スクラム開発ではプロダクトオーナー（PO）がなくてはならない存在です。 しかし、初めてスクラム開発を行う企業では、従来のプロジェクトマネージャー（PM）との違いがわからず、チーム作りや各自の役割に困惑してしまうことがあります。 そこでこの記事ではスクラム開発に重要なプロダクトオーナー（PO）に関して、プロジェクトマネージャー（PM）との違いや共通点などを通して徹底解説していきたいと思います。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばプロダクトオーナー（PO）とは何か、その違いは何なのかなど丸わかりですよ。

日本におけるIT人材不足は依然として深刻な課題となっており、経済産業省によれば2023年には約36万人のエンジニアが不足すると予測されています。 一方、ベトナムでは急速な経済成長とデジタル化の推進により、IT人材市場が大きく発展を遂げています。 この記事では、そんな最新のベトナムIT人材の現状、給与水準、そして特性について詳しく解説します。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばベトナムのITの現状がわかりますよ。

ベトナムは、東南アジアの中でも急速に経済成長を遂げている国のひとつです。その安定した経済基盤と豊富な若年労働力により、オフショア開発の拠点として注目されています。 この記事では、ベトナムの平均給与や労働市場について詳しく解説し、それがオフショア開発にどのように影響するかを考察します。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばベトナムの給与水準と商習慣がわかるのはもちろん、オフショア開発成功の鍵が分かりますよ。

ベトナムを始め海外でオフショアをする際、たくさんある企業の中からどの国のどの企業に依頼するか考えなくてはいけません。 初めて行う方にとっては何をどう始めていいかわからず、困惑するかと思います。 そこで今回オフショア依頼をする際の確認順序を紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショアの選定の仕方はもちろん、選定先企業のチェックリストまで手に入れることができますよ。

今世界で一番利用されているPHPフレームワークと言われているのが「Laravel（ララベル）」です。 「Laravel」は2011年に最初のバージョンがリリースされ、PHPフレームワークの中では後発ですが徐々にシェアを増やして行き、シェアトップを走り続けていた「CakePHP」を抜き、2019年に世界1位となりました。 この記事ではそんな今大注目の「Laravel」がどのようなPHPフレームワークなのか、そのメリットは何なのか徹底解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば今大注目の「Laravel（ララベル）」の人気の秘密がまるわかりですよ。

この度DEHA VIETNAMは、大変光栄な事にベトナムの情報通信省大臣から表彰状を受け取りました。 2021年3月19日、2021年から2025年任期の第5回ベトナムソフトウェアITサービス協会（VINASA）の大会でDEHA VIETNAMはベトナム情報通信産業の発展において貢献した14企業の1つとして情報通信省の大臣から表彰されました。 このイベントは全部で438社ある会員企業から260名の代表者が参加し、オンライン中継で開催されました。会議にはヴードゥックダム副首相も出席しました。また情報通信省のグエン・マン・フォン大臣、中央企業団のファム・タン・コン党委員会副書記、内務省の代表者、指導者、省庁および中央支部の元指導者の方々も出席しました。 「2021年から2025年任期の第5回ベトナムソフトウェアITサービス協会（VINASA）会議」の枠組みの中、DEHA VIETNAMの取締役会会長であるハンヴァンタンは VINASA理事会の53名の内の1人として任命されました。 これはDEHA VIETNAMが国のデジタルトランスフォーメーションに対して責任を負って技術の発展に貢献できると同時に、期間中のIT開発に携わることで多くの経験を積むことができる大変素晴らしい機会です。 今回の情報通信大臣からの表彰状はベトナムのICT産業の発展と国家のデジタル化に対するDEHA VIETNAMの努力と貢献を表彰するものです。また、このイベントでの表彰はDEHAにとって大きな勲章であると共に、DEHAのメンバーが一団となって、さらなるベトナムのIT産業の発展の為に精進する大きな動機にもなります。

みなさんこんにちは！ 久しぶりのベトナムの新型コロナウィルスの最新情報です。 前回DEHA Magazineでベトナムの新型コロナウィルスの現地情報を出したのは昨年の9月末です。今回はそれから約4ヶ月ぶりの更新となります。 と言うのも、その間ベトナムでは目立った感染が発生しておらず、昨日まで市中感染は57日間0人だったのです。 検疫体制を強め、国内でのクラスターの発生に努めてきたベトナムですが、昨日28日に大規模な集団感染が発生したので、その最新状況を説明します。 1/28午前　57日ぶりに2名の市中感染者が見つかる 1/28日午前、ハイズオン省１人とクアンニン省で１人、計２人の陽性者が見つかりました。 ハイズオン省の1人は1月27日にハノイから来日し、日本の関西国際空港で新型コロナウィルスの異変株が確認されたベトナム人と接触がありました。 その接触者として検査を受けたところ陽性となったようです。異変株かどうかは現在検査中です。 もう１人はクアンニン省のバンドン国際空港の職員で、風邪の症状があったため自主的に診察を受けたところ、陽性と判明しました。 1/28午後　82人の新規陽性者が見つかる そしてその２人の接触者として確認された人のうち、82人(72人ハイズオン省、１０人クアンニン省)が1/28午後に陽性と判明しました。 ハイズオン省の72人は全員、午前に見つかった陽性者と同じ職場での集団感染となります。コンホア工業団地のベトナムポーユン電子で働く2340人を検査した結果です。 しかし、まだこれ以上に陽性者が出る可能性はあるでしょう。 ベトナム政府の対応 この状況を受けて、ハイズオン省は28日午後から社会的隔離措置を取っています。 特に集団感染が発生したチーリン市では首相指示の最も厳しい措置を実施し、21日間の封鎖を実施しました。 クアンニン省では、陽性者が出たバンドン国際空港を15日間封鎖。フライトは全て他の空港利用に切り替わりました。 今回陽性者が判明したベトナム北部の2つの限定的な地域で厳しい措置を取っていますが、現在ハノイやホーチミンなどのその他の地域では個人間で感染に気をつけながら通常通りの生活を送っています。 今までも、今回のようなクラスターが発生した時もベトナム政府は早急な対策を講じて感染拡大を防いできました。 ベトナム政府はその他の地域については10日間の監視機関を置いて、これから迎えるテト(旧正月)は安心して迎えられるように努力をしています。 ハノイとフエにあるDEHAも政府の指示を守りながら通常通り営業しております。コロナ対策もしっかり行っており仕事への影響の心配は現時点ありません。 ベトナムでは発生源を徹底的に封鎖し、発生源の根絶に向けて動いています。 また、ベトナムにおける新型コロナウィルスの状況が変わりましたらDEHA Magazineで最新状況をお届けしたいと思います。 （アイキャッチ画像ソース：BBC Vietnam）

今週、DEHA グループでは５周年を迎える誕生パーティーが行われました。 5年という月日は企業としてはまだまだ序章。短い始まりのページに過ぎません。 しかし若いスタートアップ企業の私たちとしては決して短い道のりではありませんでした。 今回の記事ではそんなDEHAが歩んできた５年間を振り返りたいと思います。 そして、今後の５年間のDEHAの未来を語りたいと思います。 DEHAが歩んだ５年間 2016年　DEHAの誕生 DEHAグループは株式会社DEHA SOFTWAREとして2016年にベトナムの首都ハノイに立ち上げられました。 『To deliver happiness to our clients and staffs～顧客と従業員に幸福を届ける～』 この言葉を理念とし、Deliver Happiness の頭文字を取り”DEHA”という企業名になりました。 創業当初、代表幹部達を入れてDEHAの従業員数はたったの20人ほどしかいませんでした。 また、現在と違い当時はオフショアだけを事業としており、年間売上も数千万円ほどでした。 2017年　日本市場を活動の中心に 2017年に日本市場の拡大の為に、日本にビジネスの拠点を立ち上げる事を決めました。 そして2017年1月に日本拠点として東京の築地にDEHA SOLUTIONSを立ち上げました。 当時、日本の拠点には日本側の代表も含み2人しかいませんでしたが、必死に営業活動を行い、日本の市場を開拓して行きました。 2018年　人材育成をDEHAの成長の要に DEHAグループの代表者4人は共に技術系出身なので世の中の技術の変化の激しさをよく理解していました。その為、人材の大切さを理解し、人材育成に力入れて来ました。 社内では勉強会や育成計画の作成、試験制度も設け、社員のモチベーションも上がるように社員教育制度を改革しました。 そして、高い技術力で商品の品質を上げ、既存顧客の信頼を得る事で受注案件数を増やすことに成功しました。既存顧客のだけでなく売り上げ目標を達成する為に、新規顧客の取得にも力を入れました。積極的な展示会の参加や交流会の開催で新規顧客と出会う機会を広げて行きました。そこで出会った企業様とは現在でもご贔屓していただく事もあり、顧客との出会いの大切さを実感致しました。 そしてそのおかげか、2020年までDEHAグループの売り上げは毎年2倍以上の成長を4年連続で記録する事が出来ました。 2019年　ベトナムのテクノロジー先進都市フエで開発拠点の立ち上げ DEHAは困難を乗り越えながらも順調に発展し、2019年にはベトナム政府が最もテクノロジーの発展に力を入れる都市”フエ”でDEHAの開発拠点を立ち上げました。 また、同じ年にDEHAの自社商品の開発専門の子会社 ”DEHA TECHNOLOGIES” をベトナムのハノイに立ち上げました。 そして、2019年からはDEHA TECHNOLOGIESが市場要望を研究し、お客様の課題を解決する商品を開発から運用までサポートする独立商品の紹介にも力を入れるようになりました。 今ではコスト✖️品質✖️安心のフルサポートがDEHAの強みであり、お客様の多くに独立商品をお取引をさせていただくようになりました。フルサポートで提案させて頂く事で品質を保証し、長期的な顧客との関係づくりを築く事が出来ます。この取組は今後さらに広げていく予定です。 2020年 コロナに負けない会社づくり 昨年2020年はご存知の通り世界中が新型コロナウィルスの感染拡大に様々な影響を受けました。DEHAも例外ではありませんでした。 2020年は創業して初めて売上目標を達成出来ない年となりました。しかし、そこに早めに見切りを付け、2020年は今後のグループの成長の為にこれまで以上に人材育成に集中して来ました。 おかげで、今後の成長計画を見据えた人材と技術の準備をしっかりと行うことが出来ました。また、提案商品も感染対策に直面する企業に向けて、それらの課題を解決する商品を今までDEHAが培ってきた技術を発展させてご提案する事が出来ました。 それによりお客様だけでなく私たちもコロナ後のニューノーマル社会に必要な多くの事に気づくことが出来ました。 IT業界では人材の入れ替えがとても激しいとよく言われます。 しかしDEHAでは『To deliver happiness to our clients […]

新年あけましておめでとうございます。 年も明けて2021年になりました。新型コロナウィルスは収まるどころかさらに感染が広がっています。まもなく首都圏では2度目の緊急事態宣言が発令されますが2021年はコロナが一刻も早く収まり通常の生活に戻ることを願うばかりです。 そんな世界がコロナに追われた2020年でしたが、DEHAの2020年の主な出来事を振り返ってみようと思います。 コロナによる変化 2020年は冒頭にも書きましたが世界経済が新型コロナウィルスにより大きな影響を受けました。社会生活も大きな影響を受け、感染症対策に合わせた変化が求められました。 その1つの代表的な例がリモート勤務です。 それはDEHAでも同様です。社内外の感染拡大を防ぐために社員全員をリモート勤務にしました。IT企業なので比較的リモート勤務に対応しやすかったですが、始めたばかりの頃は慣れない環境での作業に苦戦しました。 しかし評価制度、管理方法を見直し、社員のモチベーションを保つことで新しい勤務形態でも個人が仕事を管理し成果を挙げる事に成功しました。 関連記事：　テレワーク中の勤怠管理の4つの課題と解決策 また、弊社が提案する商品もコロナ以降のニューノーマル社会に合わせたサービスを増やしました。それにより落ち込んでいた受注数は回復し、大変多くのお客様に弊社の提案を喜んでいただけるようになりました。 Japan IT week 関西に参加 2020年1月に大阪で開催されたJapan IT weekに参加しました。 弊社は画像処理、AI、システム、アプリ開発を得意とした技術者集団として展示会で多くの来場者と交流することができました。 ITだけに関わらず、ベトナムに興味を持ってくださる来場者も多く、多くの情報交換をすることができ、大変有意義な時間となりました。 展示会を通して、弊社の技術とサービスを更に高めてより多くのお客様に満足して頂けるよう努めていきたいと感じました。 また、ご多忙の折にもかかわらず弊社ブースにお立ち寄りいただき、誠にありがとうございました。 Checkmeinの開発 2020年、DEHAの主力商品の1つがCheckmeinです。 Checkmeinはコロナ後のニューノーマル社会の勤務形態に対応するために開発した勤務管理システムです。 DEHAでは画像認識を利用した技術応用を得意としています。DEHAが得意な画像認識テクノロジーを活用する事で非接触型の勤怠管理システムの開発に成功しました。 Checkmeinはカメラの前を通る複数人を認識し、出退勤を認識します。また、サーモカメラを搭載しているので同時に1人1人の対応を測定し、感染者の進入、受入を防ぐ事ができます。 また、Checkmeinは勤怠管理だけでなく、ホテルのチェックインやお店の自動精算にも活用可能です。 2021年もCheckmeinをさらにアップデートし多くのお客様の役に立てるよう精進して参ります。 Checkmeinの活躍 上項で説明したCheckmeinはベトナムの政府機関でも利用されました。DEHAにとっても代表的な2020年の活用事例になりました。 ベトナム政府が力を入れている発展経済が著しい街、（クアンニン, フエなど）でDX（デジタルトランフォーメーション）ソリューションとして高評価され採用される事になりました。 それにより、政府の紹介で今後それらの街の多くの企業でCheckmeinの採用が進む予定です。 また、ベトナムではViet Nam DX Day 2020にもベトナムを代表するIT企業として出演が選ばれました。 お客様の出席チェックインに活用されたCheckmeinが評価されました。 今後日本でも、ベトナムでもさまざまな業界で無人化、省人化が進みます。Chekmeinはそれらの変化に大きく貢献できるシステムだと信じています。 ISO27001：2013取得 情報セキュリティマネジメントシステムを構築・運用し、継続的に改善するための規格です。 ISO27001はソフトの受注開発や顧客からの未発表情報や顧客からの大切情報を預かる企業が取得する規格です。 日本情報経済社会推進協会によって認定された第三者機関に申請を行い審査を受け、審査条件を満たすことでISMS認証を受けられることができます。 情報社会の現在、企業の情報資産の適切な使用と保護が非常に重要視されています。 DEHAでもこのISO27001の取得に伴い今後一層情報保護に力を入れてお客様の信用と信頼を裏切らないように努めて参ろうと思います。 まとめ 以上が2020年DEHAの主な出来事です。 大変な状況にも関わらずこれらを達成することができたのは、お客様また、社員の皆様のご協力のおかげです。改めて皆様のご尽力に感謝致します。 2021年もDEHAは品質・サービス価値の高い技術でお客様の問題解決に努めて参ります。

スマートフォンやタブレットの普及が世界中で進んでいく中で、重要な要素の1つがアプリケーションです。Webアプリ、ネイティブアプリ、ハイブリッドアプリ等が存在し、商品やサービスを提供する企業はどんなアプリを開発するのがよいかを検討します。 そんな中、企業側のニーズに応えるために、コストや納期、エンジニアの確保などさまざまなメリットが見込めるクロスプラットフォームを採用するシステム開発会社が増えています。 そこで今回は外注先の選定、「React Native」による開発を外注する際のポイントをご紹介します。 「React Native」が気になる方 アプリ開発をしたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばアプリ開発を外注する際に注意すべきポイントも丸わかりですよ。 外注先の候補を選ぶ 外注先を探す方法として「取引先からの紹介」「システム開発のマッチングサイト（発注ナビなど）」「社員・知人の紹介」などが多くなっています。 最近ではフリーランスのエンジニアに外注をする方法も増えてきており、「クラウドワークス」や「ランサーズ」といったクラウドソーシングのサービスを利用する企業も増えています。 また最近ではオフショア開発という選択をする企業も増えています。 言語・文化の課題はありますが、国内での開発よりもオフショア開発の方がコストや納期についてもメリットが大きいことも注目される要因です。 最新の技術に対するスキルが高い国も多く、橋渡し役のブリッジSEを活用することでコミュニケーションも円滑になり、需要が増えています。 外注先を選択する 外注先の候補の絞り込みができたらヒアリング・打ち合わせを繰り返し、プレゼンと見積金額、納期などを複数社から受け、コンペを行います。 自社で提供したいアプリケーションの仕様通りに開発ができる会社か、納品・運用開始後のサポート体制は万全か、などあらゆる項目を協議し外注先を決定します。 過去に外注の実績があるシステム開発会社であれば自社の業務やサービスを理解し、開発をした実績があるので新たに探す外注先よりもスムーズにアプリケーション開発が進められます。 どのクロスプラットフォームで開発する？ 発注側は顧客にどんなアプリケーションを提供し、商品やサービスを販売するかを考えます。 ここでもコストや納期の課題が出てきますが、クロスプラットフォーム開発であれば課題をクリアすることができます。クロスプラットフォーム開発とはWindowsやmacOSなど異なるプラットフォーム上で、同じ仕様のアプリケーションを動作させるプログラムのことです。 単一のプログラムで複数の動作環境に対応できるので、コストを抑えることができるのですね。 クロスプラットフォーム開発に対応するシステム開発会社も増えているので、どのフレームワークを使用するのかを考えるのも重要です。 自社のサービスや社内の業務フローにマッチするフレームワークを選定し、外注するシステム開発会社がどのフレームワークに対応できるか、その中でもどのフレームワークが得意か、を見極める必要があります。 「React Native」でのアプリ開発を外注 ここ数年で人気があるのはGoogle社の「Flutter」とFacebook社の「React Native」、そしてMicrosoft社の「Xamarin」です。 中でも「React Native」は1つのコードでiOS、Android、Webの3つのプラットフォームに対応したアプリケーションを開発できるため、システム開発会社も「React Native」での開発対応ができるよう、エンジニアの採用や教育・育成を行っています。 合わせて読みたい＞＞【徹底比較】React Native対 Flutter【アプリ開発に必要な5つのポイント】 「React Native」をどの開発会社に依頼するべき？ 「React Native」を扱うシステム開発会社を探す際に、どこの国の会社・エンジニアに発注するかを決める必要があります。 当然ですが、母国語が同じ国に発注するのが一番スムーズですが、同じ母国語でシステム開発会社やエンジニアが多くいるとは限りません。 Facebookを見てみると、「React Native Developer Community」グループの登録者数は約87,000人です。それに対し「React Native Japan」グループの登録者数は約650人となっています。（リンク先のコミュニティサイト「Connpass」には約2,300人の登録があります） 「React Native Vietnam」グループを見てみると登録者数は約19,000人と日本よりも多く、この数字だけですべてを判断することはできませんが、「React Native」を扱えるエンジニアが多いことが推測できます。 DEHA SOLUTIONSには日本語、英語対応が可能で、「React Native」での開発ができるエンジニアが多数在籍しています。 「React Native」を使用したアプリケーションのオフショア開発を検討したい、という方は是非DEHA SOLUTIONSまでお問い合わせください。 […]