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オフショア開発のデメリットと対策について

2022/06/27

オフショア開発はコストを抑えて優秀なエンジニアを確保できるとあって注目されていますが、その良さだけに惹かれていざ利用してみると、思っていなかった問題や課題に直面することも少なくありません。

そこでこの記事では良いところだけではないオフショア開発のデメリットの側面に触れ、その対策を徹底解説していきます。

  • オフショア開発に興味がある方
  • 社内のIT人材が不足している方

これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発でどんな面に気をつけなければいけないのか、オフショア開発を成功させるための秘訣がわかりますよ。

オフショア開発のデメリット

小規模開発ではコストメリットが感じづらい

オフショア開発国では、現地の単価が上昇しています。以前のようなコスト削減だけを目的にしたオフショア開発よりも今や、リソース確保の側面が強くなっています。

オフショア開発の場合、開発エンジニアの以外にもブリッジSEやコミュニケーターを配置することが多く、その人件費も発生してしまいます。

そのため、小規模な案件だと削減できた人件費以上の費用がかさんでしまう恐れがあるのです。

言語の問題がある

オフショア開発では、コミュニケーションが重要な役割を果たします。

海外に開発を委託するので当たり前ですよね。オフショア開発は基本的には英語が共通語です。

コミュニケーションがうまくできず、仕様書通りの開発ができなかったなんて声も…。

また直接打ち合わせをすることができないため、コミュニケーションはチャットツールやオンライン会議など。物理的な距離が離れている面からも、コミュニケーションがしづらいのです。

時差の問題

時差が大きく異なってしまうと、オンラインでの打ち合わせの時間も限られてきてしまいます。

またトラブルが発生してすぐに確認したいことが発生しても、すぐに対応ができないなんてことも。

文化の違い

国が違えば文化も異なります。

例えば海外では残業はあまり行いません。日本では一般的なことかもしれませんがそれを現地のエンジニアに求めるには難しいでしょう。

こうした文化の違いによって、開発するシステムの前提が食い違い開発がスムーズに行われない可能性もあります。

その結果、工数が増えてしまってはコストメリットも期待できないでしょう。

デメリット対策

10人/月以上の案件を選ぶ

オフショア開発を実施する際は、コストの内訳を見直し、トータルの費用を計算しましょう。

オフショア開発ではエンジニアの他にブリッジSEやコミュニケーターなどもいるので、それの工数を勘案すると3人/月以下の案件ではコストメリットが感じづらくなってしまいます。

およそ10人/月以上の案件であれば、成功確率が高くなりコストメリットも感じやすくなるでしょう。

独立性の高い案件を選ぶ

独立性が低い案件では、他の会社や他のチームと連携しなければならずコミュニケーションの面で苦労する可能性があります。

オフショア開発では開発企業側に業務フローを理解してもらうことが大前提です。複雑な業務フローが発生する案件を避けることで、コミュニケーションの問題を最小限に抑えることができるのです。

おすすめは、社内の育成システムや勤怠管理システム、MVP開発など。

ラボ型開発を行う

オフショア開発はラボ型開発ととても相性が良いです。

通常の開発の場合、開発の度に現地のエンジニアに日本でのビジネスフローの違いを理解してもらう必要があり、その負担が大きくなってしまいます。

一方、ラボ型開発では期間を決めて契約を行うため、その期間内であれば初回で必要な学習時間をカットしていくことができるのです。

さらに優秀なエンジニアを囲い込むことができ、チーム間のコミュニケーションも取りやすいというメリットもありますよ。

合わせて読みたい>>IT人材不足の解決手段は、オフショアのラボ型開発が最適な理由

可能な限り言語化をしてコミュニケーションを行う

日本ではあまり伝えなくてもニュアンスで要点を伝える傾向がありますが、海外では通用しません。

言いたいことをしっかり伝え、曖昧な表現は避けることを心がけましょう。

また、日本語話者が多い国や商習慣が似ている国のエンジニアに依頼をするのも1つの方法です。

おすすめなのはベトナムです。ベトナムでは日本語学習者が年々増加傾向にあり、商習慣も日本と似ています。時差も2時間程度なのもおすすめポイントです。

合わせて読みたい>>【オフショア開発】コミュニケーションロスの課題とその解決方法とは

まとめ

いかがでしたか。本日はオフショア開発のデメリットとその対策について解説していきました。

オフショア開発は海外に開発を依頼するということもあり、時差や文化の違い言語の違いからくるデメリットが多くありました。

そういったコミュニケーションの問題に関しては、社内の育成システムや勤怠管理システム、MVP開発などといった独立性の高い開発を依頼するなどといった工夫ができましたね。

さらにラボ型開発では契約期間内に何度も、学習をする必要がないため、オフショア開発におすすめの開発手法でした。

本日紹介したオフショア開発、Dehaでは5年以上の開発実績があります。

日本と商習慣が似ているベトナムで開発を行うことで、本日紹介したようなオフショア開発の問題点を解決していくことができます。

具体的なオフショア開発を行う際の費用が知りたい方やエンジニアの質を知りたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。

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