなど、さまざまな課題を抱えています。 こうした状況を受け、企業ではシステムを単純に新しくする「リプレース」だけではなく、クラウドやAPI、データ分析基盤などを活用して、IT環境そのものを現代のビジネスに適した形へ変える「モダナイゼーション」が進んでいます。 本日はそんなモダナイゼーションについて、具体的な手順や活用事例を踏まえて解説していきます。 モダナイゼーションが気になる方 社内のIT人材が不足している方 レガシーシステムの刷新をしたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダナイゼーションについてわかるのはもちろん、レガシーシステム刷新の具体的な手順まで丸わかりですよ。 (more…)
〜IPA『DX動向2026』から読み解く、日本企業のリアルな課題と本質〜 はじめに：69ページの報告書が突きつける問い 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した最新の調査資料『DX動向2026』（有効回答数：1,799社）。本レポートを精読する中で、最も印象的かつ示唆に富んでいたのは、次の現実でした。 「コストを削減することは、新たな売上を生み出すことよりもはるかに容易である」 日本においてDXへの取り組み率は75.7%に達し、過去数年間にわたり高水準で推移しています。もはや「DXに取り組むべきか否か」という議論のフェーズは完全に過去のものとなりました。しかし、その取り組みの内実をデータで精査すると、多くの企業が直面している構造的な課題が浮かび上がってきます。 1. 「守りのDX」の成功と、「攻めのDX」の停滞 DXに取り組んでいる企業のうち、60.8%が「何らかの成果が出ている」と回答しています。しかし、その「成果」の内訳には顕著な偏りが見られます。 業務効率化・コスト削減の成果：70.9% 新規事業創出・売上拡大の成果：わずか17.9% ペーパーレス化や社内業務のデジタル化といった、既存プロセスの効率化（いわゆる「守りのDX」）は順調に進展しています。しかし、製品・サービスの変革やビジネスモデル自体の刷新といった、事業価値を拡張する「攻めのDX」で具体的な成果を上げている企業は2割にも満たないのが現状です。 効率化によるコスト削減はDXの重要な足がかりですが、それ自体がゴールではありません。真の変革は、効率化によって生み出された余力を「新たな事業機会の創出」へ再投資することで初めて達成されます。 2. 投資拡大の裏にある「投資対効果（ROI）の不可視性」 レポートが示すもう一つの注目すべきデータは、投資と効果測定のギャップです。…
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