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高度IT人材とは?従来のIT人材との違いは?採用方法は?
2022/02/08
IT人材は2030年に約80万人規模で不足すると言われています。
特に高度IT人材と呼ばれる高スキルを持った人材はより深刻です。その一方、請負開発や保守運用を行う従来型のIT人材は余剰する可能性もあると言われているのです。
この記事ではそんな高度IT人材について紹介していきます。
- 人材不足にお悩みの方
- 高度IT人材について知りたい方
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば高度IT人材がどういうものなのか、高度IT人材を獲得するためにはどうすれば良いのかがわかりますよ。
高度IT人材とは?
経済産業省ではIT人材を以下のタイプに分けています。
- 従来型IT人材:システム請負開発や運用・保守などに携わる人材
- 高度IT人材:システムに新しい付加価値を与えてサービスに革新をもたらす人材
- 先端IT人材:AI、IoT、ビッグデータなどに関する高いスキルをもつ人材
経済産業省によると2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足すると言われています。少子高齢化で若者人口が減っているのにもかかわらず、IT需要は高まっているのです。
一口にITと行っても、求められている人材は年々高度化しています。というのも、従来型IT人材については、初心者でも学びやすい教材が多く出回っていて学習者が増えているからです。
そういうこともあってか、よりスキルが必要な高度IT人材や先端IT人材の人材不足がより顕著に現れているのです。
高度IT人材に求められる能力の「見える化」
経済産業省では、高度IT人材に求められる能力の「見える化」を推進しています。
ITスキルがどのぐらいあるのかというものは採用側には判断しづらいものがありました。そうした問題を解決するために試験制度などを取り入れ、ITに関する知識や技能がどのぐらいあるのかの判断材料にするのです。
経済産業省で行っている高度IT人材に求められる能力の「見える化」は以下ようなものがあげられます。
- 情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験
- 情報処理安全確保支援士制度
- ITに関するスキルの体系的な指標(iコンピテンシ・ディクショナリ、共通キャリア・スキルフレームワーク、ITスキル標準、情報システムユーザースキル標準、組込みスキル標準)
従来のIT人材との違い
従来型IT人材は、請負開発や運用保守を行う人材ですが、高度IT人材は従来のビジネスを効率化する技術だけでなく、システムに新しい付加価値を与えるスキルが必要です。
例えばストラテジストやシステムアーキテクト、ブリッジSEやプロジェクトマネジメントなどが挙げられます。
高度IT人材の採用方法
オフショア開発
前述の通り、日本の高度IT人材は不足していく傾向があります。そこでオフショア開発によって、海外人材を採用するのも1つの手です。
オフショア開発は、コストを抑えてエンジニアを採用することができます。
特にベトナムは高度IT人材も多く、真面目で勤勉な人が多く、親日国であることから日本人とも相性が良いです。
日本から物理的な距離も近く時差も2時間ほどしかないことから、ミーティングもしやすくコミュニケーションも取りやすいのも、ベトナムオフショアの魅力です。
合わせて読みたい>>IT人材不足の解決手段は、オフショアのラボ型開発が最適な理由
リファラル採用
リファラル採用とは、社員の友人や知人を紹介してもらう採用方法です。
知り合いを仲介するということで、企業風土などを伝えてもらうことができます。さらに採用側も事前にエンジニアのスキルや人柄を詳しく聞くことができるので、採用後のミスマッチを防ぐことが可能です。
外部人材を活用する
フリーランスや派遣社員といった外部人材を活用する方法もあります。
実際、高度IT人材はフリーランスに多い傾向があります。
自社の社員になるわけではないので、命令系統や業務内容は派遣元の企業に責任があります。そのため指示内容には注意が必要です。
その一方、採用において発生する社会保険などを企業側が負担する必要がなかったり、社内教育の必要がないのは大きなメリットと言えるでしょう。
まとめ
いかがでしたか。本日は高度IT人材に関して解説をしていきました。
高度IT人材は従来のビジネスを効率化する技術だけでなく、システムに新しい付加価値を与える人材でした。
従来型のITスキルを持っているエンジニアは多くいます。エンジニアはスキルを身につけ、高度IT人材や先端IT人材へと成長していく必要があります。
採用側は不足している高度IT人材の採用に、オフショア開発やリファラル採用、外部人材を活用するなど柔軟な採用方法を取り入れていきましょう。
Dehaソリューションズでは、ベトナムオフショアの5年以上に及ぶ開発実績があります。
実際に携わったプロジェクトの95%以上は日本企業であったことから、日本人とのコミュニケーションナレッジが蓄積されています。
具体的なオフショア開発を行う際の費用が知りたい方やエンジニアの質を知りたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。