ChatGPTと連携することで、越境ECサイトにおける多言語AIチャットボットを構築することができます。 多言語AIチャットボットがあれば、リアルタイムでユーザーの質問に対応することができるほか、言語の壁を乗り越えた円滑なコミュニケーションを行うことができます。 本日はそんなChatGPTにおける多言語AIチャットボットに関して、どのような特徴があるのかどのようなメリットがあるのかなど徹底解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば多言語AIチャットボットがもたらす効果はもちろん、気をつけるべきことなどもわかりますよ。 越境ECサイトへの多言語AIチャットボットの適用事例 海外向けにECサイトを展開するには、多言語対応が非常に重要です。対応したい言語数のHTMLファイルを用意したり、WEBサイトの多言語化ツールを用いるなどといった方法がありますが、最近では多言語対応のチャットボットを用いる選択肢があります。 例えばユニクロの「UNIQLO IQ」はユニクロのECサイトから利用することができ、日本語・英語の他、中国語・韓国語に対応しているチャットボットです。 商品の注文やキャンセルなどユーザーの困りごとに対して回答するだけでなく、フリーワードで商品の検索ができます。さらには、購入した商品を用いたコーディネートなども提案してくれます。 千葉県の公式観光情報サイト「Visit Chiba」では多言語チャットボットが、観光スポットや飲食店、医療機関など様々な質問に対して提案してくれます。音声による質問もできるのが特徴です。 このようにAIチャットボットは疑問の解決だけでなく、ユーザーにおすすめの商品の提案や商品やサービスの活用方法などを共有するのにも役立ちます。 ChatGPTとAIチャットボットの紹介 ChatGPTの概要と特徴 ChatGPTとは2015年にアメリカで設立したOpenAIが提供しているサービスです。 チャット方式で自然な対話の中で人工知能が適切な回答を表示させます。 従来から多くのWEBサイトでチャットボットが利用されていましたが、ChatGPTは回答できる範囲や回答パターンがこれまでのチャットと比較して大幅に拡大しています。 AIチャットボットの役割とメリット AIチャットボットはAIが自動的に学習を重ねて答えるチャットボットです。 登録されていない言葉でも言葉のゆらぎを自動で学習することができ、より精巧なサービスを提供することができます。 多言語AIチャットボットがもたらす効果 多言語AIチャットボットがもたらす効果とは何なのでしょうか。ここからは多言語AIチャットボットの効果について解説していきます。 言語の壁を乗り越えた円滑なコミュニケーション AIチャットボットはリアルな会話ができるといった特徴がありますが、それを多言語対応させることによって、言語の壁を乗り越えたコミュニケーションを行うことができます。 グローバルなビジネスの場において、ユーザーの満足度を向上させることができるでしょう。 24時間対応のマルチ言語サポート 多言語AIチャットボットを利用することで、24時間のカスタマー対応が可能になります。 ECサイトにおいてカゴ落ち対策は重要です。カゴ落ちとはユーザーが商品をカートに入れたまま、サイトから離脱してしまうことを指します。 例えば、ユーザーが商品に興味関心がある状態で何か疑問点があった場合、問い合わせの返答に時間がかかっていてはカゴ落ちのリスクが上がってしまいます。 しかし、24時間対応の多言語AIチャットボットなら、ユーザーの知りたいときに知りたい情報をすぐに共有することができるため、機会損失を防ぐことができます。 多言語対応の販売とマーケティング 多言語AIチャットボットを活用することで、多言語対応のECサイト運営を行うことができます。 世界中のユーザーにブランドを届けることができるのです。 オフショア開発とChatGPTの連携 オフショア開発とChatGPTは非常に相性が良いと言われています。日本でも話題にはなっていますが、ChatGPT自体が新しいサービスのため英語で書かれた情報が多いのです。 オフショア開発は海外のエンジニアが開発を行うため、英語に強い国であればChat GPTのような新しいサービスに関する適用力も日本のエンジニアよりも高いと言えるでしょう。 またベトナムのエンジニアは若い人が多く、流行の技術や最新技術への興味関心が高いと言われています。 AIに関しても高い技術力を持っているため、ベトナムオフショアを活用することをおすすめします。 オフショア開発とChatGPTの課題と対策 オフショア開発とChatGPTの連携に関して相性が良いものの、課題ももちろんあります。 ここからはそんな課題と対策について紹介していきます。 データセキュリティとプライバシー保護 ChatGPTはネット上に公開されている外部ツールであるためセキュリティやプライバシー漏洩には注意が必要です。 サムスンでも社員がプログラムの修正をChatGPTに依頼したことで、機密情報が流出する問題がありました。 データ作成の際にはダミー情報を使うなど工夫をしていく必要があります。 ローカライズとカスタマイズの重要性 商品やサービスを他国でも受け入れられるようにするためにカスタマイズを行うことは重要です。 文化や宗教、法律なども異なるため、サービスをそのまま越境ECとして販売してもうまく受け入れてもらえない可能性があります。 決済方法やUI、各国の物流会社・CS等のパートナーへのローカライズなど、多言語対応以外の部分も考慮に入れるようにしましょう。 まとめ いかがでしたか。本日は越境ECを実現するための多言語AIチャットボットに関して、ChatGPTとの連携を行う効果やメリット、気をつけるべきことなどについて解説していきました。 ChatGPTで多言語AIチャットボットを実現することにより、簡単に越境ECを構築することができます。 さらにベトナムオフショアならChatGPTに詳しいエンジニアによる開発を行うことが可能でしたね。 しかし、ChatGPTを用いる際は、データセキュリティとプライバシー保護に注意が必要です。また越境ECには多言語対応以外にも、デザインや決済方法などローカライズするべきポイントがありました。 […]

ChatGPTとWeb3.0などといった最新技術に関して最近耳にする機会が増えたかもしれません。 これらの技術を活用することで、企業は大幅な業務改善や効率化が期待できます。 この記事ではそんなChatGPTとWeb3.0に関して、どういった仕組みなのかどういう風に業務に影響を与えるのかなど解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばChatGPTやWeb3.0に関してどういった特徴があるのか、業務にどのように活用できるのかなど丸わかりですよ。 Web3.0とは Web3.0とは次世代インターネットと呼ばれている2018年ごろから始まった概念です。何か情報を調べる際、Googleやインスタグラムなどそれぞれのプラットフォームを利用するのが一般的です。 しかし、こうした中央集権型のサービスでは管理者が定めたルールに反してしまうとアカウントが凍結してしまったり、サービスが利用できなくなるといったリスクがあるのです。 一方、Web3.0は分散型インターネットと呼ばれていて、管理者が存在しなくてもブロックチェーン技術によってユーザー同士がデータを管理したり、個人間でコンテンツの提供、デジタルデータの販売や送金などを行うことができるのです。 Web3.0がもたらす企業への変革 Web3.0ではブロックチェーン技術によって多くの利用者が取引履歴を保存することができるため、それを破壊・改ざんにするには全ての履歴を破壊・改ざんしなければなりません。 たとえサービスの提供者であったとしてもデータの改ざんができないため、既存のシステムよりも強固なセキュリティが実現できます。 またハッキングやサーバー攻撃などのリスクを避けることができます。 さらにWeb3.0は、国や人種などでのカテゴライズがないため、国内外を問わず自由にアクセスすることができます。 そのため例えば日本にいながら海外の会社のミーティングにメタバースを介して参加するといったことも可能なのです。 マーケティング部門では、配布した暗号資産の使用履歴からユーザーの属性や趣味を押し量る「トークングラフマーケティング」が可能になります。 このようにWeb3.0を導入することで企業において様々な変革が起こるでしょう。 AI技術と企業の関係 AI技術の進化と企業のデジタルトランスフォーメーション 経済産業省の「DXレポート」では、2025年までにデジタルデジタルトランスフォーメーション（DX）によってシステム刷新を行わないと、デジタル競争の敗者になってしまう危険性があると示唆されています。 このレポートによって多くの企業がデジタルトランスフォーメーションに着目しているわけですが、このデジタルトランスフォーメーションを成功させるためにAI技術が活用できるのです。 AIとは人工知能のことで、簡単に言うと人間のような知能を持ったコンピュータのこと。AIを活用することで、画像、音声、テキストなどといったデータの認識やデータの予測を行うことができます。 AIを活用することで、人間がやっていた様々な業務を置き換えることができ、デジタルトランスフォーメーションを効率よく行うことができるようになるのです。 ChatGPTの紹介とその特徴 ChatGPTとは2015年にアメリカで設立したOpenAIが提供しているサービスです。 チャット方式で自然な対話の中で人工知能が適切な回答を表示させます。 従来から多くのWEBサイトでチャットボットが利用されていましたが、ChatGPTは回答できる範囲や回答パターンがこれまでのチャットと比較して大幅に拡大しています。 ChatGPTとWeb3.0の統合 ChatGPTがWeb3.0に与える影響 ChatGPTによって、従来のように検索エンジンによって情報を探し出す必要がなくなりました。そのため各サイトへの訪問人数やページビューなどから広告費用を算出するビジネスモデルは崩壊し、新たなステージに向かうことが考えられます。 こうした動きはWeb3.0の流れを加速させ、NFTや暗号資産、メタバースなどを活用した新しいビジネスが生まれると期待されているのです。 インタラクティブなAIエクスペリエンスの実現 ChatGPTはチャットボットを使い対話式でやりとりをすることができます。従来かチャットボットを利用したAIシステムはありましたが、より高性能で高技術のChatGPTの誕生によって、インタラクティブなAIは今後スタンダードになるでしょう。  ChatGPTの企業への恩恵 ChatGPTを活用することで様々な企業によって大きな恩恵を受けることができるようになるでしょう。 24時間対応のAIサポート ChatGPTならAIがカスタマー対応をしてくれるので、24時間のサポートが可能です。顧客が知りたいときに迅速にスピーディーに対応することが可能なので、顧客満足度の向上につながるでしょう。 マーケティングと販売の強化 ChatGPTを利用することでWEBサイトやSNS、その他の情報源から市場調査や競合他社の動向、消費トレンドなどといった情報の収集が淡々に行えます。 他社の最新情報や流行しているものなどといった最新情報も容易に収集が可能です。 自動化されたタスクの処理 帳票などの計算処理やカスタマーサポート部門の顧客対応、メール返信など日々のタスクをChatGPTで自動化することが可能です。 作業効率を効率化させることができ、専門性の高いクリエイティブな業務に集中することが可能です。 Web3.0とChatGPTの課題と展望 Web3.0とChatGPTが社会に浸透していくことは間違いありませんが、現時点で課題も多くあります。 データセキュリティとプライバシーの保護 ChatGPTはネット上に公開されている外部ツールであるためセキュリティやプライバシー漏洩には注意が必要です。 サムスンでも社員がプログラムの修正をChatGPTに依頼したことで、機密情報が流出する問題がありました。 データ作成の際にはダミー情報を使うなど工夫をしていく必要があります。 ディープフェイクやマルウェアのリスクへの対応 ChatGPTをはじめとするAIの発展はディープフェイクやマルウェアなどを生成するのに使われる恐れがあります。 これまでサイバー犯罪はンダーグラウンドフォーラム、セキュリティ研究者が公開する情報などを頼りに、様々な手法でコード化していましたが、ChatGPTの登場によってこうした知見がない人でもサイバー攻撃を容易に実行できるようになっているのです。 まとめ いかがでしたか。本日はChatGPTとWeb3.0、この二つの最新技術に関して解説をしていきました。 ChatGPTとWeb3.0の登場によって仕事の効率が格段に上がるでしょう。 その一方、セキュリティリスクやサイバー犯罪などには一層気を付けていかなければなりません。 […]

ChatGPTを導入することで中小企業の働き方が大きく変わります。 メール返信やカスタマー対応のほか、アイディア出しや文章作成、マーケティング業務などを任せることで、業務効率を大幅に上げることができるのです。 本日はそんなChatGPTに関してどんな特徴があるのか、ChatGPTを導入したら中小企業がどのように変わるのかなど徹底的に解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっております。これを読めばChatGPTを中小企業が導入するメリットや気をつけるべきことが分かりますよ。 中小企業のAI導入の状況 経済産業省が2020年1月に実施した調査によると中小企業へのAI導入による経済効果の見込みは2025年までに11兆円だと予想されています。 しかし、2022年3月にソニービスネットワークス株式会社が実施した「AI導入状況調査」ではAIの導入を検討していない中小企業の割合は71％であり、大企業の29.1%に比べ高い割合となっています。 このように多くの中小企業で、AIの導入に対して高いハードルを感じているようです。その理由にAIの知識や技術を持った人材がいないこと、AI導入に初期費用がかかるという点があげられます。 しかし近年ではChatGPTなどのAI技術が発展し、以前よりも導入へのハードルが低くなっているのです。 ChatGPTとは ChatGPTとは2015年にアメリカで設立したOpenAIが提供しているサービスです。 チャット方式で自然な対話の中で人工知能が適切な回答を表示させます。従来から多くのWEBサイトでチャットボットが利用されていましたが、ChatGPTは回答できる範囲や回答パターンがこれまでのチャットと比較して大幅に拡大しています。 巨大なデータから学習するとともに、多くのユーザーと対話を続けることによってChatGPTはさらに賢くなることができます。さらに最新のGPT-4はパラメータ数が拡大し、画像までも扱えるようになりました。 ChatGPTを導入したら、中小企業に対して何が変わるのか？ 文章作成やアイディア出しはAIに任せられる ChatGPTを導入することであらゆる文書作成を効率化させることができます。質問に合わせて様々な文章を作成することができるため、社内で使うマーケーティング資料や、オウンドメディアのブログ記事、SNSの投稿文の作成も可能です。 さらにブレインストーミングなどのアイディア出しなどもChatGPTで行うことができます。 作業時間の削減 帳票などの計算処理やカスタマーサポート部門の顧客対応、メール返信などをChatGPTに任せることができます。 こうした作業をChatGPTに任せることで作業時間を効率化させることができ、より専門性の高い業務に集中して取り組むことができるようになるでしょう。 WEB制作なども一任できる ChatGPTはPython、Javaなどのプログラミングも可能です。 WEBサイトのコードを書き出しなども行えるため、専門知識が必要なWEB制作などといった開発をChatGPTが行うことも現実化しつつあります。 マーケティング業務の短縮 マーケティング業務ではWEBサイトやSNS、新聞やテレビ番組などあらゆる情報源から、市場調査や競合他社の動向、消費トレンドなど様々な角度から分析していく必要があります。 しかしChatGPTなら、そういった膨大な情報源から情報を収集して必要な情報を提供することが可能です。 他社の新商品やアップデート情報、今流行しているものなど最新の情報をも把握することができるため、分析や調査などの作業を効率化させることが可能です。 ChatGPT導入の注意点 このようにChatGPTを導入することで、多くのタスクを任せることができ作業効率を効率化させることができます。 しかし、ChatGPTの導入には注意するべきこともあります。 例えばChatGPTはネット上に公開されている外部ツールであるため、情報漏洩の可能性があるのです。実際サムスンでは、社員がプログラムの修正をChatGPTに依頼したことで、機密情報が流出してしまいました。 データ作成を依頼する場合、AIにはダミーの情報を記入して資料を作ってもらうなど工夫する必要があるでしょう。 またChatGPTの導入に向けては社員のITリテラシーの強化が不可欠です。導入前にはきちんと社員研修を行うようにしましょう。 まとめ いかがでしたか。本日は中小企業でChatGPTを導入するとどういったタスクを削減することができるのかについて解説していきました。 ChatGPTを導入することで、メール返信やカスタマー対応などといった業務をAIに行ってもらうことができるほか、マーケティング業務やアイディア出し、文章作成などといった業務も任せることができます。 その一方で機密情報の流出などといった心配もあるChatGPT。導入前にはしっかりと社員研修を行い、社員全員がITリテラシーを身につけていく必要があります。

モバイルアプリ開発はウォーターフォール型とアジャイル型の開発手法があり、どちらを選ぶかやどんなアプリを開発したいのかによって外注費用は大きく異なります。 今回はそんなモバイルアプリ開発の外注に関してどのような方法で行うのか、具体的な方法でご紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばモバイルアプリ開発の方法がわかるのはもちろん、価格を抑えて開発を行う方法まで丸わかりですよ。 モバイルアプリ開発の種類 モバイルアプリとはiPhone・Androidなどスマホ上で動くアプリケーションのことを指します。GmailやYahooニュースアプリなどがその例としてあげられます。 モバイルアプリ開発には開発手法の違いからネイティブアプリ、ハイブリットアプリがあります。 ネイティブアプリ 特定のスマホOSでしか動作しないアプリケーションのこと。iPhone、Androidそれぞれで動作するアプリを作る場合はそれぞれ開発を行う必要があります。 ハイブリットアプリ iPhone、Androidの両方で動作するアプリケーションのこと。ネイティブアプリに比べ動作は遅いものの、一つのアプリでiPhone、Androidそれぞれ動作させることができるため、近年主流のスタイルになっています。 モバイルアプリ開発の外注の進め方 ここからはモバイルアプリ開発の外注に関してその進め方をご紹介していきます。 モバイルアプリの開発手法 モバイルアプリの開発は企画からアプリのリリースまでのプロセスを段階的に進めていく「ウォーターフォール型」と近年主流となりつつある「アジャイル型」の2種類があります。 それぞれ具体的に解説していきます。 ウォーターフォール型 ウォーターフォール型の開発手法では「企画→設計→デザイン→実装→テスト→リリース」といったプロセスを段階的に進めていく手法です。 日本で従来から取り入れられてきた開発手法であり、リアルタイムで進捗情報が可視化できるので、開発の管理がしやすいといった特徴があります。 その一方、アジャイル型と比べ仕様や設計をしっかり固めた上で開発を行うため、開発に時間がかかってしまったり、開発途中の変更に弱いといった特徴があります。 アジャイル型 アジャイル型の開発工程では「計画→設計→実装→テスト」といった工程を機能単位の小さいサイクルに分け、何度もそのサイクルを回して開発を進めていく手法です。 機能単位で開発を行うため、急な仕様変更にも柔軟に対応することができるほか、スピーディな開発を実現することができます。 開発までの流れ モバイルアプリ開発では以下の手順で開発を行います。 要件定義 どのようなアプリを開発したいのか、その目的やイメージを可視化し、開発企業と事業者側の合意の上、契約書を取り交わします。 開発企業と事業者側でよく話し合いを行わないと「思った通りのプロダクトにならなかった」「コストが思ったよりもかかってしまった」などといったミスマッチが起こってしまいます。 契約形態や開発方法など細かな部分も含めてよく話し合うようにしましょう。 設計 要件定義書をもとに設計を行います。設計は主に「外部設計」、「内部設計」、「テスト設計」に分けることができます。 外部設計 アプリの操作方法やアプリの構成を決定します。いかに使いやすいか、ユーザーにとってデメリットになる部分はないかなどよく確認する必要があります。 ・方式設計・画面設計　・機能設計 内部設計 外部設計で定めた内容を充実化するためにプログラミングに必要な情報や手順を詳細に設計していきます。 ・モジュール設計・データ設計・プログラム設計 テスト設計 アプリが実際に正常に動作するのかを確認するための設計です。この工程を行うことで、後に行う単体テストや複合テストを円滑にすすめることができます。 開発・テスト ここまできたら開発、設計通りに動くかのテストを行います。テスト段階で不備、不具合があれば修正を行う必要があります。 リリース モバイルアプリの場合、OSによってリリースの手順が異なります。iOSの場合、iTunes Connectに登録し、AppStoreにアプリ情報を登録すると申請が可能になります。アプリ申請には1週間~2週間程度期間がかかります。 Androidの場合は、Google Playデベロッパーに登録し、アプリ情報を登録すると申請可能で、審査はおよそ7日間程度です。 リリース後も不具合が発生を防いだり、よりユーザーのニーズにあったサービスにするために運用・保守を行い、適宜アップデートしていくようにしましょう。 スマホアプリの開発はオフショアがおすすめ モバイルアプリの開発は種類や開発手法などによって大きく変化しますが、業務系アプリであればおよそ500万円~2500万円の外注費用が発生します。 こうしたアプリ開発のコストはその多くが人件費ですが、日本のエンジニアは不足傾向にあるため、人件費が高くついてしまうのです。 そこでおすすめなのがオフショア開発です。オフショア開発は人件費の安い外国のエンジニアを活用する開発手法ですが、モバイルアプリの開発手法を3分の1程度に抑えることが可能です。 オフショア開発国の中でもベトナムは、国策として多くのエンジニアを輩出しているため、優秀な若いエンジニアを確保することができます。 商習慣も日本人と似ているため、開発への満足度が高いのも特徴です。 まとめ いかがでしたか。本日はモバイルアプリ開発に関して外注の方法を具体的にご紹介していきました。 ウォータフォール型、アジャイル型なのか、ネイティブアプリなのかハイブリットアプリなのかなど開発手法や種類によって開発コストは大きく変わります。 […]

クラウドベースでデータベースやストレージなど環境構築を行うことで注目のAWSはご存知でしょうか。 リソースが不要で、安定性も高いため注目されているサービスですが、自社で導入を行うのはハードルが高いですよね。 そこで今回はAWS導入を外注する際の流れについて具体的にご紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばAWSを外注する際にどのような流れになるのか、そもそも外注するメリットは何なのかなどAWSに関して丸わかりですよ。

オフショア開発で重要なコミュニケーション力は言語能力だけではありません。 タスクに関する進捗管理や異文化への理解、フィードバックへの対応など様々な能力が必要になります。 そこでこの記事ではオフショア開発会社のコミュニケーション力をチェックする方法に関して具体的に解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばコミュニケーションを円滑に進めることができるオフショア開発企業の選び方が丸わかりですよ。 はじめに オフショア開発ではコミュニケーションが非常に重要です。オフショアでは、エンジニアをベトナムやフィリピン、インドやミャンマーといった国で開発を行います。 そのため、日本語ではコミュニケーションが難しく、「要件通りの実装ができなかった」なんて声も…。修正を繰り返し、結果的に国内で発注するのとコストが変わらなかったなんてことになってしまったら、意味がないですよね。 一方で、コミュニケーション力の高い開発会社も存在していて、英語でのコミュニケーションの他、日本語を扱えるエンジニアがいたり、こまめな進捗報告などの管理が行われていることも。 こういった企業に依頼をすることでオフショア開発の強みであるコストを抑えて高品質の開発を実現することができるのです。 コミュニケーション力の評価ポイント 言語能力 話が伝わらなければコミュニケーションは成立しません。オフショア開発国の言語能力は以下のポイントを意識するようにしましょう。 英語をはじめとする共通言語の運用力 共通言語でのコミュニケーションができなければ意味がありません。 仕様書の内容がうまく伝わらなかったりして、要件通りの開発ができない可能性も。 営業担当とのやりとりだけではオフショアエンジニアの言語スキルをチェックすることは難しいです。エンジニアの言語能力に関して事前によく確認しておくようにしましょう。 複数言語に対応したチーム構成 英語だけでなく日本語など複数言語に対応できるオフショア開発企業は、それだけで大きなメリットになります。 言語に関するスキルチェックは以下を確認するようにしましょう。 ただ単に英語、日本語が使えるかどうかだけでフィルターをかけて依頼をしても、蓋を開けてみたら使えるのは簡単な会話のみだったなんてことも。 また言語能力は、日本語や英語だけではありません。プログラミング言語も対応できる言語が多ければ多いほど開発の幅が広がります。 どのくらい複数の言語を操れるかどうか事前に確認しておきましょう。 文化的な適応力 コミュニケーション能力は言語だけではありません。国が違えば文化も異なります。そういった日本の商習慣に関して理解があるのかどうかは、信頼関係を築いていく上で必要不可欠です。 文化的な適応力に関しては以下の項目を確認するようにしましょう。 異文化への理解と適応能力 日本の文化も、オフショア開発国の文化もどちらも間違っていると言うことはありませんが、日本の文化に理解があるオフショア先の方が仕事をスムーズに進めることができます。 曖昧表現を避ける、議事録をうまく活用するなど、日本との商習慣の差を理解し、対策しているかどうかを打ち合わせで事前に確認することをおすすめします。 またオフショア開発を依頼する側も、文化の違いを理解しておくことは重要です。例えば、伝えたいことは一文を短くし、端的な言い回しをすることなどが効果的です。 また空気を読むのは日本特有の文化です。言いたいことははっきり伝えることを心がけるようにしましょう。 ビジネス習慣やエチケットの配慮 文化と似た部分がありますが、ビジネス習慣にも配慮が必要です。 例えば日本のビジネスシーンでは「適当にやっておいてね」「細かいところは君に任せるよ」といった指示をしてしまいがちですが、それでは思い通りのものは納品されません。 また、サービス残業は日本固有のビジネス習慣です。そういった日本特有のビジネス習慣を押し付けないようにするのも、コミュニケーションを円滑に行うためのポイントです。 プロジェクト管理手法 オフショア開発において言語はもちろん、プロジェクトをうまく管理できるかどうかも重要なコミュニケーション能力です。 プロジェクト管理に関して以下の点をチェックするようにしましょう。 効率的なコミュニケーションツールの活用 コミュニケーション能力の高いオフショア開発企業は効率的なコミュニケーションツールを活用しています。 例えばSlackやChartworksなどのツールを利用すれば、物理的な距離が離れていてもまるで会話をしているようにコミュニケーションを行うことができます。 それだけではなく、タスク管理やリモート会議に利用できるビデオ通話機能などもあるので、うまく活用することで進捗の確認も可能です。 進捗報告や問題解決の取り組み オフショア開発で起こりがちな仕様書通りの開発がされなかったという問題に関して、開発の初期の段階から進捗の確認を習慣化することで問題を解決することができます。 先ほど紹介したようなチャットツールを利用して決まった時間に進捗の確認を行うようにしましょう。 フィードバックへの対応 サービスやプロダクトはリリースして終わりではありません。リリース後のフィードバックやレビューをもとに改善や修正を行なっていくことが重要です。 フィードバックへの対応に関して以下の項目に注力しましょう。 クライアントからのフィードバックの受け入れ クライアントからのフィードバックはサービスの向上、改善に重要な要素になります。 クライアントからのフィードバックはオフショア開発企業にも共有していきましょう。 柔軟な修正や改善提案の実施 システム開発ではリリース後のレビューをもとに、柔軟に修正や改善を行なっていきます。 先ほど言ったようにクライアントからのフィードバックを受け入れ、それをもとに修正を行なっていきましょう。 コミュニケーション力をチェックする方法 ここからはオフショア開発企業のコミュニケーション力をチェックする方法についてご紹介します。 […]

オフショア開発会社を選定する際は「信頼性」の見極めが重要です。 信頼性がない企業だとコミュニケーション上のトラブルが発生してしまい、仕様書と異なる開発をされてしまうなどと言った問題が発生してしまう可能性も。 この記事ではそんなオフショア開発で重要な「信頼性」にフォーカスをして、オフショア開発企業選定のポイントをご紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めば信頼性のあるオフショア開発企業の選び方はもちろん、どう信頼性を維持していけば良いのかまで丸わかりですよ。 オフショア開発会社の選定は「信頼性」の見極めが重要 オフショア開発とは人件費の安い海外エンジニアを活用して開発を行う方法です。コストを抑えることができるのはもちろん、例えばベトナムオフショアではAIやブロックチェーンに精通した若いエンジニアも多く、高い品質の開発を行うことができます。 その一方で、オフショア開発に関するトラブルもよく耳にします。 文化や言語が異なり、加えて物理的な距離も遠いわけですから、日本で開発するよりもリスクが発生してしまうのも無理はありません。 そういったトラブルを回避する上で重要なのは「信頼性」の見極めです。信頼性のある企業を選定することで、優秀なエンジニアを低コストで確保できるのはもちろん、長期的なパートナーシップの構築にもつながります。 信頼性を見極めるためのポイント 信頼性が重要だということは分かりましたが、初めてオフショア開発会社を選定する際はどの会社が信頼性のある会社なのかというのは判断しづらいと思います。 そこでここからは信頼性を見極めるためにチェックする項目をご紹介していきます。 過去の実績とポートフォリオ 多くのオフショア開発企業が過去の開発実績やポートフォリオを公開しています。 過去の開発実績やポートフォリオでは以下のポイントをチェックするようにしましょう。 成功事例とクライアントの評価 オフショア開発企業の成功事例を知ることで、自分たちが作りたいサービスと似たような実績があるかどうか調べることができます。 またクライアントのリアルな評価でオフショア開発企業にどのような強みがあるのかを知ることができます。 開発したアプリやプロジェクトの質 先ほどもいったように、開発したアプリやプロジェクトを知ることで、自分たちの作りたいサービスと似たような実績があるのかどうかを知ることができます。 開発アプリやプロジェクトはどのような開発手法と開発言語なのか、開発規模はどのぐらいで、どのぐらいのリソースを使ったのかなどを確認するようにしましょう。 企業の評判と口コミ 開発実績やポートフォリオはオフショア開発企業が自ら製作しているものなので、これらをチェックするのと同時に、オフショア開発企業がどのような評価を受けているのか、インターネット上でリサーチすることをおすすめします。 クライアントや業界内での評判 検討しているオフショア開発企業があれば、クライアントや同業他社での評価を確認するようにしましょう。 口コミやレビューサイトの活用 口コミサイトやレビューサイトを確認するのも、おすすめです。 インターネットで「企業名、評価」などと検索することで有益な情報を得ることができるでしょう。 技術力とスキルセット 技術力やスキルセットを確認することは信頼性の担保につながります。しかし契約前の段階で技術力やスキルは見えづらいですよね。 技術力とスキルセットを確認するには以下の項目をチェックするようにしましょう。 技術スタッフの資格や能力 技術スタッフの資格などを公開しているオフショア開発企業が多くあります。そういった項目をチェックすることをおすすめします。 記載がない場合は、問い合わせ段階で確認してみるのも良いかもしれません。 ちなみにオフショア開発での品質評価指標としては以下のようなものがあります。 ISO9001  ISO9001は、会社や組織が提供する“商品やサービス”の品質向上を目的とした品質マネジメントシステム規格のこと。最も普及しているマネジメントシステム規格であり、全世界で170ヵ国以上、100万以上の組織が利用しています。 ISTQB  ISTQBは国際ソフトウエアテスト技術者資格認定の運営組織のことを指します。総合的なスキルに関する「Core」、アジャイル開発に特化した「Agile」、AIやゲームテスターなどスペシャリスト向けの「Specialist」の3区分で構成されています。 ISO/IEC 27001  ISO/IEC 27001は、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）に関する国際規格です。情報の機密性・完全性・可用性の3つをバランスよくマネジメントし、情報を有効活用するための組織の枠組みを示しています。 CMMI CMMIとは「Capability Maturity Model Integration」の頭文字をとった言葉で、企業あるいは組織内の各プロセスをどれだけ機能させられているかを判定する指標のことを指します。 合わせて読みたい＞＞オフショアのシステム開発会社を選定する時は品質評価に注目しよう 技術トレンドへの対応力 IT業界は常に最新技術が誕生しています。そういった技術トレンドに対して感度があるのかどうかは、高い技術力の有無につながるでしょう。 オフショア開発国の中でもベトナムは、最新技術を身につけた若いエンジニアが多いのが特徴です。というのも、ベトナムは国策としてIT教育を取り入れていて、IT関連の教育を展開している大学が30校近くあり、エンジニアになる人は毎年5万人ほどいると言われています。 向上心が高く日本よりも転職が身近にあるため、社会人になってからもスキルアップする人材が多いのも特徴です。 そういった背景から最新技術を身につけたエンジニアが多いのですね。 コミュニケーション能力 […]

「AI技術を使って開発を行いたいけど、初めてで不安。」 「AI外注ってどのような流れで行うの？」 そんな不安やお悩みをお持ちではないでしょうか。通常の開発と比べ、AI開発はAIに学習をさせたりと特殊な対応が必要です。 そこで今回はAI開発を外注する際の流れについて解説していこうと思います。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばAI開発がどのような流れで行われているのかはもちろん、そもそもAI開発とは何なのかまで丸わかりですよ。 AI開発とは AI開発とはAI（人工知能）の技術を活用したソフトウェア開発のことで、顔認証システムなどがあります。 AIは大きく3種類に分類され、人間の思考をプログラムで模倣したソフトウェア全般のことをAI、2000年代以降に登場したのがマシンラーニング、マシンラーニングをさらに発展させたものがディープランニングです。 マシンラーニングはAIに大量の学習データを与え、データ内の特徴やパターンを抽出させる技術です。 一方ディープラーニングではニュートラルネットワークという人間の脳の仕組みを真似した技術が利用されています。 この３つの関係はAI＞マシンラーニング＞ディープラーニングとも表現することができ、AIの知能を進化させるために学習し続けるマシンラーニング、そしてより詳しく学習するための技術としてディープラーニングがあると言えます。 AI開発の外注の流れ AI開発を外注する場合、主に以下の流れで行います。 それぞれ詳しくみていきましょう。 ヒアリング 依頼企業がどういった課題をどういう風に解決していきたいのか、要望や課題をヒアリングします。 場合によってはAI以外の手法が適していることもあるので、開発経験を踏まえて適切なアイディアを提供しています。 PoC開発 ヒアリングでAI開発の実現性を確認後、実際のAIモデルを用いた実証実験を行います。 いきなり本番環境で制作するのではなく、構想段階で固まった仕様をもとにプロトタイプを制作・テストを行い、課題の洗い出しと調整を行います。 AIモデルの構築・実装 サービスの精度向上のために、マシンラーニングやディープランニングを活用し、AIモデルの構築・実装を行います。 実装後も新しいテストデータを利用した試験を行い、高い精度が得られるまで検証を繰り返します。 このような実装と検証を繰り返す開発ではアジャイル開発がおすすめです。 アジャイル開発とは業務を２週間程度の短期間で実行可能な小単位に分け、業務のプロセスの優先度を考えて、開発順番を決定する開発手法です。 変更があったとしても対応しやすくスピーディーな開発が実現します。 保守運用・改善 サービスのリリース後も定期的にAIモデルの精度をチェックしていきます。AIは様々なデータを分析するうちに精度が低下してしまうことがあります。 そのような場合、追加学習をさせ精度を向上させる必要が出てきます。AIが誤認したデータを解析して、新たに学習用データを与えたり、逆に精度低下の要因となるデータを削除させたりなどといった対応が必要になります。 AI開発の事例 ベトナム人エンジニアはAIやブロックチェーンなど、最新技術に強い若いエンジニアが多いのが特徴なため、DEHAソリューションズでは様々なAIの開発実績があります。 金融ベンチャーのDX支援（eKYC導入支援） オンライン本人確認の機能をモバイルアプリで実装しました。公開鍵により署名検証することで精度の高い身分証明の真正性の確認が可能に。 OCR処理により、券面情報をテキストで抽出することができる為、入力業務を効率化することが可能。 在留外国人向けのサービスであるため、多言語に対応しています。 顔認証技術を活用した勤怠管理システムの開発 AI技術による顔認証システムで社員を判別し、データベースと連携し出退勤の打刻を自動化するシステムです。 他の従業員が本人の代わりにタイムカードを押す不正を防止。また、給与計算のためにタイムカードの情報を転記する際のミスや手間をなくし、業務の効率化が実現します。 まとめ いかがでしたか。本日はAI開発を外注する際の流れについて詳しくみていきました。 AI外注の流れは以下の通りでしたね。 作りたいプロダクトやサービスに本当にAIが必要なのかも含めて、外注する際は外注先の企業とのヒアリングをしっかり行うようにしましょう。 DEHAソリューションズでも数多くのAI開発の実績があります。オフショア開発によって人件費を抑えることが可能です。 具体的な費用面や、エンジニアの質など気になる方はぜひお気軽にお問い合わせください。

「Webアプリ開発を外注したいけど初めてで不安」 そんなお悩みはありませんか。 この記事はそんな開発の外注初心者の方向けに、Webアプリ開発の外注の流れを具体的にご紹介していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばWebアプリ開発がどのように外注されるかが分かりますよ。 Webアプリ開発の外注の流れ Webアプリ開発を外注する際は主に以下の流れで行われます。それぞれ詳しくみていきましょう。 アプリ要件のヒアリング 開発言語とフレームワークの選定 デプロイ環境の選定 開発モデルの選定 契約形態の選定 見積もり・契約 アプリ要件のヒアリング 開発企業はクライアントからのヒアリングを行います。具体的にはアプリの目的・完成イメージやアプリの機能・性能など。 機能をはっきりさせておくと無駄なコストをかける必要がなくなるほか、開発ボリュームも明確になります。 もし参考にしている既存のアプリがあればいくつかピックアップしておくことで、イメージが明確になります。 またWebアプリはインターネット上に公開することもできますし、非公開にして社内システムとして利用することも可能。どういう風にしたいのか、サービスの規模のこのタイミングで明確にしておきましょう。 開発言語とフレームワークの選定 次に開発言語をどうするか決定します。この際フレームワークを活用することで、開発効率をアップさせることができ、スピーディーな開発が実現します。 フレームワークは様々な種類があり、どれを選択すれば良いか迷ってしまうかもしれません。フレームワーク選びの際は、アプリで必要な機能を備わっているフレームワークを選択することをおすすめします。 デプロイ環境の選定 Webアプリを配置する環境をデプロイ環境と呼びます。具体的にはサーバー・OS・データベース・ネットワークなど。 近年はクラウドサービスが普及しています。AWS（Amazon Web Services）、Microsoft Azure、Google Cloud Platformなどが人気となっています。 これらを活用することで環境構築を短時間に済ませることができます。 開発モデルの選定 Webアプリ開発は主にウォーターフォールモデルとアジャイルモデルの2種類で開発を進めていきます。開発規模やサービス内容に応じて適切な開発モデルを選択しましょう。 ウォーターフォールモデル ウォーターフォールモデルはシステム開発ライフサイクルの各段階を順次進めていくモデルで、プロジェクトの計画、設計、開発、テスト、リリース、メンテナンスの各フェーズが明確に区切られています。 各段階が完了するまで次の段階に進むことができず、各段階の結果が後続の段階に影響を与えてしまいます。そのため仕様変更が発生する場合は追加費用がかかってしまうというデメリットがあります。 要件が完全に明確である開発や、大規模な開発に向いています。 アジャイルモデル アジャイル開発では、小さなタスクや機能を定期的にリリースしながら、要件を確実に満たすためのプロトタイプを開発します。 アジャイルモデルでは、顧客のニーズに合わせて迅速に変更を加えることができるため、顧客満足度を高めることが可能。 アジャイル開発ではクライアントにも開発工程への積極的な関与が求められます。そのためある程度専門知識のある企業におすすめの開発モデルと言えます。 契約形態の選定 ソフトウェア開発は、主に請負型契約、ラボ型契約のどちらかで契約を行います。 請負型契約は、クライアントが求める成果物や要件を契約者が明確に定義し、一定の納期と品質基準を満たすことを約束する契約です。 請負型契約 外注先の企業はプロジェクト全体の責任を負い、プロジェクトの完了までの一連のタスクを実行します。 契約料は、納入された成果物や契約期間に応じて支払われます。 ラボ型契約 ラボ型契約はクライアントに対して一定の期間、一定の資源を提供することを約束する契約です。 分かりやすく言うと、専任の開発チームを一定期間確保する契約です。 ラボ型契約は、研究開発プロジェクトやプロトタイプの開発に適しています。契約料は、提供されたリソースや時間に応じて支払われます。 見積もり・契約 ここまでの手順でクライアントと外注先企業が合意をしたら見積もりのフェーズに入ります。機密保持契約や基本契約など諸契約もこのタイミングで行います。 まとめ いかがでしたか。本日はWebアプリ開発の外注の流れについて具体的に解説していきました。 Webアプリ開発の際は以下の外注の流れで行われます。 開発企業選定で失敗しないようにするには、作りたいサービスや機能を具体的に洗い出しておくことが重要でした。 […]

コストを抑えて優秀なエンジニアを確保できるとあって人気のオフショア開発ですが、その在り方は時代とともに変化をしています。 この記事ではそんなオフショア開発の歴史にスポットを当てて、どのように変化していったのか、そしてこれからのオフショア開発はどのようなものなのかを徹底解説していきます。 これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばオフショア開発がどのように変遷していったのか、そしてこれからのオフショア開発がどのようなものになるのか丸わかりですよ。 オフショア開発の変遷 1980年代〜オフショア開発の誕生 オフショア開発の歴史は実は古く、1980年代の終盤にはすでに登場していました。この時インターネットやサーバーが普及し、コンピュータシステムはオープンシステムに主役が移り変わり始めたのです。 開発方法もメインフレームを用いる汎用系だけでなく、オープンシステムを活用する開発も増加しはじめます。 ところが1990年代に入るとバブル崩壊で、IT企業が厳しい経営困難に陥ります。その中でエンジニアの人件費を抑制する手法が注目されるようになったのです。 この一連の流れがオフショア開発の生まれるきっかけになったのです。 この時代のオフショア開発は「プログラム開発→単体テスト→結合テスト→受入テスト」を行っていました。 この時代は紙ベースの情報をデータ入力する作業が多く、そこに多くの人件費を投入していました。 2000年代後半〜注目されるオフショア開発 少子高齢化による慢性的なIT人材不足からオフショア開発が再注目されるようになります。 経済産業省によると2030年にはなんと最大で79万人のIT人材が不足すると言われています。 2001年ごろになると、オフショア開発はプログラム開発がメインになります。紙からのデータ起こしなどの作業のデータ化が進み、エンジニアが開発に集中できるようになったのです。 2004年頃には技術力が向上し、パッチ処理だけでなく下流工程のプログラム開発工程なども委託するようになりました。 オフショア開発担当が行う範囲が広くなったことも影響し、コミュニケーションロスなど、オフショア開発のリスクが問題視されるようになっていきます。 しかし2008年頃になるとオフショア開発のエンジニアの質も向上。リスクが減ってきたので、内部開発から結合テストに至るまでの主要工程をオフショア開発チームに委託するようになっていきます。 こうしてオフショア開発は成熟していったのです。 2018年〜成熟するオフショア開発 オフショア開発国によるコミュニケーション力が向上、上流工程から下流工程までほとんどを委託できるようになりました。 技術力も高く、ローリスクでハイパフォーマンスを得られるエンジニアが増加しています。 特にベトナムエンジニアはIT教育が盛んなため、在学中にOJTなどを通じて実践的な教育を受けており、卒業すればすぐに企業などで即戦力として活躍する資質を持っています。 そういうこともあってか、ベトナムで活躍するエンジニアは20代〜30代前半が多くいます。 若いエンジニアは上昇志向が強いエンジニアが多く、流行の技術や最新技術への興味関心が高いのも特徴です。 特にベトナムのブロックチェーン技術は世界トップクラス。Axie InfinityやMeeb Masterなど数多くの有名なゲームが誕生しています。 これからのオフショア開発 従来オフショア開発企業に委託する案件はWEBシステムやモバイルアプリがほとんどでしたが、近年開発対象が増えています。 例えばコロナ禍による社会情勢の変化に伴い、ECサイト構築などの依頼が増えていますが、そういった案件はオフショア開発の得意分野です。 さらに2020年ごろからはオフショアで基幹系システムの開発が増加しています。基幹系システムは規模が大きいため開発チームには十分なスキルや経験が必要です。 そして、オフショア開発でもそういった案件に対応できる人材が増えてきているため、オフショア開発の適用範囲は広がっています。 まとめ いかがでしたか。本日はオフショア開発が時代とともにどのように移り変わっていったのか。これからのオフショア開発がどのようになっていくのかなどを解説していきました。 オフショア開発は時代とともに進化を続け、その結果担う範囲も広がっていっていることがわかりました。エンジニアの質も向上していっているのですね。 近年はWEBシステム開発、モバイルアプリ開発のみならず、ECサイト構築や基幹系システム開発など案件の幅も広がっています。 作りたいシステムがある方、ぜひオフショア開発を検討してみてはいかがでしょうか。 DEHAソリューションズでは5年以上に渡りベトナムオフショア開発を行ってきました。 詳しいエンジニアの質や費用面など気になることがございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。