ベトナム オフショア開発はコストを抑えられるとあって人気が出ていますが、近年の傾向をみるとその目的が変わりつつあります。 この記事では「オフショア開発白書2021」を参考にベトナムオフショア開発が本当にコスト削減ができるのかどうか徹底分析していきます。 ベトナムオフショアが気になる方 コストを抑えてIT人材を確保したい方 ベトナムオフショアの特徴を知りたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばベトナムオフショアの特徴が丸わかりですよ。 オフショア開発に関する予算からみるベトナムオフショアの傾向 上の図はベトナムにおける予算の割合で、下の図はオフショア開発国全体の予算の割合です。 これによると、ベトナムでは300万円以上の開発案件が40%以上を占めていて、全体と比べると比較的高い傾向にあります。これはベトナムで工数の多い大規模開発が行われていることが要因としてあげられます。 そして、ベトナムオフショア開発企業の人月単価は以下の通りです。 プログラマー（万円） シニアエンジニア（万円） ブリッジSE（万円） PM（万円） 36.58（前年比124.6％） 42.93（前年比116.8%） 48.68（前年比110.4%） 62.61（前年比98.4%） このように、全体的にコストは上昇傾向にあります。それは日本国内のIT人材の不足と、新型コロナウイルスの影響でベトナム オフショアへの需要拡大したことが原因となっています。 ただし、職能が上がっているのにもかかわらず、単価の上昇幅はそこまで大きくありません。 また、PMは前年比と比べ唯一下がっています。これは課題であったプロジェクトマネジメントのできる人材が育ってきていることが背景にあります。オフショア開発にとってPMは重要な役割を持っています。 そんなPMがコストを抑えて確保できるというのはベトナムオフショアの大きな特徴とも言えそうですね。 合わせて読みたい＞＞【最新動向】ベトナムオフショア開発の人月単価相場【結論：コストもレベルも高まっている】 ベトナムオフショアは大規模開発や基幹システムなどでコストメリット WEB制作などの小規模な案件はコストメリットが少なく、ベトナムオフショアにおいて規模は縮小しています。 一方、技術力や豊富なリソースを求められるような大規模開発やERP、基幹システムなどの開発は大きな割合を占めています。実際、ベトナムにおける基幹系システムの割合は17％となっています。 オフショア開発国の全体では4％ですから、その割合は大きいと言えますね。 ラボ型契約で継続的な開発にコストメリット ベトナムではラボ型契約が主流になっています。ラボ型契約とは基本的にある 一定期間(半年〜1年)の間、お客さんの専用のチームを用意し開発を行うという契約形態のことです。 専任の開発チームを確保して開発を行うため、長期的な開発ではコストメリットが大きくなります。 特にアプリ開発などでは、請負型開発や国内の開発会社では修正に追加費用がかかってしまうため、ラボ型契約が向いていますよ。 ラボ型契約ではマネジメントが重要ですが、ベトナムでは経験豊富なエンジニアが多いのもラボ型契約が主流な理由の1つかもしれないですね。 合わせて読みたい＞＞ラボ型開発で、見積や雇用の不安解消！請負型開発との違いも解説 コスト面だけ注目するとポストベトナム国が優勢 先ほど紹介したようにベトナムオフショアでは単価上昇の傾向があることから、小規模案件はミャンマーやフィリピン、バングラデシュと言ったようなポストベトナム国に移行しつつあります。 一方、ベトナムではエンジニアの質の向上や、オフショア国としての需要拡大などの背景から、長期的な開発が必要となる大規模開発で大きな強みを発揮します。 それでもおすすめベトナムオフショア ベトナムはオフショア開発国として、今や人気NO1の国となっています。 50％以上の企業でオフショア開発国としてベトナムを選択肢ています。これほど規模が大きくなっているということで、ベトナムにおけるオフショア企業の選択肢も増えてきています。 ベトナム資本によって作られた企業や、日本人によって作られた企業、日本のオフショア拠点が他社の案件も受けるようになったサービスなど、形態が多様化しています。 目的にあった企業を以前よりも簡単に見つけていくことができるようになりました。 また、拠点も多様化しています。以前はハノイやホーチミンが主流でしたが、ダナンやフエといった地方都市を拠点とする企業も増えてきています。そのため、コスト面でもさまざまな選択肢から企業を選べるようになったのです。 合わせて読みたい＞＞ベトナムオフショア開発を使ったマイグレーション事例から見えるオフショア利用時のコツ まとめ いかがでしたか。本日はベトナムオフショア開発でコストが削減できるのかという疑問に関して紐解いていきました。 結論は、「工数の多く、長期の開発を必要とする大規模開発で大きくコストを削減できる」ということでしたね。 その背景にはベトナムオフショアは、ラボ型契約が主流で、技術力のあるエンジニアやPMが多くいるということがありました。 単価が上がり、コストメリットが少なくなっているというイメージを持たれがちですが、選択肢も多様化していて、ニーズにあった開発ができるベトナムオフショア。 そんなベトナムオフショアは、あなたの開発をサポートしてくれるに違いないでしょう。 dehaでも、５年間に渡り、日本のクライアント様とベトナムオフショア開発を行っています。 「ベトナムオフショアについてもっと知りたい」「エンジニアの質を知りたい」そんな方はぜひお気軽にお問合せください。 お問い合わせはこちらから

DevOpsとは開発側と運用側が協力して、ビジネスの価値をより迅速にエンドユーザーに届けるための考え方のことを指します。 そんなDevOpsの考え方について、誤解している方も多くいます。 そこで今回はDevOpsについて改めてどのような考え方なのか解説をしていきたいと思います。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばDevOpsとは何なのかはもちろん、アジャイル開発との違いもわかりますよ。 合わせて読みたい：DevOpsの導入でソフトウェア開発のROIを向上させる方法 DevOpsとは？ DevOpsとは「開発側（Development）と運用側（Operations）が協力して開発するシステムの価値を高め、ビジネスの価値をエンドユーザーに届ける」という考え方のことを指します。 2009年にアメリカのメディア企業であるオライリーが開催した「Velocity 2009」というカンファレンスで、写真共有サービスFlickrのエンジニアが行ったセッションで初めてDevOpsが紹介されました。 このセッションでは、開発側と運用側はどちらも「ビジネスの価値をエンドユーザーに迅速に届ける」という共通ミッションがあるのにもかかわらず、ミッション達成のための手段が対立を呼んでいると伝えています。 開発側の手段はシステムに新しい機能を追加することで、運用側の手段は、システムの安定稼働。これらの対立を改善すルべく、Flickrは組織文化と共有ツールについて紹介しています。 Flickrが提言する組織文化 互いを尊重する 一緒に働く相手を思いやり、一人の人間として扱うことが重要です。 そして、能力や功績を評価していきましょう。 互いを信頼する 互いを信頼することは、自分以外の人が優秀で正しいと信じることを指します。 これにより、問題を一人で抱え込まないことにもつながります。 失敗を責めない 新しい挑戦＝失敗はつきもの。失敗を責めてしまっては相手のチャレンジ精神を潰してしまい、成功をも失ってしまうでしょう。 相手を批判しない 何か問題が怒ったときに相手を避難するのではなく、同じ問題が起こらないようにするためには何をすれば良いのかを一緒になって考えていくことが重要です。 Flickrが提言する共有ツール Flickrが提言する共有ツールは以下の通りです。これら全てが必要なわけではなく、自社サービスの内容や特徴によって適切なツールを導入するようにしましょう。 さらに、これらのツールを活用した開発運用のプロセスをマニュアル化して誰でも同じように作業できる環境を準備しましょう。 フィーチャーフラグ フィーチャーフラグとは機能の有効や無効設定を設定ファイルによって変更するテクニックのことです。 IRCとインスタントメッセンジャーBot Slackなどにビルドおよびデプロイのログやアラートを表示するbotを作成していきます。 DevOpsとアジャイルとの違い DevOpsとアジャイル開発を誤解する方も多いので、ここではその違いについて解説していきます。 アジャイル開発とは 顧客の要求に素早く柔軟に対応できるように、短期間でシステム・ソフトウェアの実装とテストを繰り返して開発を進める手法のことを指します。 機能単位を小さなサイクルに分け、「要求決定→設計→開発→実装→テスト→リーリス」の開発工程を繰り返します。 タスクを細分化することで、仕様書変更も柔軟に対応でき、普通の開発手法よりもリリース時間を短縮できると言ったメリットがあります。 そんなアジャイル開発では、顧客とコミュニケーションを取り仕様書変更や進捗状況を共有していくことが重要だと言われています・ DevOpsとアジャイル開発が誤解されるわけ DevOpsとアジャイル開発が誤解されるのには、DevOpsがアジャイル開発のムーブメントから誕生したことが要因にあげられます。 アジャイル開発によってエンジニアや企業の中に思考の変化が生まれ、組織の問題を改善するために、DevOpsが必要になったのです。 そのため、DevOpsを行っているチームではアジャイル開発を行っていることも多いのです。 合わせて読みたい＞＞【注目】アジャイル開発とは？オフショア開発に効果的！？ まとめ いかがでしたか。本日はDevOpsについて、どんな考え方なのか・アジャイル開発との違いは何なのかを紹介していきました。 DevOpsは開発側と運用側が同じ目的に向かって協力をしていくために、共有ツールや組織文化を見直し、ビジネスの価値をエンドユーザーに届ける考え方のことでしたね。 アジャイル開発を行う企業で用いられることが多く、誕生プロセスが似ていることから誤解をされることも多いですが、DevOpsは組織の課題解決のための考え方なのです。 ぜひあなたの企業やチームでもDevOpsの考え方を取り入れてみてはいかがでしょうか。 dehaソリューションズではオフショア開発によって低コストで迅速な開発をサポートしています。 本日紹介したDevOpsについてや、エンジニアの質など気になることがございましたら、ぜひお気軽にお問いわせください。 お問い合わせはこちらから

オフショア開発は安価な価格で技術力のある海外エンジニアに開発を外注することを指します。 コストを抑えて高クオリティの開発が行えるとあって注目の開発手法ですが、まだまだ踏み出せず国内の開発業者に委託する人もいます。 なぜそのようなもったいないことをするのでしょうか。 今回は、そんなオフショア開発に踏み出せない理由について紹介していこうと思います。 開発を低コストで外注したい方 社内のIT人材が不足している方 高クオリティのエンジニアをお探しの方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発に関してあなたがお持ちの心配事を解決することができますよ。 オフショア開発とは？ オフショア開発とは 「オフショア」（”Off Shore”＝「岸：Shoreから、Off：離れた」を語源とし、「海外」という意味に使われます）で、安価な海外で開発を委託することを指します。 コスト面を抑えることができる分、その他の開発や業務にコストをかけることができる他、優秀な人材を集められると言ったメリットも注目を浴びています。 合わせて読みたい＞＞オフショア開発とは！？ベトナムに発注するメリット・各国の相場比較 オフショア開発に踏み出せない理由 オフショア開発に興味があるものの、踏み出せない理由は以下の4つの理由が多いかと思います。 コミュニケーションが取れないのでは？ オフショア開発は文化や言語の異なるエンジニアと一緒にプロジェクトを進めていきます。 基本的な共通言語は英語ですが、細かいニュアンスが伝わりきれず要件通りの実装ができない可能性もあります。 そんなコミュニケーションの問題ですが、オフショア開発企業の中には日本語のできるブリッジSEをおいて、高いコミュニケーション能力で日本とオフショア開発国の橋渡しを行っているところもあります。 合わせて読みたい＞＞BrSE（ブリッジSE）とは？オフショア開発での役割、必要なスキルをご紹介 マネジメント管理は大丈夫？ 「チームメンバーが何をやっているかわからない」 オフショア開発でよく耳にする言葉です。オフショア開発では、やはり日本でエンジニアを雇う場合と比べて管理が煩雑になりがちです。 エンジニアが実際に開発しているところを目にすることができないため、進捗確認はレポートかリモート会議が主流です。 こうした進捗確認の場を頻繁に行うことで、チームメンバーの管理をしっかり行っていくことが重要です。ベトナムなど日本と時差の少ない国をオフショア先にすることで、変な時間に会議を設定する心配もなくなりますよ。 品質に問題ないの？ 海外に開発を委託することで、品質に問題がでないか心配に思っていませんか？ 実はベトナムなどオフショア開発を行っている国は、優秀なエンジニアが多くいるのです。それは、ベトナムが1995年4月に国として「IT2000」というIT強化の教育をスタートしていることに要因があります。 この教育プログラムなどによって、ベトナムのIT人材は約40万人以上になりました。ベトナムのGDPの約4割はICT産業に支えられていると言われていて、そのうちの８割は20〜34才のミレニアム世代。 最先端の技術を取得している若者世代が多いのも、ベトナムオフショア開発が高い品質であることを表していますね。 開発会社選びは失敗しない？ 「開発会社のスキルが思ったよりも少なかった」「開発会社のレスポンスが遅い」 こんな開発会社への不満もオフショア開発に踏み出せない理由として耳にします。 開発会社の選び方として重要なポイントは以下の通りです。 依頼したい内容と類似の開発実績があるかどうか？ 自社が行いたい契約形態を取れるか？ どのくらいのリソースがあるか？ 開発会社選びを失敗しないようにするためにも、複数の開発会社の説明を聞いたり、比較していくことが重要です。 合わせて読みたい＞＞まだオフショアに不安を感じていますか？失敗確率を減らす開発会社の選び方とは 見積もりを出してもらったらコストメリットがなかった 開発コストを削減できるのがオフショア開発の魅力です。 人件費の安い海外のエンジニアに開発を委託することでコストメリットを出すため、案件が大きく人件費がかかるものの方がコストメリットは大きくなります。 反対に、短期で小規模な案件はコスト面では、あまりオフショア開発に向いていません。 それでも優秀なエンジニアに開発をしてもらえるなどといったメリットはあるので、コストとスキルのバランスを見て開発会社に見積もりをもらうことをおすすめします。 まとめ いかがでしたか。本日はオフショア開発に踏み出せない理由について、よく耳にするお悩みとその解決方法を解説していきました。 規模が大きく人件費がかかる案件はオフショア開発でのコストパフォーマンスが高くおすすめでしたね。 国が違えば文化、言語も異なります。コミュニケーション不足で管理が煩雑になったり、要件通りの開発がされないという心配については、頻繁なリモート会議、優秀なブリッジSEによって解決することができました。 ぜひこれらのことを踏まえてあなたにぴったりのオフショア開発会社を見つけていきましょう。 dehaでも、５年間に渡り、日本のクライアント様とベトナムオフショア開発を行っています。 AIを用いた画像処理システムの開発や、スマホネイティブアプリ開発など、様々開発実績があります。 本記事に関することや、エンジニアのスキルなどについて興味がある方はぜひご気軽にお問い合わせください。 ▶︎お問い合わせやお見積もりはこちらから

マイグレーションとは既存システムやソフトウェア、データなどを別の環境に移転したり、新しい環境に移行することを指します。 「2025年の崖」などの観点から、近年このマイグレーションが注目を浴びています。 今回はそんなマイグレーションに関して、実際にオンプレからクラウドへの移行手順を紹介しながら解説を行なっていこうと思います。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばシステムマイグレーションの実際の手順がわかりますよ。

ベトナムオフショア開発とマイグレーションはとても相性が良いです。 そもそもマイグレーションとは既存システムやソフトウェア、データなどを別の環境に移転したり、新しい環境に移行することを指します。「2025年の崖」などの観点から、近年このマイグレーションが注目を浴びています。 本日はそんなマイグレーションに関して、実例を交えながら具体的に解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばマイグレーションとはなんなのか、どう言った手法が必要なのかなどがわかりますよ。

2021年も​​オフショア開発はますます盛り上がりを見せています。 特にベトナムに委託する日本企業が増えています。なぜそのようなことが起きているのでしょうか。 この記事ではそんな2021年のオフショア開発の現状や動向を解説していきます。 オフショア開発が気になる方 社内のIT人材が不足している方 コストを抑えて開発を行いたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば、オフショア全体の2021年の傾向はもちろん、オフショア各国の特徴を知ることもできますよ。 オフショア開発とは オフショア開発とは 「オフショア」（”Off Shore”＝「岸：Shoreから、Off：離れた」を語源とし、「海外」という意味に使われます）で、安価な海外で開発を委託することを指します。 コスト面を抑えることができる分、その他の開発や業務にコストをかけることができる他、優秀な人材を集められると言ったメリットも注目を浴びています。 合わせて読みたい＞＞オフショア開発とは！？ベトナムに発注するメリット・各国の相場比較 2021年最新のオフショア開発の現状・動向は？ 新しくオフショア開発を導入する企業は、オフショアの委託先としてベトナムを選択する人が増えています。 こちらはあるオフショア開発企業で2020年に依頼があった委託先のグラフです。国の指定なしの割合が65％と最も高いのですが、それを覗くとベトナム52％、フィリピン12％、インド10％（以下グラフ参考）となっています。 なぜオフショア開発先としてベトナムが人気になっているのでしょうか。 ベトナムオフショアの人気の秘密 先ほども紹介したようにベトナムがオフショア委託先で最も人気となっています。 その人気の秘密を解説していきます。 最先端の技術を持つエンジニアが多い ベトナムはエンジニアの人数も多く、2020年時点で約40万人といわれています。 20歳〜34歳のミレニアル世代が多く、新しい技術やプログラミング言語に対して非常に敏感な人材が多いです。常に自身の技術を磨いているため、最先端技術に強かったりします。 この背景には、ベトナムのICT産業の急成長があります。ベトナムではIT関連の教育を展開している大学が30校近くあり、毎年約5万人の新人エンジニアを輩出しています。 国民性 ベトナムは親日国と言われています。日本の文化や様々な日本製品、そして日本が世界に誇る漫画や、日本の食文化などは、多くのベトナム人に人気であり、とても高く評価されています。 合わせて読みたい＞＞ベトナムと日本の関係 また、ベトナムの首都ハノイがある北部の人は特に真面目で向上心が高く勤勉な性格として知られています。他のアジア諸国とは異なり、労働に対する考え方は日本に似ているのです。 物理的な近さ ベトナムと日本は物理的な距離が近いのも魅力で、時差は2時間しかありません。 オフショア開発では綿密なミーティングが重要ですが、時差があるとミーティングの設定も大変ですよね。業務時間外に設定せざるおえないなんてことも。 しかし、ベトナムなら業務時間内にミーティングをしっかり設定することが可能です。 コストの安さ ベトナムは中国のようなオフショア開発国と比べコストが安い傾向があります。 日本国内での開発に比べると、半額〜７割程度の費用で、開発することが可能です。 ただし、近年需要が拡大していることからコストは上昇傾向です。特にハノイやホーチミンと言った二大都市ではそれが顕著となっています。 一方、ダナンやフエと言った地方都市はそれらの都市に比べるとコストを抑えられる可能性もあるので、それらの都市と比較検討することをおすすめします。 また、何を開発したいのかやどう言った人材に委託したいのかなどによってもコストは変わっていきます。 こちらは、オフショア開発国と日本の人月単価相場です。　 プログラマー（万円） シニアエンジニア（万円） ブリッジSE（万円） PM（万円） ベトナム 36.58 42.93  48.68 62.61 中国 41.60  51.54 73.52   90.42 フィリピン […]

オフショア開発は、海外に開発を委託することを指します。 安価で高度な製品を開発できますが、外国の方に開発を委託するのに抵抗がある方もいらっしゃるかと思います。 トラブルを回避するにはエンジニアのコミュニケーション能力を事前に確認し、仕様書や開発スケジュールについてしっかり打ち合わせておくことが重要なのです。 この記事ではそんなオフショア開発におけるコミュニケーションについて、どのような課題と解決方法があるのか徹底解説していきます。 オフショア開発が気になっている方 社内のIT人材が不足している方 オフショア開発における気を付けるべきことを知りたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発に重要なコミュニケーションの問題について丸わかりですよ。 オフショア開発におけるコミュニケーション オフショア開発では、コミュニケーションが重要な役割を果たします。 海外に開発を委託するので当たり前ですよね。 オフショア開発は基本的には英語が共通語です。 英語でも十分にコミュニケーションを取れれば問題ありませんが、デザインの委託をする際になどには細かなニュアンスが必要になってしまいます。 そもそもオフショア開発とは そもそもオフショア開発は「オフショア」（”Off Shore”＝「岸：Shoreから、Off：離れた」を語源とし、「海外」という意味に使われます）で、「開発」（＝主にシステム開発などを指します）を行うことを指します。 一般的な日本人エンジニアの人件費は 人月単価90万円～ である一方で、オフショア開発の場合は人月単価30万～円前後。日本のエンジニアの採用に比べて低いコストでのエンジニア採用を実現できます。 さらに日本はIT技術者が不足していて人材の確保が難しいですが、オフショア開発先の海外は国としてもIT教育に力を入れていて、優秀なエンジニアを確保しやすいといったようなメリットもあります。 特にベトナムは1995年4月に「IT2000」というものを発表していて、ITに対する教育が充実しています。 最新技術を習得しているエンジニアも多く、流行の技術への感度が非常に高く、しっかり情報収集をしています。 合わせて読みたい＞＞【ベトナム×MVP開発】スタートアップ経営者に知って貰いたいベトナムオフショアを選ぶべき理由 オフショア開発におけるコミュニケーションの問題 要件通りの実装ができない オフショア開発では、要件通りの実装ができないことがあります。 それはオフショア開発での共通言語、英語でニュアンスがうまく伝えられないことが原因です。開発メンバーがプロジェクトの目的や内容を正確に理解していなければ納期も守られないなどの問題も起こりかねません。 管理不足になりやすい オフショア開発先とは地理的な距離があるため、現地でどのような開発を行っているかを確認することができません。 進捗確認はレポートかリモート会議が主流ですが、それでは相手の内容を信用するしかないので、開発の真の状況はわかりません。 さらにレポートも英語で行われるので、語学が得意ではない場合はストレスも溜まってしまう可能性もあるでしょう。 オフショア開発におけるコミュニケーションの問題の解決方法 日本語学習者が多い国を選ぶ 日本語の話者がいない国にオフショア開発を依頼するよりは、日本語話者が多くいる国で依頼する方がコミュニケーションの問題を回避することができます。 おすすめなのはベトナムです。ベトナムでは日本語学習者が年々増加傾向にあります。 ブリッジSEの質を確かめる オフショア開発ではブリッジSEと呼ばれる役割の方が日本側の企業とオフショア開発先の企業の「橋渡し」を行います。 具体的には日本にいるクライアントからヒアリングした内容を、海外にいる開発者に伝える、国内と海外の取りまとめの役割を担います。 ブリッジSEは高い技術力はもちろん、コミュニケーション能力や柔軟性、マネジメントスキル、問題開発スキルなど幅広いスキルが求められます。 スキルの高いブリッジSEを設定することで、オフショア先とのコミュニケーションが円滑に進められ、コミュニケーションの問題を解決することができます。 ブリッジSEに必要なスキルとは ブリッジSEに必要なスキルは以下の通りです。 技術・開発の全般に関する知識 コミュニケーション能力 マネジメント力 問題開発スキル コミュニケーション能力やマネジメント能力はもちろんのこと、開発に関する知識も重要です。 ブリッジSEが技術を詳しく理解していなければ、日本側の企業とオフショア開発先に情報伝達ができず、スムーズに仕事を行うことが困難になってしまいます。 文化の違いを受け入れる やはりオフショア開発を選択する以上は、日本のような文化的傾向やコミュニケーションを期待しない方が良いでしょう。 日本と海外では、文化や歴史的側面、国民性や風土まであらゆる点が異なります。 例えば日本では、サービス残業に関してそこまで抵抗がない場合がありますが、海外ではそういった文化はありません。 また、上司に対する対応も日本に比べるとルーズな印象を受けるかもしれません。 そういった場面があったとしても、「非常識」や「間違っている」と思わずに「これが相手の文化なんだ」と受け入れていくことが重要です。 伝えるべきことをはっきりと伝える […]

Shopifyでは標準機能として装備されているお問い合わせフォームを自由にカスタマイズすることができます。 お問い合わせフォームのカスタマイズによって、ユーザーが、よりネットショップを利用しやすくなります。これにより満足度をあげることができます。 ユーザーの満足度が上がればショップの離脱率を下げることにもつながります。 この記事ではそんなShopifyでできるお問い合わせフォームのカスタマイズ方法について紹介しています。 Shopifyが気になる方 ネットショップを始めてみたい方 ECサイト構築を行いたい方 ユーザーの満足度を上げたい方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばお問い合わせフォームをより見やすく、わかりやすくすることができますよ。 Shopifyのお問い合わせフォーム Shopifyのお問い合わせフォームは、以下の項目が標準設定されています。 名前 メールアドレス 電話番号 メッセージ 管理画面からオンラインストアに移動し、「テンプレート」からコンタクトフォーム用のテンプレートを選択するをクリックすることで、お問い合わせフォームを作成することができます。 お問い合わせを受信するアドレスは、「設定」の中の「一般設定」、「送信元のメールアドレス」に記載されているものが該当します。 設定後は、実際に設定したメールアドレスにお問い合わせが届くかどうか、テストを行うことが大切です。 Shopifyでお問い合わせフォームをカスタマイズする方法とは？ 先ほど紹介したようにShopifyのデフォルトのお問い合わせフォームは、最低限の項目しかありません。 細かい部分をカスタマイズするには、Liquidを編集する方法とアプリでカスタマイズする2つの方法があります。 LiquidとはShopifyで利用されているプログラミング言語です。オープンソースとして、GitHubで公開されています。 プログラミングの知識がある方はLiquidを利用することをおすすめします。 Liquidのカスタマイズ方法 Liquidのカスタマイズ方法は、Shopifyの管理画面の「オンラインストア＞テーマ＞アクション＞コードを編集する」から行います。 その後、Templatesより「page.contact.liquid」を選択して内容を編集します。 アプリでのカスタマイズ方法 プログラミング知識がない方は、アプリを利用してカスタマイズをすることをおすすめします。 Shopifyには機能を拡張することができるアプリが6000以上あると言われています。お問い合わせフォームをカスタマイズするアプリも沢山あります。 ここでは4つのアプリを紹介します。 ​​Improved contact form Powerful Contact Form Builder Contact Form Wholesale + Ambassador Form ​​Improved contact form ​​Improved contact formはShopifyのどのページからでも問合せフォームにアクセスできるポップアップを追加できます。 ポップアップなので、お客様が質問したいタイミングですぐにお問い合わせフォームにアクセスすることが可能になるのです。 無料のプランから月額29ドルまであり、有料プランでは保存しておける問合せフォームの数を増やすことができます。 どのページから顧客がアクセスしたのかや、直前に見ていたページを調べるのに役立ちます。 Powerful Contact Form […]

Shopifyでは決済画面をカスタマイズして、入力項目や追加機能、デザインなどを調整することができます。 決済画面を見やすくカスタマイズすることで、お客様にストレスフリーにショッピングを楽しんでもらうことが可能です。 この記事ではそんなShopifyでできる決済画面のカスタマイズ方法について紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばShopifyでのチェックアウト画面の編集方法が丸わかりですよ。 Shopifyの決済画面 Shopifyには3つのプランがありますが、その3つのどのプランでもカスタマイズできるものは以下の通りです。 Shopify　Plusでは、コードの編集ができるため、氏名のかな入力や配置変更、配送時間指定の項目の追加やタグの設置など細かい設定が可能です。 合わせて読みたい＞＞【カスタマイズ力抜群】Shopify（ショッピファイ）とは？その特徴・費用・相場を徹底解説 Shopifyで決済画面をカスタマイズする方法 Shopifyで決済画面をカスタマイズする方法は以下の通りです。 ①Shopifyの管理画面から「設定＞チェックアウト」をクリックする 管理画面から「設定＞チェックアウト」をクリックすると、チェックアウトのカスタマイズというところがあるので、そこで現在設定されているテーマの編集を行います。 ②テーマの編集を行う テーマの編集は、以下の項目に対応しています。 バナー バナーは、決済画面の上部に表示されます。 ロゴ 決済画面の上部に表示されます。バナーが設定されている場合はバナーの内部に表示されます。 メインエリア メインエリアは個人情報を入力する欄です。背景のカラーや入力フォームのデザインを変更することができます。 注文内容 カートに入れた商品が並ぶ欄です。背景色の変更が可能です。 フォント 決済画面上のフォントを変更することができます。 ③アカウントの有効化 アカウントの有効化を行うことで、顧客が決済画面で入力する個人情報を省略することができます。 ④連絡先の設定 「お客様の連絡先」の項目で、注文後のお客様との連絡方法を設定します。 ⑤オプションの設定 「フォームのオプション」でお客様の追加情報が必要かどうかを設定することができます。 ⑥チップオプションの設定 購入した商品や送料の他にも、Shopifyではチップを追加することができます。 「チェックアウト時にチップオプションを表示する」を設定すると、お客様はオンライン購入の際にチップを追加してビジネスをサポートすることができます。 ⑦注文処理 注文処理の項目では、チェックアウトと注文イベントに関するストアの設定を変更することができます。 「お客様のチェックアウト時」では、チェックアウトボックスが2つありますが、どちらもチェックを入れておくようにしましょう。 そうすることで、住所の自動入力ができるようになります。 「注文の支払い後」では、注文の処理をどのように行うかを細かく設定することができます。 「注文のフルフィルメントと支払いが終了した後」の項目では、注文を自動でアーカイブするかどうかを選ぶことができます。 ⑧Eメールマーケティング Eメールマーケティングにチェックを入れることで、顧客はあなたのブランドのお知らせを受け取ることができるようになります。 事業者側もメールアドレスの管理が簡単にできるようになり、セール情報の配信やクーポンの配布、ギフト券の配布など、様々に活用していくことができまよ。 ⑨かご落ちメールの設定 かご落ちという言葉はご存知でしょうか。 かご落ちとは、購入意思のあるユーザーが、商品をカートに入れたままECサイトを離脱してしまうことを言います。 せっかく購入意思があったのに、見込み顧客を逃してしまうのはもったいないことですよね。 そこで、かご落ちしてしまったユーザーに対して、かご落ちメールを送信してみてはいかがでしょうか。 「この商品を買うはずだったのに、忘れていた」という方に購入を促すきっかけになります。 この設定は、チェックボックスにチェックを入れるだけで簡単に行えますよ。 ⑩多言語対応 Shopifyは越境ECにおすすめのECサイト作成サービスです。 海外向けのショップを作る際に、決済画面も多言語に対応させることができますよ。 カスタマイズのポイント テスト注文を行う カスタマイズを行った後は必ずテスト注文を行いましょう。テスト注文でエラーや不備がないかを確かめるのです。 […]

ここ最近、DX（デジタルトランスフォーメーション）への注目度が高まってきています。 経済産業省が2018年に出した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」という資料では、2025年までにDXに対応できなかった企業の前には多くの課題が現れるであろうことが示唆されています。 とはいえ、DXをいざ行っていくとしてもどうすればいいか分からない方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、アパレル業界で行われているDXの成功事例を元に、DXについて解説していきます。 どうDXを進めていけばいいか分からない方 具体的なDXの事例を知りたい方 そもそもDXって何？と思っている方 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばDXをどう進めていけばかのヒントが分かりますよ。 DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？ DXは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略称であり、進化するITテクノロジーを活用した変革のことを指します。 社会や文化に対して用いられることもありますが、ビジネスシーンで使われるDXでは、主に経営戦略や組織改革といった企業全体にまたがる部分を、ITテクノロジーを活用して効率化していくことを指しています。 DXは単にITツールを導入するのではなく、ITツールを活用し、大きな変革を起こすのが特徴です。 アパレル業界のDX成功事例をみる 「ITテクノロジーを用いて、企業全体に大きな変革を起こす」と言われても、具体的にどうすれば良いのかがわかりにくいと思います。 次に、アパレル業界で、DXに成功している企業の事例をいくつかみていきましょう。 ユニクロ ユニクロは、DXを行うことで、単なる製造小売業から情報製造小売業と呼ばれるようになっています。 製造小売業とは、洋服のデザインから、製造、販売まで自社で行う業態です。 ユニクロは、販売時のデータを詳細に集め、管理することで、効率的な商品開発を行う体勢を整えています。 具体的には、ECでの購買履歴や店頭の商品につけたICタグの記録を一次情報として収集し、収集したデータをAIなどを活用して徹底的に分析しています。 データを中心に売れ筋を予測することで、より顧客ニーズを捉えた商品を、より早く開発することができる状況です。 また生産工程の効率化や、物流などに関してもデータを活用しており、商品の供給面でも効率化を行っています。 こういった背景があり、コロナ禍にもかかわらず時価総額が上昇している状況です。 「ITテクノロジーを活用し、企業の競争力を高めている」という点で、ユニクロはDXに成功している代表的な企業といえるでしょう。 zozo zozoは、ZOZOTOWNなどのECサイトで服の販売を行っている企業です。ECサイトでの服の販売は、試着ができず、サイズ感があわないため、難しいとされてきます。 zozoでは、体形を機械をつかって測定する「zozoスーツ」などで、サイズ問題の解決に取り組んでいました。 「zozoスーツ」は、まさにDXの取り組みといえるでしょう。 現在zozoは、「マルチサイズプラットフォーム」（MSP）と呼ばれるサービスの構築に取り組んでいます。 MSPは、「ブランドによって同じS・M・L表記でもサイズ感が違う」という課題に対して、身長や体重、体格から、その人にとってジャストサイズのサイズを見つけ出してくれるサービスです。 各ブランドのサイズ感や縫製などの生産データを可視化し、分析することで、MSPを実現しています。 グンゼ 下着メーカーのグンゼは下着にDXを活用することで、着るだけで心拍数、消費カロリー、姿勢の状態などが計測できる下着を開発しました。 通常、心拍数などをチェックするには、センサーの取り付けが必要です。 しかし、衣服にセンサーを取り付けるとなると、着心地が悪くなるのは避けられないでしょう。グンゼはNESが開発した薄型のデバイスを採用することで、違和感なく、ヘルスチェックを行えるようにしました。 ユーザーの生活を大きく変革する可能性があるという意味で、DXの成功例と言えると思います。 FABRIC TOKYO FABRIC TOKYOは、オーダーメイドスーツを販売している企業です。 FABRIC TOKYOでは、一度顧客に店舗に足を運んでもらって採寸を行いますが、その場で商品を販売することはありません。 採寸したデータをクラウド上に保存しておき、後日、FABRIC TOKYOのECサイトから気に入った商品を選んでもらい、ECサイト上で販売を行っています。 オーダーメイドスーツを販売しているにもかかわらず、ECサイト上での決済をメインにすることで、大幅なコストカットに成功しています。 FABRIC TOKYOも、ITテクノロジーで競争力を獲得した成功事例といえるでしょう。 DXを成功させるためにオフショア開発を活用してみては？ 以上、アパレル業界におけるDXの成功事例でした。 ユニクロやFABRIC TOKYOのようにITテクノロジーを用いてビジネスの効率を上げている企業もあれば、zozoやグンゼのようにサービスそのものにITテクノロジーを活用している企業もあります。 いずれの企業も、ITテクノロジーを活用することで、他の企業にはない強みを作り出しているのが特徴です。 DXを実現するには、経営戦略レベルでの変革が必要で、大規模なプロジェクトになりがちです。ITテクノロジーを導入するために、IT技術者のリソースが足りないという場合は、オフショア開発がおすすめです。 […]