株式会社DEHA SOLUTIONSはじめに Salesforce（セールスフォース）とはなんでしょうか？ そもそもの意味（語源）は、まさに呼んで字のごとく「販売員」のことです。 ところが今や、salesforceといえば、米国のセールスフォース・ドットコム社が開発・提供している、クラウド型の営業支援ツールが、その代名詞となっています。 米国をはじめ、日本やその他海外各国でも非常に広く普及し、また支持されている、この優れた営業支援ツールについて、詳しくみていきましょう。
はじめに 今月後半から来月始めにかけて、中国における一大イベント「国慶節（春節）」の季節となりますが、ベトナムでも同様に、旧正月期間を迎えます。 ベトナムの旧正月は「テト」と呼ばれ、今年は1月25日から始まることが決定されていますが、既に、ホーチミン市にあるタンソンニャット国際空港の国際線ターミナルは、地元ベトナム人が、故郷でテトを迎えるために帰国する越僑(在外ベトナム人のことをそう呼びます)と、それを出迎える家族や関係者などで、早くも大変な混雑となっています。 この状況についてみていきましょう。
はじめに ベトナム最大の行事、テト（旧正月）を間近に控え、ベトナム政府はこのたび、共産党のグエン・スアン・フック首相の意向を受ける形で、ドローン（無人航空機）に対する取締りを強化するよう、関連機関に促しました。 まさに、国民の一大行事であるテト期間を間近に控えたこの時期に、こうした取締りを強化する狙いや背景は何でしょうか。 これについてみていきましょう。
スマートフォンやタブレットの普及が進む中で、Webを利用した新しいビジネスを始めたい、既存の顧客に新たなサービスを提供したい、社内の業務を効率化したい、などの要望・依頼がさまざまな規模・業種の企業や団体から挙がってきます。 例えば「問い合わせ受付ページを作って社内で問い合わせ内容を共有し、製品・サービスの品質向上を推進したい」という要望や「ECサイトを構築し社内の販売管理システムや顧客管理システムとのデータ接続をして業務を効率化」といった大規模な案件などがあります。
はじめに 先日、ベトナム統計総局(GSO)が発表した数値によれば、2019年のベトナム国内総生産(GDP)成長率は、前年比+7.02％となり、前年の+7.08％に続いて2年連続で+7％と、高い成長率を維持している状況が裏付けられました。 日系企業の進出も相次ぎ、不動産投資なども盛んで、引き続き活況を呈するベトナムですが、当面のベトナム経済の成長と、その一方での課題についてもみていきましょう。
はじめに 筆者は、ベトナム・ホーチミンについ最近（2018年）までの駐在経験がありますが、仕事やプライベートを通じて、様々な経験を積んだ中で、何といっても強烈な思い出として残っているのが、市内1区のレタントン地区にある「ヘム（＝路地の意）」と呼ばれる、大規模な日本人街です。 普段、真面目に日々のビジネスを遂行している、多くの日本人駐在員たち。 仕事が終わったあとは、「さあ、ヘムで一杯やるか！」となります。 猥雑でカオスで楽しくて、また、ちょっと歩くとすぐに知り合いや取引先のお客様と出くわしてしまう、えもいわれぬ魅力が満載の街「ヘム」について、徹底解説していきましょう。
はじめに 日系企業の進出と経済発展に沸くベトナムですが、ここ最近の、米国トランプ大統領の強硬な施策によって、何かと緊張を増す米中関係のあおりを受け、中国に進出している日系企業がベトナムへ移転しているという話をよく耳にします。 今回は、こうした実態について詳しくみていきましょう。
はじめに オフショア開発とは、まさに読んで字のごとく「オフショア」（”Off Shore”＝「岸：Shoreから、Off：離れた」を語源とし、「海外」という意味に使われます）で、「開発」（＝主にシステム開発などを指します）を行うことです。 そして、オフショア開発を行う際には、海外の現地企業や、海外の日本企業の現地法人などに委託するのが一般的です。 現在、主なオフショア先として挙げられるのが中国、インド、ベトナムといったところですが、筆者が滞在経験のあるミャンマーや、インドネシアなどでもオフショア先企業は多数あります。 こうしたオフショア開発先に挙げられる主要国の中でも、特に注目され、人気なのがベトナムです。 今回は、これについてみていきましょう。