オフショア開発において品質評価をきちんと行っている会社であればあるほど、高品質の開発を行うことができます。 しかしそんな品質評価にはさまざまな要素があり、システム開発会社選定で利用するには難しい側面もあります。 そこで品質評価を見える化したさまざまな国際規格が存在するのです。 この記事ではそんなオフショア開発の品質評価について、どんなものなのか、国際規格とはどういうものがあるのかなど徹底解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発の会社選定で注目したい品質評価のポイントと参考になる国際規格がわかりますよ。 そもそもシステム開発の品質評価とは システム開発では、プログラミングの工程だけで高品質が問われるのではなく、要求仕様を聞き出す際の品質、テスト、納品後の保守やメンテナンスなど、各段階で品質評価を行っていかなくてはなりません。 特にオフショア開発はエンジニアとの物理的距離も遠く、言語も異なるせいか、要求通りの開発ができなかったなんて声もあったりします。 ここからは要求仕様、テスト、保守・メンテナンス各段階の品質評価に関して、それぞれどういうものなのか解説していきます。 要求仕様段階 システム開発では要求仕様過程の段階から品質評価はスタートしています。 要求定義の段階では、いかに発注者の希望や目的を引き出せるかが重要となっていきます。 そもそもなぜその開発投資を行っているのか、課題は何なのか、課題解決のために何が必要なのか…。 このようにシステムプロジェクト開発の課題を洗い出していくことで高品質の開発に繋がっていくのです。 設計段階 設計過程では要求仕様で明確化された課題や目的に関してITシステムを利用し、どうやって解決していくのかで品質が決まっていきます。 この過程の品質評価基準として、以下のような指標を用いることができます。 理解可能性 設計をした人間がシステム構築の目的と課題を理解しているかどうか 完全性 システムの課題や目的が矛盾なく解決できる設計となっているかどうか 簡潔性 シンプルイズベストな設計になっているかどうか 移植性 他のハードウェアでも動く設計になっているかどうか 一貫性 設計の記法が規約を遵守しているかどうか 保守性 メンテナンスが容易か 試験性 各種テストが容易に実行できるか ユーザビリティ エンドユーザーが直感的に動かすことができるか 効率性 システム稼働時にコンピュータリソースを無駄に消費しない設計になっているか セキュリティ 不正アクセスからデータを守る耐性があるか プログラミング プログラミング段階では発注者側が品質評価を行うことはあまりありません。 しかし、納品物としてソースコードの品質が高いことに越したことはありません。 コードがスパゲッティコードになっていないか、サブルーチン、クラス、ライブラリなどがルールを無視したものになっていないかなどを確認するようにしましょう。 テスト段階 プログラムが要求仕様にあった動作になっているかを確認するのがソフトウェアテストと呼ばれるものです。 ソフトウェアテストは、プログラムテスト、統合テスト、システムテスト、受け入れテストと細分化して行われます。 そのうちプログラムテスト、統合テスト、システムテストはプログラミング工程のテストなので、プログラミングにおける品質評価と考えても良いでしょう。 一方、受け入れテストは実際にシステム稼働領域にプログラムをインストール、システムが当初の目的と一致した動きや機能を実現しているかを確認します。 このテスト段階での品質評価は非常に重要です。システム会社選定の際には、どんなテストを行っているのか詳しく聞くようにしましょう。 オフショア開発の品質評価指標 オフショア開発でシステム開発会社を選ぶ際に参考になるのが、品質評価の指標です。先ほど紹介したような品質評価を実際に見ていこうと思っても判断は難しいですよね。 そこでオフショア開発において、品質評価を行うためのさまざまな指標が用意されているのです ISO9001 ISO9001は、会社や組織が提供する“商品やサービス”の品質向上を目的とした品質マネジメントシステム規格のこと。 最も普及しているマネジメントシステム規格であり、全世界で170ヵ国以上、100万以上の組織が利用しています。 商品やサービスをユーザーに提供するためのプロセスがしっかりと管理されているかどうかを測ります。ISO9001では、QCDのバランスが重要なため、品質だけでなくコストや納期を意識して顧客対応をしていく必要があるのです。 ISTQB […]

オフショア開発はコストを抑えて優秀なエンジニアを確保できるとあって注目されていますが、その良さだけに惹かれていざ利用してみると、思っていなかった問題や課題に直面することも少なくありません。 そこでこの記事では良いところだけではないオフショア開発のデメリットの側面に触れ、その対策を徹底解説していきます。 オフショア開発に興味がある方 社内のIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発でどんな面に気をつけなければいけないのか、オフショア開発を成功させるための秘訣がわかりますよ。 オフショア開発のデメリット 小規模開発ではコストメリットが感じづらい オフショア開発国では、現地の単価が上昇しています。以前のようなコスト削減だけを目的にしたオフショア開発よりも今や、リソース確保の側面が強くなっています。 オフショア開発の場合、開発エンジニアの以外にもブリッジSEやコミュニケーターを配置することが多く、その人件費も発生してしまいます。 そのため、小規模な案件だと削減できた人件費以上の費用がかさんでしまう恐れがあるのです。 言語の問題がある オフショア開発では、コミュニケーションが重要な役割を果たします。 海外に開発を委託するので当たり前ですよね。オフショア開発は基本的には英語が共通語です。 コミュニケーションがうまくできず、仕様書通りの開発ができなかったなんて声も…。 また直接打ち合わせをすることができないため、コミュニケーションはチャットツールやオンライン会議など。物理的な距離が離れている面からも、コミュニケーションがしづらいのです。 時差の問題 時差が大きく異なってしまうと、オンラインでの打ち合わせの時間も限られてきてしまいます。 またトラブルが発生してすぐに確認したいことが発生しても、すぐに対応ができないなんてことも。 文化の違い 国が違えば文化も異なります。 例えば海外では残業はあまり行いません。日本では一般的なことかもしれませんがそれを現地のエンジニアに求めるには難しいでしょう。 こうした文化の違いによって、開発するシステムの前提が食い違い開発がスムーズに行われない可能性もあります。 その結果、工数が増えてしまってはコストメリットも期待できないでしょう。 デメリット対策 10人/月以上の案件を選ぶ オフショア開発を実施する際は、コストの内訳を見直し、トータルの費用を計算しましょう。 オフショア開発ではエンジニアの他にブリッジSEやコミュニケーターなどもいるので、それの工数を勘案すると3人/月以下の案件ではコストメリットが感じづらくなってしまいます。 およそ10人/月以上の案件であれば、成功確率が高くなりコストメリットも感じやすくなるでしょう。 独立性の高い案件を選ぶ 独立性が低い案件では、他の会社や他のチームと連携しなければならずコミュニケーションの面で苦労する可能性があります。 オフショア開発では開発企業側に業務フローを理解してもらうことが大前提です。複雑な業務フローが発生する案件を避けることで、コミュニケーションの問題を最小限に抑えることができるのです。 おすすめは、社内の育成システムや勤怠管理システム、MVP開発など。 ラボ型開発を行う オフショア開発はラボ型開発ととても相性が良いです。 通常の開発の場合、開発の度に現地のエンジニアに日本でのビジネスフローの違いを理解してもらう必要があり、その負担が大きくなってしまいます。 一方、ラボ型開発では期間を決めて契約を行うため、その期間内であれば初回で必要な学習時間をカットしていくことができるのです。 さらに優秀なエンジニアを囲い込むことができ、チーム間のコミュニケーションも取りやすいというメリットもありますよ。 合わせて読みたい＞＞IT人材不足の解決手段は、オフショアのラボ型開発が最適な理由 可能な限り言語化をしてコミュニケーションを行う 日本ではあまり伝えなくてもニュアンスで要点を伝える傾向がありますが、海外では通用しません。 言いたいことをしっかり伝え、曖昧な表現は避けることを心がけましょう。 また、日本語話者が多い国や商習慣が似ている国のエンジニアに依頼をするのも1つの方法です。 おすすめなのはベトナムです。ベトナムでは日本語学習者が年々増加傾向にあり、商習慣も日本と似ています。時差も2時間程度なのもおすすめポイントです。 合わせて読みたい＞＞【オフショア開発】コミュニケーションロスの課題とその解決方法とは まとめ いかがでしたか。本日はオフショア開発のデメリットとその対策について解説していきました。 オフショア開発は海外に開発を依頼するということもあり、時差や文化の違い言語の違いからくるデメリットが多くありました。 そういったコミュニケーションの問題に関しては、社内の育成システムや勤怠管理システム、MVP開発などといった独立性の高い開発を依頼するなどといった工夫ができましたね。 さらにラボ型開発では契約期間内に何度も、学習をする必要がないため、オフショア開発におすすめの開発手法でした。 本日紹介したオフショア開発、Dehaでは5年以上の開発実績があります。 日本と商習慣が似ているベトナムで開発を行うことで、本日紹介したようなオフショア開発の問題点を解決していくことができます。 具体的なオフショア開発を行う際の費用が知りたい方やエンジニアの質を知りたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。 お問い合わせはこちらから

マイグレーションとはシステムやデータを別の環境に移転したり、新しい環境に移行することを指します。 日常的に使用しているシステムやアプリケーションを新しいコンピュータに移行する際など、さまざま場面で活用することができます。 この記事ではそんなマイグレーションについて、どんな効果やメリットがあるのかなど徹底解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばマイグレーションとは何なのか、どんなことに注意をすれば良いのかなどがわかりますよ。

オフショア開発ではさまざまな開発会社があります。開発会社によって技術力や予算、強みもバラバラ…。 この記事ではそんな数ある開発会社選びを成功させるためにおすすめの選定ポイントを紹介していきたいと思います。 オフショア開発に興味がある方 社内のIT人材が不足している方 オフショア開発会社選びに悩まれている方 これらに当てはまる方におすすめの記事になっています。これを読めば開発会社選びを失敗しないために重要視したいポイントがわかりますよ！ 良いオフショア開発会社に出会いたい方におすすめの選定ポイント オフショア開発会社選びを失敗しないようにするためにはどうしたら良いのでしょうか。 ズバリおすすめの選考ポイントはこの3つです。 類似案件の開発実績の有無 ラボ型開発かどうか ブリッジSEの有無・クオリティ それぞれ詳しく見ていきます。 類似案件の開発実績の有無 開発会社を選ぶ際に多くの人が気になっているのがその会社の実績ですよね。 「オフショア開発白書」によると、実際オフショア開発を成功した企業はオフショア開発会社選定において、「日本企業との取引実績」「エンジニアの実績やスキルセット」を最重要視してしているとのこと。 類似の開発実績があるということは、その開発会社に対応可能な人材が在籍していることの証明になりますし、開発ノウハウやナレッジが蓄積していることも期待できます。 日本企業との取引実績がある企業であれば、日本の文化を理解していることも多いですし、日本語対応ができることもあります。 ラボ型開発かどうか 同グラフでは「ラボ型開発の対応可能か」を成功企業があげています。ラボ型開発とは、基本的にある 一定期間(半年〜1年)の間、お客様の専用のチームを用意し開発を行うという契約形態のことを指します。 ラボ型開発では契約期間内であれば仕様変更や修正も追加費用なしで対応可能な上に、知識やノウハウを蓄積することができるので開発効率の向上が期待できます。コスト削減にも直結しやすいと言ったメリットもあります。 成功企業がより重要視している＝オフショアの開発にはラボ型開発の観点が重要だと言えそうです。 ちなみに、成功企業がその他で挙げた回答としては「会社の雰囲気」「カルチャーフィットするかどうか」「開発の目的がしっかりと共有できているか」などがありました。 合わせて読みたい＞＞ラボ型開発（ラボ契約）とは？メリット・デメリット、請負型開発との違いをご紹 ブリッジSEの有無・クオリティ 下記グラフは「オフショア開発を成功させる上で何が一番重要か」をアンケートした結果になります。 コミュニケーションと答える企業が最も多く、続いてブリッジSEと続いています。ラボ型開発では会社対会社の関係以上に、ブリッジSEの役割・能力がプロジェクトの成功に関わってきます。 そもそもブリッジSEとは、日本にいるクライアントからヒアリングした内容を、海外にいる開発者に伝える、国内と海外の取りまとめの役割を担います。 オフショア開発のような国際的なチームで開発を進める場合、それぞれの国の文化、言葉、時差、価値観などの違いから、お互いを知らずに仕事を進めてしまうと、プロジェクトの進捗や品質などに大きな影響を与えることもあります。 そのため、お互いの情報の橋渡しを行う人が必要になります。この役割を担うのがブリッジSEなのです。 先ほども言ったように開発にはトラブルがつきものです。あらゆるトラブルの発生が想定される中、そうしたリスクを回避していくためにも優秀なブリッジSEはなくてはならないものなのです。 合わせて読みたい＞＞BrSE（ブリッジSE）とは？オフショア開発での役割、必要なスキルをご紹介 社内調整も重要 これまでおすすめの開発会社を紹介していきましたが、実はオフショア開発を成功させるためには、社内調整も重要です。 下のグラフは「オフショア開発企業を選定する際に感じた課題」について調査した結果です。 これによると、「担当者とのコニュニケーション」「社内調整」が高い値になっています。例年これらは上位にきていて、最も解決するべきポイントと言えます。 オフショア開発を行う際、多くの場合は開発部門だけでなく、他部署や経営陣との調整が必要です。 オフショア開発とはどのような開発手法なのか、どういったメリットがあるのかなど、しっかりと理解してもらう必要があります。 さらにオフショア開発をうまく活用していくためには、現場からの声を適切に聞き取っていくことも重要です。 例えば会社選定の際に必要な発注候補案件が出てこない、現場がオフショア活用に消極的でだったなど、そう言った場合はオフショア開発を行っても成功に至らない場合が多いようです。 社内への理解を高め、しっかり案件の棚卸しを行うことが成功へのポイントと言えそうですね。 まとめ いかがでしたか。本日はオフショア開発を成功に導く開発会社選びについて、おすすめの選定方法を紹介していきました。 重要なのは類似案件の開発実績やブリッジSEがいるのか、ラボ型開発に対応しているのかということでしたね。 そして社内調整をきちんと行い、案件の棚卸しや理解を深めることでより良いパフォーマンスを発揮することができます。 そんなオフショア開発の会社選定、チョータツを利用してみてはいかがでしょうか。 チョータツなら、まとめた要望をヒアリングし適切な人材をスピーディーに確保することが可能です。 研究開発支援やDX化支援などさまざまな依頼に柔軟に対応可能。多くの企業様にご利用いただいています。 人材調達にお悩みの方、オフショア開発のラボ型開発に興味がある方は、ぜひこちらから資料のダウンロードをしていただければと思います。

オフショア開発を行う際にはプロジェクト管理が重要です。 特に発注企業側とオフショア開発会社でのコミュニケーションが疎かになっていたり、発注企業側の社内での理解がきちんとなされていないと要件通りの開発ができないなんてことも… この記事ではそんなオフショア開発におけるプロジェクト管理に関して、徹底的に解説をしていきたいと思います。 オフショア開発に興味がある方 オフショア開発がうまくいっていない企業の方 社内のIT人材が不足している方 IT人材を確保しようとしている方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発を成功に導くポイントが丸わかりですよ。 オフショア開発の種類 オフショア開発の成功のポイントを語る前に、そもそもオフショア開発の種類について整理しておきましょう。 オフショア開発には「請負型」と「ラボ型契約」の2種類があります。「請負型」は、プロジェクトごとに開発依頼を行う契約です。開発チームは、決められた納期・工数にしたがって、依頼されたプロジェクトの開発を行います。 一方、ラボ型契約は基本的にある 一定期間(半年〜1年)の間、お客様の専用のチームを用意し開発を行うという契約形態のこと。 コスト削減の目的で利用されることの多いオフショア開発ですが、コスト面から考えるとラボ型契約がおすすめです。その他にも優秀な人材を長期間確保できたり、仕様変更にも柔軟に対応できるなどといったメリットがありますよ。 そんなラボ型契約では、プロジェクト管理が非常に重要です。ラボ型契約に慣れていない企業では、うまくそれを活用することができずプロジェクトが失敗してしまうケースも少なくありません。 オフショア開発に必要なプロジェクト管理とは？ 下のグラフは「オフショア開発白書」で調査した「オフショア開発企業に感じた課題」のアンケートです。これによると、「品質管理」や「コミュニケーション力」が課題になっていることがわかります。 特に品質管理を課題として上げる声は去年よりも増加しています。これは昨年よりもオフショア開発が一般化したため、新規参入企業が増えたことが要因と言えるでしょう。 この課題を解決するためには、品質管理を強みにしているオフショア開発企業に依頼を行うことが重要です。しかしその一方で、そのような企業に発注側が開発を任せてしまって、イメージ通りの開発が行われないリスクがあります。 最終的な成果イメージをベンダに任せきりにするのではなく、コミュニケーションをしっかりと取り双方が納得のいく開発を行っていくことが重要なのです。 コミュニケーションのコツ さて、コミュニケーションが重要だと言ったものの、海外のオフショア開発国に依頼するためコミュニケーションがスムーズに行われない恐れがあるかもしれません。 そこで、ここではオフショア開発国とうまくコミュニケーションを取るためのコツをご紹介します。 ①チャットツールを活用する 近年では、新型コロナウイルスにおけるリモートワークの増加から、TeamsやSlackなどと言ったチャットツールを使用する企業が増えています。 チャットツールを活用することで、リアルタイムのコミュニケーションができるのはもちろん、会議を臨機応変に行うことも可能です。 また、スケジュールが共有できたり、タスク管理ができるものもあるので、そういったものを活用するのも良いかもしれません。 ②時差が少ない国に依頼する 時差があると会議を行う時間を調整しなければなりません。 なるべく時差が少ない国に依頼をすることでお互いにストレスなくコミュニケーションを行っていくことができるでしょう。 ③文化の違いを受け入れる、商習慣が似ている国に依頼をする 国が違えば文化も異なります。日本はニュアンスで伝えるところがありますが、海外ではそれは通用しません。 また海外では残業を行わない国も多いので、日本では一般的なことかもしれませんがそれを強要しないよう気をつけましょう。 ベトナムのような日本と商習慣が似ている国に依頼するのもおすすめです。 社内調整も重要！ オフショア開発への社内理解がされていないと、課題が見えてこなかったり、案件が現場から出てこないリスクがあります。 またオフショア開発を推進する上では、多くの場合、開発部門だけでなく経営陣や他部署との調整が必要になりますよね。 オフショア開発を行う前に、「自社の課題は何なのか」「オフショア開発で何をしていきたいのか」「オフショア開発でどういう結果をもたらしたいのか」など、他部署を巻き込んで案件の棚卸しを行うことで、適切な企業の選択に繋がっていきます。 まとめ いかがでしたか。本日はオフショア開発を成功に導く、「プロジェクト管理」について解説していきました。 オフショア開発の課題として上がる「プロジェクト管理」は、ベンダに任せきりにするのではなく双方でしっかりコミュニケーションをとっていくことが重要でしたね。 コミュニケーションはツールを活用したり、互いの商習慣を理解していくことがポイントでした。 また大前提として、社内調整をしっかり行うことが適切な企業の選定の重要な要素でした。案件の棚卸しを行い要望をしっかりまとめておきましょう。 チョータツなら、まとめた要望をヒアリングし適切な人材をスピーディーに確保することが可能です。 研究開発支援やDX化支援などさまざまな依頼に柔軟に対応可能。多くの企業様にご利用いただいています。 人材調達にお悩みの方、オフショア開発のラボ型開発に興味がある方は、ぜひこちらから資料のダウンロードをしていただければと思います。

ITリソースが不足している日本では、オフショア開発がより一般的な存在になっています。 この記事では、オフショア開発を依頼する企業について詳しく見ていくことで、業界の動向を解説していきたいと思います。 オフショア開発の依頼企業に関する情報は「オフショア開発白書」を参考にしていきます。 日本のITの現状が知りたい方 オフショア開発について知りたい方 社内のIT人材が不足している方 これらに当てはまる方におすすめの記事になっています。これを読めばオフショア開発の動向やIT業界の動向がわかりますよ。 日本国内のITリソース不足 オフショア開発と言えばコスト削減のイメージが強いですが、ここ3年〜4年はコスト削減に加え、リソース確保の側面が強くなっています。 それは国内でITリソースを確保するのが難しくなっているのが要因です。 経済産業省によると2030年に最大で79万人のIT人材が不足すると言われています。 実際、日本国内で募集をかけても即戦力となる人材はなかなか確保できず、未経験からエンジニアを育てたとしても、一人前になるまで教育する余裕を取れない場合がほとんどです。 ITは技術の移り変わりが速く、常に学び続けなければいけません。その労力を考えた時に「給与と割が合わない」と思ってしまう人が一定数いるのが現状なのです。 合わせて読みたい＞＞IT人材不足の解決手段は、オフショアのラボ型開発が最適な理由 製造業からの依頼が増加 以下のグラフはオフショア開発についての相談があった企業の業種を表しています。 この表によるとIT系、サービス系の企業からの依頼が多いのはもちろん、製造業からの割合が多いこともわかります。昨年は3％でしたので、増加傾向にあることがわかります。 製造業はリモートへの移行のハードルが高い業界で、2020年まではそれが停滞していました。しかし、新型コロナウイルスによる世間的なリモートの増加によって、オフショア開発への依頼が増加していることが予測されます。 エンドユーザーからの依頼の増加 以下のグラフは企業の属性を分類したものになります。ここで言うベンダは日本の開発会社を示しています。つまり自社が受けた案件をオフショア開発会社に依頼し、開発を行っている企業のこと。 一方、エンドというのは実際にその開発案件によってサービスを提供している会社のことです。 2020年と比べると、65%から75％へとエンド企業の割合が増加しました。 このことからオフショア開発がより一般的になったと言うことがわかります。日本ではITリソースが確保できず、近い将来ほとんど全ての日本企業がオフショア開発をせざるおえない状況が予測されます。 Webシステム（サービス系）がトップ 以下のグラフは相談内容の割合です。開発案件の相談内容としては「Webシステム（サービス系）」がトップとなっています。「スマホアプリ開発」「Webシステム開発（業務系）」と続きます。 Webシステム（サービス系）は昨年比でも5％増加しており、これは先ほど解説したエンドユーザーの増加が影響していると考えられます。 自社サービスを開発したいがITリソースが不足しているためにオフショア開発を利用しているのです。また国内ベンダと比べた際に開発スピードをあげるためにオフショア開発を選択したという声も多かったそうです。 「サイト制作」は減少 先ほどのグラフにおいて「サイト制作」は5％と減少傾向にあります。（13％→5％） これまではリソース不足からサイト制作を依頼する企業も多かったのですが、近年は簡単にサイトを作ることができるサービスも増えているため、その数が減少していると考えられます。 またサイト制作はもともと単価が低いため、コスト削減としてオフショア開発を利用している企業にとってはその効果が期待できないのも要因にあげられます。 このことからサイト制作に関しては今後減少傾向が続くでしょう。 まとめ いかがでしたか。本日は「オフショア開発白書」を元にオフショア依頼企業の動向を見ていきました。 単価の安いサイト制作の依頼は減少傾向にある一方、Webシステム（サービス系）での依頼が増加しています。このことからITリソースが不足している企業がオフショア開発を活用していることがわかります。 また、製造業からの依頼が増えていることからオフショア開発がより一般化していて、より身近なものになっていることがわかります。 コスト削減だけではなくITリソース確保の観点からも注目されているオフショア開発、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。 オフショア開発のラボ型開発を検討している方は、「チョータツ」がおすすめです。 チョータツは高度IT人材を最短7営業日後に調達できる人材調達サービスです。 お客様のご要望をヒアリングして、研究開発支援やDX化支援などさまざまな依頼に柔軟に対応していくことが可能です。多くの企業様にご利用いただいています。 人材調達にお悩みの方、オフショア開発のラボ型開発に興味がある方は、ぜひこちらから資料のダウンロードをしていただければと思います。

webアプリを開発会社に外注する際は、要件定義をしっかり行い複数社に見積もりをとることがポイントです。 特にアプリ開発は修正も多いため、「いつの間にか追加費用がたくさんかかっていた…」なんてことも起こりかねません。 そこで今回はwebアプリ開発をしたい方向けに、外注の際に気を付けるべきこと、事前に知っておくべきことなどを徹底紹介していきます。 webアプリ開発を行いたい方 社内のIT人材が不足している方 webアプリ開発を外注したい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばwebアプリ開発を外注する前に知っておくべきことが丸わかりですよ。 webアプリとは webアプリケーションとはWEBの仕組みを利用したアプリケーションのことです。 webアプリの開発のためにはHTMLだけではなく、webプログラムを利用するためにフレームワークを利用するのが一般的です。 主なプログラミング言語とフレームワークは以下の通りです。 Python Django C　 ライブラリに依存しないため、フレームワークはあまり利用しない Java Apache Struts JavaScript 「React」「AngularJS」「Vue」「jQuery」など 特にJavaScriptではさまざまなフレームワークが存在しています。ここからは、それぞれのフレームワークを簡単にご紹介していきます。 React Reactは、Facebookが提供するライブラリです。UI開発に強く、コミュニティが大きいことで有名で、国内外問わず非常に人気の高いライブラリです。 ソース管理ツールを提供するGitLabや、NintendoのMy Nintendoプロジェクト、ホテル検索サイトのTrivagoなどで採用されています。 合わせて読みたい＞＞React.js とVue.jsを徹底比較！歴史や機能・特徴などを解説 Vue.js Vue.jsはドキュメントの充実度や日本語情報の多さから、国内で人気の高いフレームワーク。 コンポーネント志向（パーツごとにプログラミングし、それらを組み合わせることで処理を作る）を採用しているためコードの再利用がしやすく、双方向データバインディング（画面側での変更をスムーズにデータベースに反映する技術）も使えるためウェブアプリのフロント側で活用されています。 合わせて読みたい＞＞JavaScriptのフレームワーク！Vue.jsのメリット・デメリット AngularJS AngularJSはGoogleの開発者が、ウェブアプリケーション開発を簡単にするために開発したJavaScriptフレームワークです。多機能な割に、動かすために必要な工数がそれほど多くないため、スピード感のある開発を行うことができるのが特徴です。 合わせて読みたい＞＞JavaScriptのフレームワーク！AngularJSのメリット・デメリット jQuery jQueryはシェアが大きく、学習コストが高くないため学習のしやすいUIライブラリです。 非常に軽量でシンプルなため、多くのウェブサイトやウェブアプリで使われており、JavaScript開発者であれば必須のスキルと言えます。 webアプリの外注方法 webアプリの外注には主に以下の方法があります。 求人サイト 人材会社 派遣会社・SES オフショア開発 求人サイトは人材確保の主要なルート。エンジニア専門の求人サービスを活用することで、専門のスキルを持ったエンジニアを確保することができます。 人材会社は求職者を登録し、求人を行っている企業へ紹介してくれるサービスのことを指します。スピーディーに人材を見つけることができるのがメリットです。 派遣会社やSESは人材のレベルによって単価が変わりますが、必要なスキルにあったエンジニアを柔軟に調達することが可能です。自社の社員になるわけではないので、命令系統や業務内容は派遣元の企業に責任があります。そのため指示内容には注意が必要です。 オフショア開発では開発をベトナムなどのオフショア開発国に依頼することで、高品質のものを日本よりも低コストで依頼ができる方法です。 日本ではエンジニア不足が騒がれています。経済産業省によると2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足すると言われているのです。そんな状態で、優秀なwebアプリ開発者を見つけようと思っても難しいですよね。 そこで、オフショア開発で優秀なエンジニアに開発を委託するのです。ベトナムでは国としてIT教育を行っているということもあって、ITエンジニアが多くいます。商習慣も日本と似ているということもあり、オフショア開発の選択はより外注選定を容易にしてくれるに違いありません。 合わせて読みたい＞＞webアプリの開発費用はどのくらい？相場やコスト圧縮のコツを解説【オフショア開発】　　 webアプリを外注する際のポイント webアプリを外注する際どのような点に気をつけていけば良いのでしょうか。ここからはその注意点を紹介していきます。 契約前にコミュニケーションをとる webアプリ開発の業者選定でよくある失敗が、コストだけで急いで契約したら設計と異なるアプリが納品されてしまったり、アプリの質が悪かったということです。 こう言った悲劇は、契約前のコミュニケーションを大事にすることで回避が可能です。 […]

Flutterエンジニアは注目されてはいるものの、日本ではその人数がまだ多くはありません。 そのため、人材の確保に関して苦労している方も多いのではないでしょうか。 この記事ではそんなFlutterエンジニアの人材確保に苦戦している方向けに、ラボ型開発をご紹介したいと思います。 ラボ型開発なら仕様変更にも柔軟に対応ができるなどメリットが多くあります。 Flutterエンジニアを探している方 アプリ開発を行いたい方 開発コストを抑えたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばFlutterエンジニア獲得のためのラボ型開発の魅力が丸わかりですよ。 Flutterとは Flutterとは2018年にGoogleが開発したモバイルアプリ用のフレームワークです。 2019年5月にはFlutterの新機能「Flutter for Web」が発表され、マルチプラットフォームに対応することができるようになりました。 通常、デバイスをまたいで同じ言語で開発を行ってしまうとプラットフォームごとにデザイン・描画などの差が出てしまいますが、Flutterでは1度の開発でマルチデバイスに対応することが可能。 そのため開発工程を大幅に短縮することができ、効率の良い開発を行うことができます。 Flutterの外注方法 Flutterを外注する際には主に以下の方法があります。 求人サイト 人材会社 派遣会社・SES 求人サイトは人材確保の主要なルート。エンジニア専門の求人サービスを活用することで、Flutterのスキルを持ったエンジニアを確保することができます。 人材会社は求職者を登録し、求人を行っている企業へ紹介してくれるサービスのことを指し、スピーディーに人材を見つけることができます。 派遣会社やSESは人材のレベルによって単価が変わりますが、必要なスキルにあったエンジニアを柔軟に調達することが可能です。 それぞれの詳しい内容については「優秀なIT人材を調達する方法。スタートアップの為の採用ノウハウ」の記事を参考にしてくださいね。 Flutterのエンジニア数 先ほど紹介したような方法でFlutterエンジニアを確保することができますが、日本でのFlutterエンジニア数は増加傾向にあるものの、実はそこまで数が多くないのが現状です。 フリーランスのエンジニアを探すことができるクラウドワークスにて、「Javascript」のエンジニアは20,000名以上ヒットしますが、Flutterエンジニアは446名のみです。（22年5月14日現在） Flutterは日本語の資料も少ないため、我が国では扱えるエンジニアは少ないのです。 ラボ型開発という選択肢 Flutterの人材確保に苦戦している方はラボ型開発を検討してみてはいかがでしょうか。 ラボ型開発とはある 一定期間(半年〜1年)の間、お客様の専用のチームを用意し開発を行うという契約形態のことです。 一般的な開発は請負型開発と呼ばれ、案件単位など短い期間で開発を行いますよね。そのため、基本的に途中での変更ができず、納品後の修正が発生した場合は追加料金が必要になってしまいます。 一方ラボ型開発では、期間を決めて契約を行うので、その期間中であれば随時修正も可能です。開発への柔軟性の高さやコストが抑えられるところがラボ型開発が注目されている理由になります。 日本ではまだまだ求人数の少ないFlutterですが、ベトナムではFlutterエンジニアが多くいます。そんなベトナムのオフショアでラボ型開発を行うことで、人材は日本よりも容易に確保していくことが可能になります。 まだまだある！ベトナムオフショアのラボ型開発の魅力 人材確保が容易にできるだけがベトナムオフショアのラボ型開発の魅力ではありません。 ベトナムオフショアを利用することでこういったメリットがあります。 優秀なIT人材を確保しやすい コストを抑えられやすい 雇用した場合と同様に、状況に応じた依頼ができる 雇用した場合と同様に、信頼関係とノウハウを蓄積できる ベトナムは国としてIT教育を進めているため、優秀なIT人材が多くいます。その一方で、エンジニアが不足している日本と比べるとコストを抑えることも可能。 またプロジェクトごとに発注する請負契約では、最初に決めた仕様と異なる依頼をすることは難しく、追加料金が発生することが多々あります。 しかし、ラボ型契約なら契約期間なら決まったプロジェクト以外にも依頼ができます。そのため仕様変更や機能の追加などにも柔軟に対応することが可能なのです。 まとめ いかがでしたか。本日はFlutterエンジニアの確保に苦戦している方向けに、ベトナムオフショアのラボ型開発の魅力を紹介していきました。 Flutterは流行している言語ではあるものの、日本ではまだまだエンジニア数が多くはありません。 そこで、ベトナムオフショアのラボ型開発でFlutterエンジニアを確保してみるのがおすすめでした。 ラボ型開発では契約期間なら決まったプロジェクト以外にも依頼が可能なため、仕様変更に柔軟に対応をしていくことができます。 ベトナムなら品質の良いエンジニアを日本よりもコストを抑えて確保していくこともできましたね。 そんなオフショア開発の人材確保やFlutterエンジニア確保が簡単にできるサービスとして、「チョータツ」があります。 チョータツは高度IT人材を最短7営業日後に調達できる人材調達サービスです。 お客様のご要望をヒアリングして、研究開発支援やDX化支援などさまざまな依頼に柔軟に対応していくことが可能です。多くの企業様にご利用いただいています。 人材調達にお悩みの方、オフショア開発のラボ型開発に興味がある方は、ぜひこちらから資料のダウンロードをしていただければと思います。

オフショア開発は時代とともに成長を続けています。 その目的も「コスト重視」から「クオリティ重視」に変りました。この記事ではそんなオフショア開発に関して、その変化やモダンオフショアとは何なのかなどについて解説していきます。 最新のオフショア開発を知りたい方 社内のIT人材が不足している方 オフショア開発に興味がある方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモダンオフショアとは何なのかはもちろん、最新のオフショア開発はどんなことを重要視しているのかなど丸わかりですよ。 コスト目的からクオリティ目的へ モダンオフショアは2014年〜2017年ごろまではオフショア開発でのアジャイル開発のことを指していました。 しかし、その頃はコストを下げることが目的になっていて、モダンオフショアにクオリティが求められることは少なかったのです。またメンバー間に上下関係がありブリッジSEが中心となっていたのも特徴です。 そこから2019年〜2020年、徐々に優秀なエンジニアが確保できるようになオフショア開発はより質の高いものになっていきました。そして開発メンバーは以前よりもフラットな状態になり、上下関係というものはなくなっていったのです。 2021年にはオフショア開発の目的はコストからクオリティに移行していきました。 プログラマー（万円） シニアエンジニア（万円） ブリッジSE（万円） PM（万円） ベトナム 36.58 42.93 48.68 62.61 中国 41.60 51.54 73.52 90.42 フィリピン 33.93 47.86 66.68 73.96 インド 33.36 47.86 54.92 77.7 ミャンマー 27.27 37.31 41.15 64.15 バングラデシュ 23.69 28.31 58.94 64.56 日本 最低単価43最高単価65 ー 66 84 参考　「「ベトナム」の人【2021年最新版】ベトナムオフショア開発の人月単価相場）」「ブリッジSE(ブリッジエンジニア)の仕事内容」「PM案件の単価は？プロジェクトマネージャーがフリーランスで独立する前に」 上の表はオフショア各国の月単価と、日本のエンジニアの月単価です。 上の表はオフショア各国の月単価と、日本のエンジニアの月単価です。これを見るとポストベトナム開発国ではまだまだ日本よりも費用を抑えられるものの、ベトナムや中国、インドなどでは日本とそこまでコストが変わらなくなってきています。 また、オフショア開発は優秀なチームの確保が重要になり、アジャイル開発だけでなくスクラム手法も取り入れられるようになっていったのです。 モダンオフショアを支えるアジャイル開発とは […]

アジャイル開発は仕様書変更が柔軟に対応でき、リリース時間も短縮できることから、注目の開発手法ですが、近年世界的に見てどのような状況や動向なのでしょうか。 この記事ではそんなアジャイル開発の世界トレンドについて「15th State of Agile Report」を元に解説をしていきたいと思います。 アジャイル開発に興味がある方 社内のIT人材が不足している方 アジャイル開発の世界トレンドを知りたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事になっています。これを読めばアジャイル開発の傾向や課題など丸わかりですよ。 15th State of Agile Report 15th State of Agile ReportとはDigital.ai社がアジャイルのトレンドを調査したレポートになります。毎年1回発表していて、今回の調査では2021年2月〜4月の間にのべ4,182人から回答を受けました。 レポートでは、アジャイルの経験から導入の課題、アプローチについてやテクニックについて、ツールなどあらゆる調査を行っています。 新型コロナウイルスでの多様な働き方 新型コロナウイルスによるパンデミックでリモートワークが急激に広まった2020年。その後、ワクチン接種が広まった現在、欧米の一部では徐々にオフィスに戻る動きも出てきています。 そんな中でも、4分の1の企業はアフターコロナでもフルリモート、56％の企業がハイブリットの働き方を望んでいるそう。現時点ではオフィスに戻ることを計画している企業はたったの3％でした。 このように、ウィズコロナ、アフターコロナの世界では働き方の多様化が求められています。 アジャイル開発の導入率の増加 ソフトウェア開発企業におけるアジャイルの導入率は2020年には37％でしたが、2021年は84％に成長しました。 その一方で、非IT部門ではアジャイルの導入はまだまだ成長途中です。プロセスと実践が矛盾している点、文化的な問題、組織の変革の問題などがその要因となっているようです。 DevOps及びValue Stream Management 価値があるサービスが重要視される中、DevOpsやValue Stream Managementが注目されています。 DevOpsとは「開発側（Development）と運用側（Operations）が協力して開発するシステムの価値を高め、ビジネスの価値をエンドユーザーに届ける」という考え方のことを指します。15th State of Agile Reportの3分の4がDevOpsによる変革が重要だと回答しています。 また、2分の3がValue Stream Managementを実行、もしくは計画中と回答しています。そもそも、Value Stream Managementとは仕事の状況を分析し、将来的により効率的になるように調整していくことを指します。これにより、自分の仕事を可視化し、改善点を見つけることができるのです。 アジャイルに対する課題 本調査ではアジャイルに対する課題として以下があげられています。 チーム間のプロセスと実践に対する矛盾 組織文化 スキルや経験不足 リーダーがいない アジャイル手法について、リーダーがいないという回答は少し驚きですが、新しい手法に関する知識不足や社内環境の変化がその障壁になっていることに違いありません。 こうした企業はアジャイル開発を外部に依頼してみてはいかがでしょうか。また実際にアジャイルシフトに成功した企業の情報を参考にしてみるのもおすすめです。 合わせて読みたい＞＞小売の帝王Walmart！アジャイルシフトの軌跡 まとめ いかがでしたか。本日はアジャイル開発に関して、「15th […]